久米宏のラジオを聴いていたら、彼が爆笑問題の太田のラジオに出た際、ゲストなのにほとんどしゃべらせてもらえなかったので、自分もゲストの人にそういうことがないようにしようという反省（嫌味）の話をしていた
太田氏は、反戦とか反原発とか、ゆとり教育賛成とか、左の論客のようになっているが、私も新左翼の過激派と近い人たちの下で、精神科の患者解放運動をしていたので、左翼や自分が正論と思っている人間が、独裁に走り易い構造はよくわかる
私が爆笑問題の侃侃諤々という番組に出た際には、「視聴者は太田さんの意見を聞きたがっているのですから、なるべく太田さんに放させてください。太田さんの話す際には終わるまで、ことばばかぶるようにしないでください」とディレクターから注意を受けた
その場でケンカを売るべきだったと反省している
意外に私も気が弱い
その場では、ふざけるなとディレクターとかとケンカができない
向こうとしては、「テレビに出たい人間が逆らうわけがない」と思っているのだろうが、こんなブログで内幕をばらしているのだから、その番組に二度と出る気はない（これだけ書かれて、もし向こうが呼ぶとしたら、その人はテレビマンとしては立派な人とは思うが）
要するに、侃侃諤々ではなく、「太田の独演会とその引き立て役の、その道の権威（私がでなく、ほかに出た人がということだが）」という構図なのだろうが、一見、権威の人にも少ししゃべらせて拍をつけているところが、言論封殺よりさらに狡猾である
ただ、いくらきれいごとを言っても、異論を認めない社会は、やはり言論封殺と同じだ
まだ、確実性はないが、低線量の放射線のホルミシス効果にまつわる研究をどの大マスコミ（とくにテレビや新聞）も取り上げないのは奇異な話だし、少なくとも原発を止めることで、電気料金が上がって、生活がものすごく苦しかったり、この厳冬でも暖房を我慢している（冬場はそれでも意外に死なないが、夏は冷房をがまんすると高齢者なら死ぬことは珍しくない）ことは事実である
もちろん、民主主義だから、電気代が上がると困る貧乏人が少数で、選挙で勝てば、原発を止めろということはできるのかもしれないが、情報を伝えないでやる選挙は、後進国の常のパターンだ
安倍氏とか、太田氏のような独裁者が日本人は好きなのだろう
さて、怒ってばかりではない
「緑鐵受験指導ゼミナールで一年間だけお世話になりました、○○○の母です。昨日今日と東京大学理科Ⅲ類の個別試験でした。結果はともかく、○○の田舎の女子高生が塾にも通わず、理科Ⅲ類を受験する決心がついたのは、和田先生をはじめ、緑鐵の皆様のおかげだと深く感謝しております。
特に、担当の学生さんには、娘の質問に丁寧に答えていただいたり、学習の進み具合をチェックしていただき、本当に感謝しております。地方では分からない生の情報があったおかげで緊張もしないで受験できたそうです。費用の面でも非常に良心的で、これまで塾に行かずにすんでいるため、一浪も覚悟して本命に集中できました。
ご縁があって合格できましたら、またコメントいたします。」（引用終わり、一部プライバシーにかかわる部分のみ匿名にさせていただいた）
という嬉しいメッセージをいただいた
本当に合格してほしいし、学力が伸びたことはもっと嬉しい
田舎の受験生を応援するための通信教育なので、田舎の学校からでも理Ⅲに受かることを示せれば、私としても本心からやりがいがある
商売敵がネットを通じて講師をかたって、悪い噂を流し、（結局、当該の批判者は名乗り出てこなかったし、私の調べた限り実在しない）、通信の生徒はかなり減っている
地方の教育レベルを上げることを考えると本当に残念なことだ
ということで、こっちの宣伝能力のなさを痛感しているのだが、こんなニュースを見かけた
「日本を貶めようとするキャンペーンが海外で展開されているのは事実だ。現実の日本とは全く違う姿をプロパガンダしている。しっかりとした広報を戦略的に考えていきたい」
さて、件の安倍首相は２月２８日の衆院予算委員会でこう答弁したとのことだ
