こんにちは、宙凡です。
先日、久しぶりにアクセンチュアの同期と話をすることがあり、
改めて、コンサルタントとは？を考えるきっかけになりました。
私は新卒でアクセンチュアという米系コンサルティングファームに入り、
初年度で全社員の５％にしか与えられない優秀社員の表彰（AAAの評価）をいただいておりました。
当初は常に「価値」（バリュー）を考えていた日々でもありました。
その後、ベンチャーの事業会社に入り、個のパフォーマンスの最大化を目指す組織作りに重心が移っていきました。
個のバリューと組織のバリューは特に矛盾するものではありませんが、
コンサルタントは優秀であればであるほど、一匹狼で、組織の新陳代謝を加速させていきます。
ゆえに、外資系コンサルティングファームの離職率は異常に高くなります。アップorアウトですね。
コンサルティングファームのコアコンピタンスはそもそも優秀なコンサルタントでもありますので、
新陳代謝が早い組織構造は望ましいですが、
一般的な事業会社では、事業投資から回収までのサイクルが長く（３年以上）、
組織の早すぎる新陳代謝は事業成長や組織文化の醸成の障壁になります。
上記の経験からみても、わかるように、事業会社は、変革をしようとするときに、
スパイスが効いたコンサルタントを入れ、組織の新陳代謝を促していきます。
逆に、常にコンサルタントを抱えているわけではありません。
したがって、コンサルタントが提供する価値というのは、「スパイス」となります。
「スパイス」となるためには、常に世の中のトレンドやテクノロジーの最新情報を仕入れる必要があります。
それらを地頭の良さでロジカルに組み立て、お客様への提案につながっていきます。
非常に抽象的にとらえたコンサルタントの「スパイス」理論ですが、
異なるご意見があればコメントやメッセージをドシドシください。
頭のトレーニングになります。
思い返せば、私も尖っていたかもしれません（笑
今日もスパイシーに♪
こんにちは。宙凡です。
最近は、デジタルトランスフォーメーション（DX）関連のプロジェクトにどっぷりで、
アナログ的な部分が欲しくなる今頃です。
DXに関して、なんとなくの方が多いのではないかと思いますので、
少しまとめてみました。
まずは、経済産業省による定義：
❝企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること❞
https://www.meti.go.jp/press/2019/07/20190731003/20190731003-1.pdf
一言でいうと、「デジタル技術による変革」ですね。
そして、企業にデジタルトランスフォーメーション（DX）が必要な理由は、主に以下の２点です。
- 生産性向上や市場で有利になれるといったメリットがあるため
- 既存の仕組みの維持費高額化（2025年の崖）といったリスクがあるため
●具体的なメリットとしては、
１．業務の生産性と利益率が上がる
デジタルレイバー（仮想労働者）と呼ばれるRPAなどからイメージしやすいように、DXを導入すると業務の生産性が向上します。また、ビジネスの利益率の向上にも期待できます。
２．消費行動の変化に対応したビジネスがつながる
DXで活用するAIや5Gなどの技術は消費行動を大きく変え、変わっていく消費行動に対応するには自ずとDXに対応した商品が必要だからです。
３．BCP（事業継続計画）の充実につながる
新型コロナの流行中でもBCPを実行に移して増益した企業はあり、DXに取り組んでいたかが明暗を分けたと日経新聞などで報道されています。基本的に、DXを推進した企業は「コロナ耐性」が強くなります。
参考：fisco.jp/platform/theme/0010320020200604002
参考：fisco.jp/platform/theme/0010320020200604002
それでは、導入しないとどうなりますか？
■DXを導入しないリスク
１．既存システムの保守費が高額になる（2025年の崖）
2025年までに予想されるIT人材の引退やサポート終了などによるリスクの高まりなどがこの停滞を引き起こすとされる。
経産省のDXレポート の中で指摘されています。
２．市場の変化に対応できなくなる
国内外のあらゆる業界でDXは確実に進み、社会の需要と消費行動に変化を起こすからです。そして、市場の変化はすでにおきています。
３．データの喪失やブラックボックス化
古いシステムをクラウド化することもなく使っているなら要注意といえるでしょう。事故や災害時にデータが損失し、古いシステムなために、データの復旧ができない可能性があります。
貴重な財産である企業データを守るためにも、DXに取り組むべきです。
時代の流れはますますデジタルになっていきますので、DXへの取り組みは新型コロナ禍で加速しているのは事実です。
慌てずに、確実に進めていくことが求められております。
ご質問やご相談などは気軽に下記までお願いします。
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