世界中で未だに感染が拡大している
武漢ウイルスの経済への影響についての考察です。
良し悪しは別として
世界経済をけん引しているのは
間違いなくアメリカなので
アメリカの経済動向が
我が国の経済に影響することは否めません。
好況、不況はこれまで何度となく
経験してきていますが
恐慌を経験した人たちは
1930年に生まれていても
現在90歳になっていますので
あまりいないと思います。
（人口比率1.8％）
現在のNYダウは
3月下旬の急落後
徐々に回復してきていますが
武漢ウイルス第2波が予測されている中
このまま順調に回復していくと予測するのは
甘いと考えています。
そこで
最悪のシナリオを想定し
その場合の対処方法を検討しておくことは
無駄ではないはずです。
その意味で
過去の事例を学んでおくことは
効果的だと思います。
1929年10月24日（ブラックサーズデー）の
大暴落初日以降
週明けの28日（月曜日）
多くの投資家が市場から引き上げ
株価が13%も下落しました。
恐怖が恐怖を呼び込む負の連鎖が
現象化しました。
アメリカの恐慌は世界を駆け巡り
日本も昭和恐慌を経験することになります。
当時
第一次世界大戦後で
各国は
自国の通貨量を増やすため
金本位制を一時的にやめていました。
政府は
軍部が武器や弾薬を調達できるよう
通貨を大量に発行していたため
経済的には好況でしたが
各国と歩調を合わせるため
金本位制に戻すことに同調し
超緊縮財政を取った結果
お金の価値が急上昇してデフレとなり
物価が大暴落することになりました。
翌年の1930年3月に
生糸、鉄鋼、農産物等の物価が大暴落し
次いで株式市場の株価暴落が起こり
多くの預金取付によって
銀行の休業が続発します。
さらに、
物価と株価の下落によって
中小企業の倒産や操業短縮で
失業者が街にあふれ
国民の購買力も減少しています。
しかし
1931年12月
大蔵大臣の高橋是清は、
金本位制から管理通貨制度へ移行し
流通通貨の増加と積極財政を採り
軍事費拡張と赤字国債発行による
インフレーション政策を行って
デフレから脱却し
昭和恐慌から２年間で
奇跡の復活を遂げています。
五年後の1936年
加熱気味の景気を引き締めるため
緊縮財政を実施しますが
予算を減らされた軍部は不満をもち
2.26 事件が起こり
軍事費削減に取り組んでいた高橋蔵相も狙われ
暗殺されてしまい
我が国は第二次世界大戦へと
暴走していくことになります。
武漢ウイルスで現在のアメリカ株が暴落すれば
日本にも影響があり
日本株も暴落します。
そうなれば
中小企業をはじめ
一部の大手企業が倒産し
関連金融機関が厳しい状況になります。
預金取付によって銀行封鎖も起きるでしょう。
資金繰りが厳しくなり
失業による業種変更も必要になると思います。
このような状況に対処するため
以下のような準備をお勧めします。
・半年分（できたら１年分）の生活費を現金として手元に置いておく。
（電子マネーはおそらく使用不可能になるでしょう。）
・自分と家族を守るため
政府の３密要請は聞かず
現金収入のある仕事を継続する。
・失業しても
今のスキルが別の業態に活かせないか
研究する。
・どのような状況になっても２～３年で
状況は変化するので
自殺は絶対に考えず
生き残り戦略を考える。
恐慌が来ないことを
切に希望しますが
来た場合の対策を考えておくことは
災害対策同様に
意味があると思います。
皆様の参考になれば幸いです。
最後に
アメリカのナポレオン・ヒル博士の
書籍「成功の法」が出版されたのが
大恐慌の前の1928年です。
この書籍を読んだアメリカ人の中から
不況後
大勢の富豪が輩出されています。
現在は「思考は現実化する」
というタイトルになっており
一度は読んでみる価値があると思い
参考に紹介させていただきました。