昨日朝に書いた、喫煙率が減少しているのに肺癌は増加しているという主張の矛盾を考えてみます。前回も少し書きましたが、喫煙による肺癌のリスクは吸っている本数と吸った年数に依存します。１日３０本を２０年間吸い続けるのと、１日１５本を４０年間吸うのとではリスクは同じ。
つまり現在喫煙率が減少していても、過去何十年も前の吸ったツケが肺癌の原因となるわけですから、現在喫煙者が減って肺癌が増加していても、即喫煙無関係とはならないのです。中学生の時から吸い続けて、３５歳で肺癌になった男性を知っています。この男性にとって、３５歳の時点だけのタバコの害ではなかった、という事なのです
癌は高齢者に多いわけです。ですから高齢化社会になると必然的に癌患者が増加します。これも喫煙率の減少とは別に、肺癌が増加した因子となるのではないでしょうか。
喫煙に明らかに関連するとされる肺癌組織型の代表が扁平上皮癌。それに対して副流煙等が原因で本人の喫煙との関係性が低いとされているのが腺癌です。肺癌で多い組織型にあっては後者。肺癌増加をひとくくりにするのではなく、喫煙との関連を考察する場合、組織型を考慮する事も必要だと思います
つまり、「喫煙率が低下しているのに肺癌は増加。だからタバコは肺癌の原因になるといえない」というのには無理と矛盾があると考えます。タバコ販売促進のための御用学者の主張と言われても仕方ない・・・