アマゾンのアドレスが非常に煩雑でご迷惑をおかけしたと思っていたら、詳しい方から下記のメッセージをいただいた

「ところで、AmazonのURLは削れます
例えば
www.amazon.co.jp/買う気にさせる心理学―「うつ病型不景気」を吹き飛ばす-小学館文庫-和田-秀樹/dp/4094028684/ref=sr_1_97?s=books&ie=UTF8&qid=1376791721&sr=1-97&keywords=%E5%92%8C%E7%94%B0%E7%A7%80%E6%A8%B9%E3%80%80%E7%B5%8C%E6%B8%88

www.amazon.co.jp/dp/4094028684/
でいけます。」(引用終わり)

これはありがたい

昨日は、私の経済政策についての考えを書かせていただいたが、私が言いたいのは、心理学者の立場と経済学者の立場は違うということだ

これについても、同じインテリの読者の方が、「やはり、経済のプロを集めたつもりでも、経済以外のことを知らない専門バカを集めてしまうことになりますね。
経済という分野は、多種多様な知識、特に心理学が要求される分野だと私は感じます。」(引用終わり)というメッセージを下さった

これには力づけられる

税制一つとっても、経済学者は、もちろん、その影響で消費が落ち込むなどの予想はするだろうが、基本的には財政に対する影響を考える

心理学の立場であれば、税制によって、人の心理がどう変わるかを考える

私が相続税100%としつこく言うのも、金を残すと税金でみんな持っていかれるのなら、高齢者がもっと金を使うようになるだろうという読みがあるからだ。

累進課税を厳しくして、経費をもっと認めろというのも、そのほうが、消費につながるという考え方のもとだ

金を使うほど税金が安くなるなら、金を使う気にもなるだろう

逆に、消費税と言うのは金を使うほど税金が高くなる

これは、消費のインセンティブとは考えにくい

実際、エコポイント減税などは消費を増やした

心理学の立場からすると、税制は財政だけのためのものでなく、消費行動に直結する

駆け込み需要も、ある意味心理効果である

もちろん、消費増税で、財政が安定して、将来の福祉が期待できると人が思うようになれば、消費促進効果が出るかもしれない

でも、今の政府はそんな信用を得ているように思えない

もう一つ、一般的に心理学者は、経済学者より謙虚だ

たとえば、相続税を高くしても、思ったほど高齢者の消費が増えなかったら、心理の読み間違えと素直に反省する

それができない心理学者もいるが、クライアントが思ったような反応をしなかったときに、柔軟な対応ができなければ、ろくな臨床はできない

私だって、予想が外れていたら素直に反省するし、場合によっては謝罪する

それと比べると経済学者は鉄面皮で頑固な人間が多いように思えてならないのだが