ここから近鉄バファローズがオリックスと合併の話になる。
2004年6月13日、大阪近鉄バファローズの赤字に耐えきれない近鉄本社が経営難になった。オリックスブルーウェーブと大阪近鉄バファローズの合併が、日本経済新聞のスクープで表ざたになった。近鉄の選手は「身売りにならあるけど合併って何？」「合併って１１球団になるの？」と近鉄選手とオリックスの選手は慌てた。この時のパリーグはダイエーと日本ハムが10億円の赤字、西武が20億円、ロッテが35億円、近鉄が40億円の赤字だった（オリックスは不明）。
この報道を受けて日本プロ野球選手会と一部のファンが両球団のオーナーへ反発した。あまりの唐突さに猛反発。観客動員や放映権の収入が伸び悩む中でFA制度導入後の選手の年俸が高騰（基本的に巨人がfaでどんどん年俸をつり上げて選手を取っていく）。巨人ですら放映権の収入が大きな割合を占める視聴率も年々低下した。朝日新聞の調査では2003年当時親会社の支援がなくても黒字なのは巨人と阪神と広島だった。赤字の球団経営を「宣伝費」の経営は限界だった。
もはや近鉄選手だけの話題ではなく、プロ野球選手全員の問題であった。そのうち、２球団削減、４球団削減して8球団1リーグ制の噂が出た。すると70人×4球団＝280人が解雇されるのでは？これは労働問題として労働組合として労働交渉になった。さらに、古田選手会会長は球団代表では話にならないので、オーナーと話させてほしいと交渉。当時巨人のオーナー渡辺恒雄が「無礼な事を言うな!分をわきまえなきゃいかんよ、たかが選手が」と言い、ファンと選手会を激怒させた。選手会は近鉄が消滅なるのは仕方ない、交渉内容が「身売りと2リーグ12球団維持」の方向で新規球団の参入を求めた。裁判になり日本プロ野球機構との交渉を数回行われたが、交渉が上手くいかなかった。古田選手会会長は選手会としてオーナーたちと会談した。すると1球団なくなると11球団になりひょっとしたらもう１球団なくなるのにオーターたちは全員賛成で不思議がっていた。オーナーたち全員賛成しているけど、11人の中でもう1人いなくなるんですよ。ひょっとして裏でもう話が出来ているのでは？そして日本プロ野球史上初のストライキを2日間決行した。2リーグ12球団の維持や新規球団の参入をはじめとした結論が出て終了した。
プロ野球球団の新規参入については、以前から近鉄球団の買収に名乗りを上げていたものの果たせなかったライブドアとITベンチャー名乗りを上げた楽天が争った。IT戦争として大きな話題となった。プロ野球オーナー会議では健全な経営が行われていると判断された楽天が加入を承認された。
（ウィキペディア引用）
さて、2005年、オリックスバファローズとなった。2005年から2007年の３年間特例として神戸と大阪どっちも本拠地。2005年は大阪34試合、神戸32試合、東京ドーム２試合が行われた。ガラガラなので、経営改革と集客が重要な問題になった。2005年大阪ドームが経営破綻。オリックスは一回本拠地を神戸に戻る。ただし、2005年は大阪34試合、神戸34試合は行われた。オリックスはこの時、経営の多角化をしていた。金融、不動産、海外事業、エネルギー、自動車、生活関連など。
オリックスは不動産事業としてプロ野球と大阪ドームの経営するため９０億円で大阪ドームを買収した。オリックスは大阪ドームを買収したので2007年に専用球場とした。球団事務所も神戸から大阪市に移転した。大阪48試合、神戸22試合になった。2008年からオリックスの本拠地が大阪となった。阪神なんば線ドーム前駅が2009年開業。近鉄直通。近鉄が2009年まで持ちこたえらなかった。さらに、ドーム周辺の大型施設開業を拍車をかけた。イオンモールやフィレオ、ビバホーム。イベントのない日も大阪ドームに人が訪れた。近鉄時代は大阪ドーム周辺に住民が少ない、さらに阪神なんば線がなかった。しかし、今では商業施設が多く住民も増えたのだ。オリックスは神戸の試合数をどんどん減らしていった。2021年から2025年まで6試合から8試合になった。合併当時の観客動員数は2005年が135万人。2024年にはマーケティング戦略で214万人になった。観客動員数を増やす場合、神戸は同じ兵庫県の西宮市の阪神タイガースの人気に勝てない。どうせ勝てないのなら人口の多い大阪に本拠地を移転して活動していくことになる。オリックスが集客と強くなるように投資をすることになり1996年の優勝から遠ざかり2021年で優勝。2022年から2023年の３連覇
さて、オリックスが強くなったのは、オリックスの２軍が大阪の舞洲移転したことも一因である。舞洲は土砂、廃棄物で埋め立てられた、面積約220haの人工島である。1992年に埋立が完了し大阪市此花区に属する。「舞洲」の名は前年の1991年に、一般公募によって同じく人工島である咲洲・夢洲と合わせて命名された。夢洲は百人一首の和歌「住江の岸による波よるさへや夢の通ひ路人めよくらむ」から、それぞれの一字を取ったものとされる。舞洲の「舞」については和歌からの引用ではなく、「咲」「夢」から応募者が連想したとのことである。舞洲・咲洲・夢洲の3島は、その埋立完了前から大阪市による「テクノポート大阪構想」における大規模開発。2兆円超の総事業費を投じて先述の3島に人口6万人が居住可能な新都心を開発するというバブルの構想である。
