トランプ大統領が米国政府のＷＨＯへの出資を止めると言い出した時には、またバカことをと思っていました。
しかし、昨年サンフランシスコでお会いしたロバートケネディJr.弁護士のインタビューを観て、私の考えは変わりました。
同弁護士はラウンドアップで癌になったとしてモンサントに勝利した弁護士で、現在約5万件余もの裁判がモンサントを買収した製薬会社バイエル社相手になされています。
国連の専門機関であるＷＨＯ（世界保健機関）は世界各国の出資金によって賄われている各国国民の健康に関わる大事な機関です。
同弁護士の話では、ＷＨＯの運営費用の半分は製薬会社など民間企業の寄付で賄われていて、米国についでビルゲイツ財団が一番大きいそうです。
ゲイツ財団と製薬業界は大変親しく一体だと考えていいそうで、同弁護士はＷＨＯは製薬業界によって動かされていると断言しています。
ＷＨＯによってアフリカ諸国は皆子供達に三種混合ワクチン （ジフテリア百日咳破傷風 ）を接種させられたそうです。
その結果はどうなったでしょうか。
スカンジナビア国の政府機関の調査では、ワクチンを接種した子供としなかった子供を比較した場合、接種した子供の死者が１０倍に至ったそうです。
これは大変なことです。
日本でも記憶に新しいのは、子宮頸がんワクチンの副作用によって、未だに多くの女性が苦しんでいる事実です。
米国のスミス社から原価100円足らずの子宮頸がんワクチンを日本政府は1本7万円で購入して、女性に義務として接種させたことは忘れてはなりません。
昨年12月に日本に来ていただいたゼンハニーカット女史もワクチンの危険性についてアメリカのお母さん達と一緒に闘っています。
彼女たちは、ワクチンは豚等のゼラチンから作られるもので、そこにはグリホサート（ラウンドアップの主成分）が含まれていることを明らかにしました。
グリホサート（ラウンドアップ）は、今では子供のアトピーや発達障害などの一つの原因として考えられています。
ロバートケネディJr.弁護士は私に現在ワクチンに対する裁判を手がけていると話していました。
同弁護士によって、ＷＨＯに限らず、米国のＣＤＣ（疾病センター ）なども製薬業界との癒着を指摘されています。
コロナ感染拡大で日本の厚労省の各種疾病機関も 政治家、官僚、業界のトライアングルが心配です。
写真は、WHＯテドロス事務局長の新型コロナに関する発言の変遷です。
ロバートケネディJr.弁護士のWHＯとゲイツ財団の関係についての告発動画もぜひ観てください。