これは、私がずっと主張してきたことである
韓国の金持ちや一般市民は、日本人のケチ財界人よりはるかに「愛国的」なので、頻繁に海外のメディアに意見広告を打ち出す
日本は金持ちがケチなので、税金を使ってこれをやろうということなのだろう
日本は、憲法改正や集団的自衛権に否定的な発言をすると、非国民扱いを受けるのに、こういう国より金のほうが大切な金持ちが非国民扱いなのが不思議で仕方がない
右翼も、国より、自分のスポンサーが大切なのだろう。パチンコ屋がスポンサーという説もある
私も日本がもっと宣伝する必要があるとは思うが、日本の能天気な右翼のように、従軍慰安婦には金を払っていたからいいという論理では宣伝が逆効果になるだろう
人身売買は現在の基準では受け入れられない
当時としては、レイプよりましだったということであれば、たとえば日本の占領した東南アジアで、いかに日本人との混血が少ないか、レイプが少ないかを統計で示して、「確かに人身売買は悪かったが、当時の欧米人によるアジア人のレイプはひどかった。それよりましな方法として考えたものと思われる」と、少しでも正統性の根拠が必要だろう
あるいは、従軍慰安婦の人が補償を求めるのなら、李承晩がやった無差別拿捕と、暴力の被害を受けた人間も韓国に賠償を求めるべきだろう
あるいは、韓国がベトナム戦争でやった、えげつない虐殺の数々をもっと表に出せばいい
私は、ベトナムをもっとうまく使うべきだと思っている
ベトナム人は、韓国軍の残虐行為を知っている人が多いし、アメリカからの被害も受けている
そういう人間をたきつけて、もっと韓国を非難させたり、アメリカに賠償を求めさせる
今回も中国人が日本の強制連行に今頃になって賠償請求などをしているようだが、古い話をほじくり返すと大変なことになるとアメリカに思い知らせないと、この流れは止まるわけがない
やはり、この手の損害賠償には時効のようなものを作らないとキリがないとわからせるのだ
ただ、こういうことは国家が公然とやる「宣伝活動」ではない
情報機関が裏でやるべきことだ
最大の問題は日本にそれがないことだ
アメリカにも韓国にもそれがあって、裏技が得意なのである
中国や韓国、北朝鮮の危機をあおっているのも、アメリカの軍需産業の息がかかっている情報機関の仕業と言う説がある
それを日本のマスコミと右翼が真に受けている
機密保護法にしても、アメリカから情報をもらうために、日本も情報をあげる、そしてアメリカからの情報を機密にするという精神のものだ
アメリカから情報操作が行われるという発想のない、間抜けとしか言いようがないものだ
（それだけ日本は、本当の機密をアメリカに与えるということなのだろう）
もしアメリカが情報操作として、中国がこんな動きがあると嘘を教えた時に、特定機密になっているため、多くの人に情報の真偽を確かめさせることができない
外国に、とくにアメリカにとって、情報操作がやり放題の国になるのだ
頭の悪い人間は、軍備を増強して、国を強くしようとする
頭が悪かったうえに、子供のころケンカが弱かった人間の取りそうな発想だ
頭のいい人間は、そんなコストをかけずに、どうやったらケンカに勝てるかを考える
たとえば、アメリカのトップレベル、中国のトップレベルのスキャンダルを握れば、日本の外交は圧倒的に有利になる
中国に脅威を与えるほどの武器を買うには、数兆円かかるだろうが、情報機関に外国トップのスキャンダルを探させるのなら数十億円で済む
もちろん、いくらアメリカから武器を買っても、アメリカは日本に脅威を感じない
でも、優秀な情報機関があると知れば、相当脅威を感じる
表向きの宣伝より、日本を悪く書かないような情報操作、韓国人をアメリカ人が嫌いになるような情報操作のほうがはるかに有効だろう
ま、中学校も高校も大学も受験していない人にその発想をもつことは無理だろうが
