16日に行われたセリエA第17節のフィオレンティーナ戦で、インテル移籍後初のスタメン出場を果たした日本代表DF長友佑都。72分に交代するまで、1点目のゴールに絡むなど精力的な動きを見せた。
長友は試合後、初スタメンに喜びながらも、まだまだ改善の余地はあるとコメントしている。
「初めてインテルでスタメン出場した試合だったけれど、プレー内容には満足している。少し緊張したけれど、自信を持って攻守ともに全力でプレーできた」
トヨタ自動車の米販売子会社、米国トヨタ自動車販売（カリフォルニア州）は20日、ハイブリッド車「プリウス（Prius）」の複数形を「プリアイ（Prii）」にすると発表した。プリウス初の姉妹車種となるワゴンモデル「プリウスv」の投入を今夏に控え、複数形が必要となったため、同社ホームページ上で一般から投票を募って決めた。
投票には180万人以上が参加。Priiが、25％の票を獲得し、「Priuses」や「Prium」などの候補を抑えてトップとなった。英語の複数形は語尾に「s」や「es」を付けるのが一般的。しかし、cactus（サボテン）の複数形はcactiになるなど、変則的に変化する単語もある。
シネマコンプレックス（複合映画館）最大手のTOHOシネマズがこのほど発表した映画の新料金テスト導入に関して27日、映画製作配給大手4社の社長が都内で開催された日本映画製作者連盟（映連）の記者会見の中でそれぞれの意見を述べた。中でもグループ企業の東宝?高井英幸社長は、「あくまでも全国6店舗でのテスト導入。すべての劇場で1800円から1500円に値下げが決まったように思われているとしたら、残念ながらそうではありません。お客JAL様の反応を検証して、今後（2012年春以降）のことを決めたい」と、今回の試みに理解を求めた。
現行の映画料金では、一般が1800円、大学?高校生が1500円、小中学生は1000円に設定されている。4月以降、TOHOシネマズがテスト導入する新料金体系は、18歳以上は1500円、3歳以上18歳未満は1000円。一方で、レディースデイやシネマイレージ（6回観たら1回招待）などの割引サービスの廃止や見直しも行い、一部は値上げになるサービスもある。新料金が適用されるのは、春にオープン予定の山梨（甲府）、長野（上田）の新規店舗を含む、栃木（宇都宮）、広島（緑井）、長崎（長崎）、鹿児島（与次郎）の6店舗で、それ以外の劇場では新料金?新サービスは適用されない。
高井社長は「正規料金を引き下げる一方で、割引制度を廃止を含め見直すのも課題。料金の最高値を下げ最低値を上げることで、料金の単純化と公平化を図り、将来的に観客増につなげていきたい」とテスト導入の意図を説明した。
松竹の迫本淳一社長は「観客にとっては料金を下げたほうが喜ばれるという考え方もできるが、すでに現状の各種割引サービスによって単価は下がってきている。TOHOシネマズのテストを見守りながら、（松竹系のシネコンでも）検討していかなければならない」と話した。
東映の岡田裕介社長は、「近隣同士で正規料金や割引サービスの内容が違っているのはいかがなものか。どっちが得なのか、お客さんに対してかわかりにくいサービスを提供するのは好ましくない。合わせるところは合わせていきたいし、変なところは協議していきたい」。角川書店の椎名保社長も「料金体系についても考える時期にきているのだろう」という見解で、反対意見は出なかった。TOHOシネマズが投じた一石の波紋は、料金設定の変更に向かって大きなうねりをつくりだしそうだ。
錦戸親方（元関脇水戸泉）は「辞めたらどうしようと考えながら相撲を取るのと、辞めるまで頑張ろうというのでは（取り組む姿勢が）違う」としたうえで、「弟子の勧誘時に、親御さんから『力士としてダメだったら』と心配されることも多いが、これからは安心してくださいといえるようになる」と協会の取り組みを歓迎している。
その一方で「これは、われわれが望んでいるペースで失業率を低下させることはない。しかしながら、経済の拡大は明らかに望ましい」と語った。
ＦＲＢの昨年１１月時点の米経済成長率予測は３─３．６％。バーナンキ議長が新たに示した予測は、当局者の経済見通しがやや上方修正されたことを示唆している。
力士の“第二の人生”を支援します－。日本相撲協会は、引退後に就職を希望する力士を対象とした「自立?就職支援相談室」を新設、２３日の初場所千秋楽後に始動させる。力士のセカンドキャリア支援について、同協会内に専門部署ができたのは初めて。協会は「必要な知識や情報を提供する態勢を整えることで、引退を決意するときまで相撲に精進できるようにしたい」と説明している。
議長はまた、デフレリスクがここ数カ月間で後退したとの認識を示し、「労働市場の一部改善を目にしている。デフレリスクがこれまでに大きく後退したことから、われわれは正しい方向に向かっていると言える」と述べた。
