中川昭一財務大臣 　　ナショナリスト被害リスト一覧から抜粋

下矢印下記の記事を抜粋させて頂きます。<(_ _)>

石油地政学史 番外編 - 暗殺・空爆・失脚 - ナショナリスト被害リスト一覧、その手口を解説 | ホットニュース (HOTNEWS)石油地政学史では、数多くのナショナリストが失脚・暗殺・不審死を繰り返して来た。ケネディ、フセイン、カダフィ、日本でも中川大臣、安倍元総理の死が不審がられている。ここにその暗殺された人物（政治家など）をリスト化することで、パターンを広く共有し、これ以上の犠牲を未然に防ぐ抑止力となることを願う。リンクhotnews8.net

 

日本 - 財務相 中川昭一

 

被害 2009年5月 不審死
背景 米国債の売却言及。東シナ海資源開発。

東シナ海 - 資源開発

未曾有の天然資源が眠っている東シナ海。中国は日本からの抗議を意に介さず、強引な油田開発を進めている。

2005年中川昭一経産相が帝国石油に東シナ海試掘権を付与し、中国が激怒。

弱った小泉総理は 中川経産相を農水相に横滑りさせ、後任には親中派の二階俊博を指名。

東シナ海 - 第三次アーミテージ ・レポート

米国CSISの第３次アーミテージ・レポートには「東シナ海にはサウジアラビアを凌駕する資源が埋蔵している」とある。

そして、米国の石油メジャーが 東シナ海の資源を手に入れるには、台湾・中国有事の際に、日本が危険に巻き込まれ、在日米軍が危険に巻き込まれる必要がある。

つまり台湾有事が演出され、憲法改正した日本が東シナ海の戦争当事国になるシナリオだ。

東シナ海 - 米中衝突で日本犠牲？

* 時節柄、これを掲載するのは不謹慎かもしれないと悩んだが、安倍総理にもし相談したならば「日本国の国益のためなら筆を取りなさい」と背中を押されるのではないかと想像し、ここに以下の文章を続ける。

2022年参院選後、にわかに日本国の憲法改正がざわついていることは、日本が参戦する下準備ではないか？との憶測も。

気になる安倍訪台説

故安倍元総理は2022年7月末、台湾訪問が予定されていたという。暗殺事件はその直前7月8日に発生。

東シナ海問題との関係が気になるが、今となっては新しい証言・資料を待つしかない。

* 仮に安倍総理暗殺の背景に大きな勢力が存在したとしても、東シナ海だけが理由とは言わない。他にもあるのだろう。しかし、東シナ海問題の深刻さは、ここで強調しておきたい。　はい、J・F・K、中川昭一大臣と同じ勢力です。間違いありません！黒幕の名前も書きたいのですが、きちんとしたソースを掲載出来ないでいます。

 

米国債 - 絶対に売却してはいけない

2008年、麻生内閣の中川昭一財務相は G7に出席。リーマンショック後に危機を迎えた諸国を救出するため、日本が1,000億ドルを拠出することを表明。

フランス次期大統領と目された IMF専務理事ストロス・カーンは、「人類史上最大の貢献」と中川大臣を絶賛。

しかし、その1,000億ドルは日本が所有する米国債が根拠。

 

米国債の正体

米国債とは、日本が米国に貸し付けた金なわけだが、「永遠に返還されることはない」貸付金というタブーを破ってはいけなかった。

日本が米国債を買うことで、米国は潤い続けて来たのだ。世界最大の米国債保有国である日本が米国債を売却すれば、米国による世界金融支配が揺らいでしまう。

米国債の闇に触れたと認識された日本の政治家は、ことごとく失脚もしくは不審死。

  • 石井紘基 議員
  • 橋本龍太郎 総理
  • 小渕恵三 総理
  • 中川昭一 大臣
 

不審な事件

翌2009年 G7財務省・中央銀行総裁会議後の会見で、中川大臣のあの酩酊会見事件が発生。

  • 同席した白川日銀総裁は会見を止めず放置
  • 同じく臨席した篠原財務官は大失態にもかかわらず、その後 IMF専務副理事に大出世
  • 中川大臣を絶賛したストロス・カーン専務理事は、その後 性スキャンダルで社会的抹殺


マスコミ、野党からのバッシングは激しく、中川大臣は辞任、落選後、自宅での不審死。

ナショナリストの暗殺・失脚 - パターンが存在

英米の石油ドル支配に反乱するものは、CIAによる失脚工作で済めばラッキー。

自国資源の国営化や、石油決済を米ドル以外で始めた場合、米軍・NATOによって愛する自国民ごと空爆されてしまう。

暗殺・失脚の手口、パターン

  • 自殺に見せかける
  • 実行犯は共産主義者・狂信者らを使い、最終的に口封じ
  • 命懸けのジャーナリスト個人以外のメディアは、詳細を報じない
  • 結果として、英米石油メジャー、国際金融資本に有利な状況に落ち着く

真実を探し、広めることで未然に防ぐ

本稿の膨大なリストに驚いたかもしれないが、これでもまだ全てではない。石油地政学史ではあまりにも犠牲者が多すぎる。

それなのに、私たち一般国民が知ることは滅多にない。メディアが報道しないからだ。

  • 英米を中心とした金融支配システム
  • ドル支配体制
  • 石油メジャー
  • ハートランド


近現代史の影には必ずこれらの要素がつきまとうにも関わらず、私達は学校、メディアで一切知ることはない。

本稿で紹介した書籍を、どれか一つでも手に取ってみてほしい。

石油地政学史を広く認識することで、草莽が本稿リストにあるような悲しい事件の数々を未然に防ぐことができるはずだ。

 

☆画像はお借りしました。ありがとうございます。

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以前の中川昭一さんの記事を貼っておきます。クリックしてご覧下さい。

 

 

 

 

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こんばんは

 

今日は、中川昭一財務大臣の命日です。米国悪魔集団反日キッシンジャー、オバマ等々（創価学会等）マスコミ等に名誉を汚され暗殺されてから14年経ちました。生きていらっしゃれば70歳です。北海道のシナ土地買収等々、シナ問題に先んじておられた方です。国益の為に行動する政治家等は必ず暗殺されてきました。例外はほぼありません。なので、安倍元総理の暗殺の捜査を何故自民党はさせないのかと書かれている方もいらっしゃいますが、それは黒幕である米国にやらせてもらえないのです。1949年の国鉄総裁の下山貞則さんが失踪し轢死体となって発見された事件がありました。あれも、米国が日本の列車を自分達のやりたい放題にさせろという要求に下山総裁は、あくまでも日本の為に使うと突っぱねた為にやられたという事のようです。惨殺死体だったのに自殺という事で幕引きされそうになったが、轢死体である為他殺説もぬぐえず、捜査は打ち切られ未解決事件となりました。戦後、日本はGHQに愛国心や誇り、神道、様々な大切なものを失くされてきました。今こそ、自分達で正しい歴史を知り愛国心、誇りを取り戻していかなければならないと思います。

では、また飛び出すハート

 

岸田政権の功績