そういう点では太田氏のほうが安倍氏より、俺は勉強していないと言いながら、高校受験では大学の付属校に入学し、当時はかなり難関だった日大の芸術に、現役で合格した太田光氏のほうがはるかに情報操作がうまい
太田氏は、反戦とか反原発とか、ゆとり教育賛成とか、左の論客のようになっているが、私も新左翼の過激派と近い人たちの下で、精神科の患者解放運動をしていたので、左翼や自分が正論と思っている人間が、独裁に走り易い構造はよくわかる
私が爆笑問題の侃侃諤々という番組に出た際には、「視聴者は太田さんの意見を聞きたがっているのですから、なるべく太田さんに放させてください。太田さんの話す際には終わるまで、ことばばかぶるようにしないでください」とディレクターから注意を受けた
その場でケンカを売るべきだったと反省している
意外に私も気が弱い
その場では、ふざけるなとディレクターとかとケンカができない
向こうとしては、「テレビに出たい人間が逆らうわけがない」と思っているのだろうが、こんなブログで内幕をばらしているのだから、その番組に二度と出る気はない（これだけ書かれて、もし向こうが呼ぶとしたら、その人はテレビマンとしては立派な人とは思うが）
要するに、侃侃諤々ではなく、「太田の独演会とその引き立て役の、その道の権威（私がでなく、ほかに出た人がということだが）」という構図なのだろうが、一見、権威の人にも少ししゃべらせて拍をつけているところが、言論封殺よりさらに狡猾である
ただ、いくらきれいごとを言っても、異論を認めない社会は、やはり言論封殺と同じだ
まだ、確実性はないが、低線量の放射線のホルミシス効果にまつわる研究をどの大マスコミ（とくにテレビや新聞）も取り上げないのは奇異な話だし、少なくとも原発を止めることで、電気料金が上がって、生活がものすごく苦しかったり、この厳冬でも暖房を我慢している（冬場はそれでも意外に死なないが、夏は冷房をがまんすると高齢者なら死ぬことは珍しくない）ことは事実である
もちろん、民主主義だから、電気代が上がると困る貧乏人が少数で、選挙で勝てば、原発を止めろということはできるのかもしれないが、情報を伝えないでやる選挙は、後進国の常のパターンだ
安倍氏とか、太田氏のような独裁者が日本人は好きなのだろう
さて、怒ってばかりではない
「緑鐵受験指導ゼミナールで一年間だけお世話になりました、○○○の母です。昨日今日と東京大学理科Ⅲ類の個別試験でした。結果はともかく、○○の田舎の女子高生が塾にも通わず、理科Ⅲ類を受験する決心がついたのは、和田先生をはじめ、緑鐵の皆様のおかげだと深く感謝しております。
特に、担当の学生さんには、娘の質問に丁寧に答えていただいたり、学習の進み具合をチェックしていただき、本当に感謝しております。地方では分からない生の情報があったおかげで緊張もしないで受験できたそうです。費用の面でも非常に良心的で、これまで塾に行かずにすんでいるため、一浪も覚悟して本命に集中できました。
ご縁があって合格できましたら、またコメントいたします。」（引用終わり、一部プライバシーにかかわる部分のみ匿名にさせていただいた）
という嬉しいメッセージをいただいた
本当に合格してほしいし、学力が伸びたことはもっと嬉しい
田舎の受験生を応援するための通信教育なので、田舎の学校からでも理Ⅲに受かることを示せれば、私としても本心からやりがいがある
商売敵がネットを通じて講師をかたって、悪い噂を流し、（結局、当該の批判者は名乗り出てこなかったし、私の調べた限り実在しない）、通信の生徒はかなり減っている
地方の教育レベルを上げることを考えると本当に残念なことだ
ということで、こっちの宣伝能力のなさを痛感しているのだが、こんなニュースを見かけた
「日本を貶めようとするキャンペーンが海外で展開されているのは事実だ。現実の日本とは全く違う姿をプロパガンダしている。しっかりとした広報を戦略的に考えていきたい」
さて、件の安倍首相は２月２８日の衆院予算委員会でこう答弁したとのことだ
これは、私がずっと主張してきたことである