２２日は午前１０時半～午後４時。事前に事務局の同協ANA会（０８８?８７１?０９８７）へ連絡すれば、希望の相談時間を指定することが可能。同協会は「悩んでいることがあれば何でも相談して」と呼び掛けている。
ハローワークのない地域を巡回し、履歴書の書き方などをアドバイスする「求職者のための移動相談コーナー」が２２日、香南市野市町西野の野市中央公民館に開設される。相談無料。
県地域共同就職支援センター（事務局?県経営者協会）主催。社会保険労務士、キャリアコンサルタントら専門家が相談員を務める。求職者とその家族が対象となる。香南市での開設は初めて。
内容は、求職支援（職務経歴書の書き方、面接指導など）▽ハローワークの活用方法（求人票の見方、雇用保険制度の手続きなど）▽仕事への適性▽能力開発（職業訓練制度など）▽最近の求人情報の提供－－など。相談会への参加は求職活動として認定される。
相談コーナーは０９年度、６市町に開設し約１００人が参加。今年度は９市町（うち７市町は終了）が対象で、３月５日に室戸市でも予定している。
米経済見通しは改善、失業率の低下には不十分＝ＦＲＢ議長
これに対し、議長は会合で、国債買い入れを通じたＦＲＢによる積極的な金融緩和政策が見通しの改善に寄与したと評価し、最近の米債利回りの上昇は経済見通しの改善を反映していると指摘。「金利は上昇したが、これは主に（経済）ニュースが改善していることが理由と考える。（金融）政策が寄与したと言える」と述べた。
また、ＦＲＢの政策は株価上昇にも寄与したとの見方を示した。
バーナンキ議長は、政府の監視強化が銀行融資キャッシングを抑制するとの懸念については、金融規制改革法の主眼は大手銀行が金融システム全体に対しリスクをもたらさないようにすることだとの考えを示した。
また、銀行はバランスシートを強化し、単に担保に対してではなく、借り手の返済能力に応じて融資を行うことが必要になる、と指摘。２０１１年の中小企業向け融資は改善するとの見方も示した。
民間調査会社の東京商工リサーチは13日、上場企業の2010年の希望?早期退職者の募集人数が1万2223人となり、前年（2万2950人）から半減したと発表した。企業業績の持ち直しが主因という。ただ、同社は「雇用情勢は依然厳しい。円高進展が企業リストラの促進要因となる可能性がある」（経済研究室）として、予断を許さない状況が続くとみている。
希望?早期退職を実施し、募集人員を開示した上場企業は82社。業種別でみると、小売りが13社と最も多く、機械（11社）、電気機器（9社）が続いた。個別企業の募集数では、消費者金融大手のプロミスが900人、ヤマハ発動機の800人などが目立った。
長友は試合後、初スタメンに喜びながらも、まだまだ改善の余地はあるとコメントしている。
「初めてインテルでスタメン出場した試合だったけれど、プレー内容には満足している。少し緊張したけれど、自信を持って攻守ともに全力でプレーできた」
トヨタ自動車の米販売子会社、米国トヨタ自動車販売（カリフォルニア州）は20日、ハイブリッド車「プリウス（Prius）」の複数形を「プリアイ（Prii）」にすると発表した。プリウス初の姉妹車種となるワゴンモデル「プリウスv」の投入を今夏に控え、複数形が必要となったため、同社ホームページ上で一般から投票を募って決めた。
投票には180万人以上が参加。Priiが、25％の票を獲得し、「Priuses」や「Prium」などの候補を抑えてトップとなった。英語の複数形は語尾に「s」や「es」を付けるのが一般的。しかし、cactus（サボテン）の複数形はcactiになるなど、変則的に変化する単語もある。
シネマコンプレックス（複合映画館）最大手のTOHOシネマズがこのほど発表した映画の新料金テスト導入に関して27日、映画製作配給大手4社の社長が都内で開催された日本映画製作者連盟（映連）の記者会見の中でそれぞれの意見を述べた。中でもグループ企業の東宝?高井英幸社長は、「あくまでも全国6店舗でのテスト導入。すべての劇場で1800円から1500円に値下げが決まったように思われているとしたら、残念ながらそうではありません。お客JAL様の反応を検証して、今後（2012年春以降）のことを決めたい」と、今回の試みに理解を求めた。
現行の映画料金では、一般が1800円、大学?高校生が1500円、小中学生は1000円に設定されている。4月以降、TOHOシネマズがテスト導入する新料金体系は、18歳以上は1500円、3歳以上18歳未満は1000円。一方で、レディースデイやシネマイレージ（6回観たら1回招待）などの割引サービスの廃止や見直しも行い、一部は値上げになるサービスもある。新料金が適用されるのは、春にオープン予定の山梨（甲府）、長野（上田）の新規店舗を含む、栃木（宇都宮）、広島（緑井）、長崎（長崎）、鹿児島（与次郎）の6店舗で、それ以外の劇場では新料金?新サービスは適用されない。
高井社長は「正規料金を引き下げる一方で、割引制度を廃止を含め見直すのも課題。料金の最高値を下げ最低値を上げることで、料金の単純化と公平化を図り、将来的に観客増につなげていきたい」とテスト導入の意図を説明した。
