日本には、沢山の中国人（華人・華僑）が日本の政界や財界、警察や行政、教育機関に入り込み、日本人を奴隷のように扱ってきました。
しかし、昨年、RAPT氏によって、岸田文雄を始めとして、中国人が日本人を支配する仕組みが露わになっていきました。
実際、ASEANに2兆8000億円の投資したり、アフリカに3年間で4兆円の支援を実施したり、海外へのバラマキは気前よく行動が早いにも関わらず、国内の被災者についてはとてもシビアで行動が遅い。多くの日本人には、本当に、岸田文雄が満州帰りの華僑で、中国人の為に政治を行っていることを早く理解して欲しいと願っています。
しかも、岸田文雄と日本財団・笹川陽平は親戚同士で、日本国と日本人を担保にして中国人に売り飛ばす政策ばかりが目に飛び込んできます。
そして、今回、日本財団が所有する、地球深部探査船「ちきゅう」により人工地震が起こされていた可能性があり、ネット上では『人工地震』や『スマートシティ』のキーワードが飛び交っています。
『スマートシティ』とは、『AIを活用』して中国人が生活する街の事で、それを日本や各国で作ろうとしています。
2011年7月11日衆議院東日本大震災復興特別委員会
— 極東国際軍事裁判長 (@TOKYO_SAIBAN) February 15, 2021
浜田和幸総務大臣政務官「地震津波を人工的に起こす事は、技術的に可能で、国際政治軍事上、常識」
日本財団が助成する地球深部掘削船ちきゅう号乗組員「人工地震を発生させ…」
山本寛ヤマハ発動機CCS本部副部長「3Fe+4H2O→8H+Fe3O4+熱＝巨大地震‼️」 pic.twitter.com/g9CGCqL6zU
■震度7の地震があった石川県中能登町で『スマートシティ構想』が進められていたことが判明 土地強奪を狙った人工地震だった可能性大
■岸田文雄が中国人スパイだと言える幾つもの証拠 バックボーンは日本財団とSBIと中国共産党