今回は、最近読んだ本の内容から、採用について書いてみます。
「本書が、おそらく日本で初めての『ビジネス書・人事』
の棚に置かれるLGBTの本になると思います」
「職場のLGBT読本」
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「LGBT」というと、まだ聞きなれない人も
多いかも知れません。
L＝レズビアン
G＝ゲイ
B＝バイセクシュアル
T＝トランスジェンダー
の略です。
約１年ほど前にアップルのCEOである
ティム・クック氏が、自らがゲイであることを
カミングアウトして大きな話題となりました。
※ご参考
「AppleのCEOがゲイをカミングアウト」
それ以外にも、
オリンピック水泳金メダリストのイアン・ソープ選手や
グラミー賞を受賞したミュージシャンのサム・スミス氏が
ゲイであることをカミングアウトしています。
ある調査によると
人口の５～７％強はLGBTだと言われています
よく「性的マイノリティー」という言葉で
言われることがありますが、
日本の人口が１億2000万人とすると、
600万～840万人がLGBTである計算になります。
果たして、これでマイノリティーと言えるのか？
もはや決してマイノリティーではなく
どこにでもいる身近な存在なのです。
（本書にもあるように、
それをカミングアウトしているかどうかは別ですが）
会社としても早急にその対策をとる必要があります。
本書には、「LGBTとは？」から始まり、
LGBTが実際に職場で抱えている悩み、
先進的な会社や行政のLGBTへの取り組み、などが
LGBTに馴染みのないひとでも理解しやすいように
わかりやすく書かれています。
気になった部分を具体的にあげてみます。
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●アメリカではLGBTに対する企業の取り組みを
点数化して公表する仕組みがあり、
その得点が低い企業の不買運動も起こっている。
●人は生まれながらに男性か女性かのどちらかであり、
男性は女性のことを好きになり、女性は男性のことを
好きになるのが当たり前だと思っている方は、とても
多いと思います。しかし、本当にそれは当たり前でしょうか？
多数ではあるかもしれませんが、決して「当たり前」でも
「普通」でもないのです。
●かつて日本は世界に冠たる「男色」大国でした
●企業の担当の方は「訴えがないからうちはセクハラなんてない」
と思っているかもしれませんが、ほとんどの職場で何らかの
（LGBTへの）差別的発言は見られます。
当事者は、自分がそうだと言うことで差別を受けるのを恐れ、
訴えることすらもできないのが実情なのです。
●外資系の会社では、その国の従業員が不利になる分の差額を
会社がまるごと負担するかたちで従業員に支給する会社もあります。
そこまでして平等の実現に努力しているのはコストというよりは、
よい人材を獲得するための投資だという意識があるためです。
●取引先（クライアント）や顧客についても、
当然LGBTの人はいますし、差別的な対応は許されません。
LGBTを差別する会社なのか、フレンドリーな会社なのか
によって、業績にも影響がでてくるでしょう。
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実は、ここに採用のチャンスがあります。
それは本書のこの部分です。
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●ハローワークに行って、
「LGBTが働きやすい会社はどこですか？」
を聞いてもちゃんと対応できる職員さんはほとんどいません。
就職情報誌にもLGBTが働きやすい職場の情報がないなか、
LGBTにとっての就職活動は不安なものにならざるをえない
のが実情です。
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経営において「先行者利益」はよく言われることですが
人材についても同じことが言えます。
例えば、女性の活用にしてもそうです。
「ダイバシティの重要さを感じ
女性の活用をいち早く始めた会社」と、
「頑なに男性社会に固執し、女性を排除して
男のみで運営してきた会社」では
今どれだけの差がついているか？
LGBTにも同じことが言えます。
現状では、「理解がない」職場環境により
その能力の発揮度合いについては差があったとしても、
本人自身の能力にはっきりとした差があるわけではありません。
その「理解がない」職場環境を変え、
その能力が十分に発揮されるようになれば
大きな戦力になることは間違いありません。
理想論として「LGBTのひとも働きやすい環境をつくりましょう」
と言っているわけではなく、LGBTを活用することは、
会社の利益に直結する可能性を秘めているということなのです。
もちろん通常の社員と同様、LGBTの社員も
優秀な人とそうでない人がいます。
だからこそ、他社に先駆けて
早期に優秀なLGBTを採用できる体制を整え
活用していくべきなのです。
本書がその良いヒントになることは間違いありません。
「自社でどう取り組んでいけばいいのか」と
悩んでいる担当者にはぜひオススメです。
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※ご参考
「虹色ダイバシティ
LGBTと職場環境に関するアンケート調査 2015」
「LGBT就活」
（日本IBM、野村證券などの取り組み事例が出ています）
※男女雇用機会均等法の施行規則の施行され、そのなかには
「職場におけるセキュシュアルハラスメントには、
同性に対するものも含まれるものであることを明示」
と書かれています。
つまり、LGBT差別もセクハラだと国が認めたのです。
対応が遅れると、大きな労務問題にも発展しかねません。
また、本書にもあるようにLGBTへの対応は自社の社員だけに
止まりません。当然、取引先や顧客にもLGBTはいるわけで、
なにか問題があったら会社の評判や業績にも甚大な影響を与えます。
全社的な取り組みが早急に求められるところです。
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