松竹の迫本淳一社長は「観客にとっては料金を下げたほうが喜ばれるという考え方もできるが、すでに現状の各種割引サービスによって単価は下がってきている。TOHOシネマズのテストを見守りながら、（松竹系のシネコンでも）検討していかなければならない」と話した。
東映の岡田裕介社長は、「近隣同士で正規料金や割引サービスの内容が違っているのはいかがなものか。どっちが得なのか、お客さんに対してかわかりにくいサービスを提供するのは好ましくない。合わせるところは合わせていきたいし、変なところは協議していきたい」。角川書店の椎名保社長も「料金体系についても考える時期にきているのだろう」という見解で、反対意見は出なかった。TOHOシネマズが投じた一石の波紋は、料金設定の変更に向かって大きなうねりをつくりだしそうだ。
錦戸親方（元関脇水戸泉）は「辞めたらどうしようと考えながら相撲を取るのと、辞めるまで頑張ろうというのでは（取り組む姿勢が）違う」としたうえで、「弟子の勧誘時に、親御さんから『力士としてダメだったら』と心配されることも多いが、これからは安心してくださいといえるようになる」と協会の取り組みを歓迎している。
その一方で「これは、われわれが望んでいるペースで失業率を低下させることはない。しかしながら、経済の拡大は明らかに望ましい」と語った。
ＦＲＢの昨年１１月時点の米経済成長率予測は３─３．６％。バーナンキ議長が新たに示した予測は、当局者の経済見通しがやや上方修正されたことを示唆している。
力士の“第二の人生”を支援します－。日本相撲協会は、引退後に就職を希望する力士を対象とした「自立?就職支援相談室」を新設、２３日の初場所千秋楽後に始動させる。力士のセカンドキャリア支援について、同協会内に専門部署ができたのは初めて。協会は「必要な知識や情報を提供する態勢を整えることで、引退を決意するときまで相撲に精進できるようにしたい」と説明している。
議長はまた、デフレリスクがここ数カ月間で後退したとの認識を示し、「労働市場の一部改善を目にしている。デフレリスクがこれまでに大きく後退したことから、われわれは正しい方向に向かっていると言える」と述べた。
２２日は午前１０時半～午後４時。事前に事務局の同協ANA会（０８８?８７１?０９８７）へ連絡すれば、希望の相談時間を指定することが可能。同協会は「悩んでいることがあれば何でも相談して」と呼び掛けている。
ハローワークのない地域を巡回し、履歴書の書き方などをアドバイスする「求職者のための移動相談コーナー」が２２日、香南市野市町西野の野市中央公民館に開設される。相談無料。
県地域共同就職支援センター（事務局?県経営者協会）主催。社会保険労務士、キャリアコンサルタントら専門家が相談員を務める。求職者とその家族が対象となる。香南市での開設は初めて。
内容は、求職支援（職務経歴書の書き方、面接指導など）▽ハローワークの活用方法（求人票の見方、雇用保険制度の手続きなど）▽仕事への適性▽能力開発（職業訓練制度など）▽最近の求人情報の提供－－など。相談会への参加は求職活動として認定される。
相談コーナーは０９年度、６市町に開設し約１００人が参加。今年度は９市町（うち７市町は終了）が対象で、３月５日に室戸市でも予定している。
米経済見通しは改善、失業率の低下には不十分＝ＦＲＢ議長
これに対し、議長は会合で、国債買い入れを通じたＦＲＢによる積極的な金融緩和政策が見通しの改善に寄与したと評価し、最近の米債利回りの上昇は経済見通しの改善を反映していると指摘。「金利は上昇したが、これは主に（経済）ニュースが改善していることが理由と考える。（金融）政策が寄与したと言える」と述べた。
また、ＦＲＢの政策は株価上昇にも寄与したとの見方を示した。
バーナンキ議長は、政府の監視強化が銀行融資キャッシングを抑制するとの懸念については、金融規制改革法の主眼は大手銀行が金融システム全体に対しリスクをもたらさないようにすることだとの考えを示した。
また、銀行はバランスシートを強化し、単に担保に対してではなく、借り手の返済能力に応じて融資を行うことが必要になる、と指摘。２０１１年の中小企業向け融資は改善するとの見方も示した。
民間調査会社の東京商工リサーチは13日、上場企業の2010年の希望?早期退職者の募集人数が1万2223人となり、前年（2万2950人）から半減したと発表した。企業業績の持ち直しが主因という。ただ、同社は「雇用情勢は依然厳しい。円高進展が企業リストラの促進要因となる可能性がある」（経済研究室）として、予断を許さない状況が続くとみている。
希望?早期退職を実施し、募集人員を開示した上場企業は82社。業種別でみると、小売りが13社と最も多く、機械（11社）、電気機器（9社）が続いた。個別企業の募集数では、消費者金融大手のプロミスが900人、ヤマハ発動機の800人などが目立った。