東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長が辞任しただけでは問題解決にならない。

 

確かにそうかもしれない。

 

だからといって、女性の割合をどうこうというのも本質からずれているように思う。

 

割合の問題でもない。

 

そもそもは、能力がありながらも女性ということで機会を与えられないことが問題のはず。

 

割合を決めて、そこに女性を割り当てるということが本質ではない。

 

そもそも、女性、男性って、その性別とは身体的な性別なのか?心の性別なのか?

 

そういう話にもなる。

 

なので、本質は割合ではなく、能力のある人、相応しい人、希望している人を性別に関係なく起用することが本質だ。

 

もし、男性の中に相応しい人がおらず、女性の中に相応しい人がいたならば、全員女性でも問題はない。

 

その逆もまた問題はない。

 

そもそも、人を性別で判断する部分を取り除くことが重要ということ。

 

性別の割合を考えている時点で、性別で区別していることになるし、男女の性別を気にしていることになる。

 

 

 

どうせだったら、年齢、年代の区別、差別も取っ払えばいい。

 

10代でも20代でも、それに相応しい人がいるならば起用すればいいのだ。

 

逆に70代、80代でも、まだまだ活躍できるそれに相応しい人がいるならば起用すればいいのだ。

 

能力のある人、相応しい人、希望している人を性別や年齢などの区別なしに起用すればいいし、能力を発揮できていないなら、性別や年齢などの区別なしに辞めてもらえばいい。

 

ただそれだけのこと。

 

 

 

女性蔑視や男女差別の問題は森喜朗氏が辞任しようが、委員の男女の割合を考慮しようが、女性を積極的に起用しようが解決はしない。

 

人々が純粋に「その人」の能力だけで判断できるようになるまでは。