こんばんは。
本日の東京株式市場は、主要株価指数がまちまちの展開となりました。
日経平均株価、TOPIXは3日続落、東証2部、日経JASDAQ、東証マザーズは反落、東証REIT指数は続伸しました。
昨晩の米国株式市場は、主要3指数がFOMC閉会前後にその日の高値を付けるなど堅調に推移していましたが、パウエルFRB議長の記者会見をきっかけに米長短金利が上昇すると、下げ足を強める値動きの荒い展開となりました。
本日の東京株式市場は、前場寄り付き後はFOMCを無難に通過したとの見方からヘッジ売りのショートカバーを巻きこんで上昇して始まりましたが、パウエル議長の記者会見において金融引き締め政策のロードマップが曖昧だとの見方から不透明感が台頭し、次第に売り物に押されてくると下げ足を強め、日経平均株価、東証マザーズ指数、日経JASDAQ平均株価が昨年来安値を更新しました。
本日、JPXから1月第3週(1/17～1/21)の投資部門別売買動向が発表されました。
1月第3週の最新データを追加した東証一部と東証マザーズの投資部門別売買動向の推移は以下のようになります。
東証一部、東証マザーズともに今年に入って、個人投資家は買い越し基調、海外投資家は売り越し基調であることが明らかです。
特に、東証マザーズにおいては昨年11月中旬ごろから海外投資家の売り越し基調が鮮明になっており、敢えて買い向かっていくような状況ではなかったことが分かります。
東証一部においては、1月第1週に海外投資家が大きく買い越してはいましたが、その後2週連続で売り越していることから、需給が悪化傾向にあることが分かります。
また、先日のブログで指摘しているように、信用買い残高が依然高水準であることも考え合わせてみれば、需給がかなり緩んでいることは想像に難くありません。
パウエルFRB議長の記者会見の内容に対する不透明感はあくまでもきっかけにすぎず、その需給の緩みをつかれて、投資銀行などの海外勢に売り仕掛けられたのではないかと見ています。
東証マザーズの惨状は言うに及ばず、これまで比較的堅調な推移を見せていた東証一部においても、日経平均株価が昨年末比で9.1%安、TOPIXが同7.5%安となるなど悪化の一途をたどっています。
日経平均株価で言えば、現状のレベルはさかのぼること1年2ヶ月前の11月24日(Tue.)の終値26,165.59と同水準となっています。
東証マザーズ指数に至っては、コロナバブルの上げをほぼ吹き飛ばす1年9ヶ月前の2020年4月以来の安値水準です。
私も最近の暴落の波にもまれてはいますが、現状総合口座の資産総額が昨年末比5.7%減となっており、ベンチマークとしているTOPIXの7.5%減をアウトパフォームしているので、現時点では低バリュエーション銘柄主体のフルポジ長期投資方針は変えるつもりはありません。
株価が上下する以上、ストックとしての価値はどうしてもブレが大きくなりがちですが、フローとしての配当金はブレが少ないため、今後銘柄間での調整は行いますが、大きくは変更せずに年末まで見ていこうと考えています。
日経平均 26,170.30 ▼841.03(-3.11%)
TOPIX 1,842.44 ▼49.41(-2.61%)
騰落レシオ(25日移動平均ベース） 87.68 値上がり銘柄数 87 値下がり銘柄数 2,067
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売買結果
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本日は、ノートレです。
本日のトレードの確定損益は、
[ 0 - 0 （売買手数料） + 0 （キャッシュバック） = 0 ]
となります。