オリンピック構想、舞洲には多目的運動場や体育館といったスポーツ施設が次々と建設、1996年には野球場が建設されている。整備費は約64億円。計画段階ではゴルフ場や人工スキー場、マリーナ、リゾートホテルの建設という構想もあった。テクノポート大阪構想は、バブル崩壊、結果的に大失敗に終わったとされる。咲洲周辺に建設されたビル群は利活用が進まず、バブルの負の遺産、舞洲においてもゴルフ場等の施設は建設に至ることはなかった。舞洲夢洲間を繋ぐ夢舞大橋も、オリンピック構想の橋である。大阪・関西万博の開催会場として脚光を浴びた夢洲だが、本構想においては選手村としての活用が計画されていた。選手村となる予定の夢洲と、メイン会場となる予定の舞洲を接続するため、世界初の浮体式旋回可動橋として総工費635億円をかけ、2001年夢舞大橋完成。この橋の開閉機能は特に使われることはない、2016年の訓練を最後に開閉は行われていない。
舞洲の埋立当初、スポーツ施設の運営主体として第三セクターである「大阪港スポーツアイランド株式会社（OSI）」が設立された舞洲におけるスポーツ施設利用料だけでは収支を賄うことができず、OSIは収益の大半を市からの委託料に依存する構造となっていた。大阪市の財政は2002年に磯村隆文大阪市長が「非常事態とも言うべき財政状況」と発言するほどの危機にあり、これを受けて市が委託料の見直しを進めると、OSIは収益を確保できず、独力での運営が困難となる。その結果、他の第三セクターも含めた監理団体の統廃合の対象とされ、OSIは2006年3月を以って解散した。
従来OSIが担っていたスポーツ関連施設（主に野球場・体育館・運動広場・野外活動施設の4点）の運営・管理は、「民間事業者の活力を導入する」指定管理者制度が導入されることとなった。この時にスポーツ関連施設の指定管理者となったのがミズノグループである。指定管理者制度のモデルは複数存在するが、舞洲のケースにおいては市が一定額の業務代行料を指定管理者に支払うモデルが採用されていたものと考えられる。この時期に発生していた業務委託料は年間約2億円とされている。一定の業務代行料を支払う指定管理者制度を採用する場合、本来はその原資たる収入を施設の利用料から得るのが常道となる。しかし、もともと利活用の進まなかった舞洲のスポーツ施設群はその利用料収入も十分な額とはいえず、引き続き市財政の負担となっていた。そこで検討されたのが、土地・建物の賃貸を中心とする民間運営にしてもらう。一定の一般利用を条件、土地や施設そのものを民間事業者へ賃貸することにより、市は業務代行料の支払義務を免れる上に、賃貸料を収入として得る。一方、事業者にとっては土地・施設利用の自由度が高まるものの、市からの業務代行料はない、運営収入を得ることができなければ赤字となる。舞洲北部にあるスポーツ・レクリエーション用地の約44haを対象に採用された。この土地は2011年にミズノへと賃貸され、バーベキュー場やコンビニが整備された。
大阪市港湾局は2012年の有識者会議において、舞洲を「プロスポーツの活動拠点」、プロスポーツチームの誘致を検討。プロスポーツチーム招致の第一弾サッカーチームのセレッソ大阪である。舞洲球技場（運動広場）および遊休地となっていた約4.4haの土地を年間1,700万円で20年間賃貸するというものであった。「セレッソスポーツパーク」と称され、クラブハウスや練習場が建設された。
舞洲体育館（舞洲アリーナ）である。こちらはプロバスケットボールチームの大阪エヴェッサの経営母体であるヒューマンプランニング株式会社が応札し、2015年から10年間の賃貸契約が締結された（現在は契約が更新され、期間は2035年までとなっている）。賃料は月713,000円とのことである。株式会社おおきに商店とネーミングライツ契約を締結して「おおきにアリーナ舞洲」との名称が設定され、これによって得られたネーミングライツ料（年間2,000万円）はヒューマンプランニング株式会社の収入となっている。
オリックスは2004年オフの球団合併後、2005年から球団の本拠地を大阪ドームへ移し、「大阪の球団」としての活動。しかし、二軍球場はグリーンスタジアム神戸（ほっともっとフィールド神戸）に隣接する神戸サブ球場と、2000年より同年に開設されたあじさいスタジアム北神戸（北神戸田園スポーツ公園野球場）を併用し、練習施設・選手寮は球団の神戸移転時（1991年）に建設されたものを利用していた。入札は2015年12月に行われ、オリックスグループに属する大阪シティドーム株式会社が舞浜野球場を落札した。これにより、舞洲野球場は建設時の約100分の1の額である6,400万円で同社に売却され、加えて球場に隣接する市有地約10.4haの土地が、月額599万円で賃貸されることが決定した。賃貸契約（定期借地権契約）の期間は、2016年4月1日から2066年3月31日までの50年間である。この結果を受け、大阪シティドーム社は総工費30億円をかけて舞洲野球場の北西用地にサブ球場・練習施設・選手寮を同年に建設した。
これらの施設は2017年シーズンから開始し、二軍公式戦の大半はサブ球場で開催されることとなった。売却された舞洲野球場は2017年より大阪シティ信用金庫とネーミングライツ契約を締結し、１万人「大阪シティ信用金庫スタジアム」に改称された。現在は主に一般利用向けに提供されている。サブ球場となっているが、収容人数５００人オセアンバファローズスタジアム舞浜がファームの試合が行われているので実質メイン球場。大阪シティスタジアムは１万人と大きすぎますね。サブ球場のほうはカメラが設置していて１軍監督やコーチが二軍の試合をタブレットで見れるようにしてある。