韓国の金持ちや一般市民は、日本人のケチ財界人よりはるかに「愛国的」なので、頻繁に海外のメディアに意見広告を打ち出す
日本は金持ちがケチなので、税金を使ってこれをやろうということなのだろう
日本は、憲法改正や集団的自衛権に否定的な発言をすると、非国民扱いを受けるのに、こういう国より金のほうが大切な金持ちが非国民扱いなのが不思議で仕方がない
右翼も、国より、自分のスポンサーが大切なのだろう。パチンコ屋がスポンサーという説もある
私も日本がもっと宣伝する必要があるとは思うが、日本の能天気な右翼のように、従軍慰安婦には金を払っていたからいいという論理では宣伝が逆効果になるだろう
人身売買は現在の基準では受け入れられない
当時としては、レイプよりましだったということであれば、たとえば日本の占領した東南アジアで、いかに日本人との混血が少ないか、レイプが少ないかを統計で示して、「確かに人身売買は悪かったが、当時の欧米人によるアジア人のレイプはひどかった。それよりましな方法として考えたものと思われる」と、少しでも正統性の根拠が必要だろう
あるいは、従軍慰安婦の人が補償を求めるのなら、李承晩がやった無差別拿捕と、暴力の被害を受けた人間も韓国に賠償を求めるべきだろう
あるいは、韓国がベトナム戦争でやった、えげつない虐殺の数々をもっと表に出せばいい
私は、ベトナムをもっとうまく使うべきだと思っている
ベトナム人は、韓国軍の残虐行為を知っている人が多いし、アメリカからの被害も受けている
そういう人間をたきつけて、もっと韓国を非難させたり、アメリカに賠償を求めさせる
今回も中国人が日本の強制連行に今頃になって賠償請求などをしているようだが、古い話をほじくり返すと大変なことになるとアメリカに思い知らせないと、この流れは止まるわけがない
やはり、この手の損害賠償には時効のようなものを作らないとキリがないとわからせるのだ
ただ、こういうことは国家が公然とやる「宣伝活動」ではない
情報機関が裏でやるべきことだ
最大の問題は日本にそれがないことだ
アメリカにも韓国にもそれがあって、裏技が得意なのである
中国や韓国、北朝鮮の危機をあおっているのも、アメリカの軍需産業の息がかかっている情報機関の仕業と言う説がある
それを日本のマスコミと右翼が真に受けている
機密保護法にしても、アメリカから情報をもらうために、日本も情報をあげる、そしてアメリカからの情報を機密にするという精神のものだ
アメリカから情報操作が行われるという発想のない、間抜けとしか言いようがないものだ
（それだけ日本は、本当の機密をアメリカに与えるということなのだろう）
もしアメリカが情報操作として、中国がこんな動きがあると嘘を教えた時に、特定機密になっているため、多くの人に情報の真偽を確かめさせることができない
外国に、とくにアメリカにとって、情報操作がやり放題の国になるのだ
頭の悪い人間は、軍備を増強して、国を強くしようとする
頭が悪かったうえに、子供のころケンカが弱かった人間の取りそうな発想だ
頭のいい人間は、そんなコストをかけずに、どうやったらケンカに勝てるかを考える
たとえば、アメリカのトップレベル、中国のトップレベルのスキャンダルを握れば、日本の外交は圧倒的に有利になる
中国に脅威を与えるほどの武器を買うには、数兆円かかるだろうが、情報機関に外国トップのスキャンダルを探させるのなら数十億円で済む
もちろん、いくらアメリカから武器を買っても、アメリカは日本に脅威を感じない
でも、優秀な情報機関があると知れば、相当脅威を感じる
表向きの宣伝より、日本を悪く書かないような情報操作、韓国人をアメリカ人が嫌いになるような情報操作のほうがはるかに有効だろう
ま、中学校も高校も大学も受験していない人にその発想をもつことは無理だろうが
そういう点では太田氏のほうが安倍氏より、俺は勉強していないと言いながら、高校受験では大学の付属校に入学し、当時はかなり難関だった日大の芸術に、現役で合格した太田光氏のほうがはるかに情報操作がうまい