また、同じ理由で朝のブログ
ちょっと情けないが、眠い時は寝るというのが信条だ
ストーカーのような被害の相談を受けたが、あてにならなくても、やはり警察に動いてもらうしかないと思う
このケースはストーカーの方が精神科治療を受けたとのことで、運がよければ治まるかもしれないが、一筋縄でいかないことが多い
アメリカでは、精神科医がちゃんと患者の話を共感的に1時間も聞くので、患者と治療者の恋愛関係がバカにならないほど多いのだが、いっぽうで、患者がストーカー化（治療者が手を出したわけではなくても、孤独な患者にはものすごく情の強い関係になるのだろう）することも多い
その対策のマニュアルを習ったが、「とにかく逃げろ」だった
帰る道を毎日変え、家のほうは警察に守ってもらう
私自身は経験がないが、それしか方法がない気がする
なるべくセキュリティのいいところに住むのと、できるだけ住まいを知られないようにするくらいしかないかもしれない
昨日のブログでアメリカは国民医療費が15％以上と書いたが、手元のデータでは１７％（2010年）だった
2015年には２０％になるという推計もある
そんなに無尽蔵に医療費が膨張していて、国が大丈夫かという話がある
私は、国民が払えるのなら、むしろ消費構造の変化と思っている
収入が低く、食料品が相対的に高かった時代には、給料の半分以上が食費に消えた時代もある
あるいは、日本の場合は家賃が高いので、それに3割4割かかる人もいる
若い人が給料の半分以上携帯に使っていた時代もあった
格差社会になると金持ちにとっては、食費など屁のような金になるし、人口が減ると不動産価格は下がるので、やはり収入に占める住居費も減る
結局、年収5億、10億もある人が1億使っても惜しくないというのは、自分の命にかかわるときだけだろう
アメリカは医療費がバカ高いが、新薬を使うのをあきらめれば、10年待っていれば薬の値段が月に4ドルになるそうだ
金持ちが高い医療費を払うことで、国際競争力のある新薬が開発され、日本ではアメリカで月4ドルの薬をありがたがって売りつけられているのが現状だ
政府支出だって同じことだ
国家予算の半分くらい軍事費に使っている国もあるし、戦前の一時の日本はもっとひどかった
国家予算の半分くらい土木工事に使っていた時代もあった
でも、人口も車も減り、また、東日本の震災でわかったように、日本の建物も道路も、津波には弱いが、地震には震度７でも耐えられるなら、アホみたいな金を使って補強したり、工事のやり直しをする必要もないだろう
それよりは命に直結する医療のほうに支出をシフトさせるという考え方もある
そこに金をつぎ込むことで、国際競争力もつくし、雇用も生まれる
アメリカだって、医療費を下げる政策をいまさらとれば、膨大な失業者が生まれるので、むしろ救貧対策が主になっている
外需頼りでない経済を目指すなら、医療とかバイオにシフトすべきなのは、世界中が高齢化している時代の、本来のトレンドなのだ
ただ、山中さんのような例外を除くと、日本の現状の大学教授に金を持たせても、まともな研究や医学の進歩にはつながらない
いったん、日本中の大学医学部教授をリストラして、本当に優秀な人間をコンペで選び、それを3年ごとに行うくらいの大改革が必要だろう
実は、政治家や官僚以上に医学の世界は抵抗勢力が強い
外科の偉い人たちの抵抗で、乳房温存療法が日本でできるようになるのに15年もかかったし、今だって、コレステロールが高い人ややや太めの人のほうが長生きしているデータが次々出ても、医学界のえらいさんたちは、その理由も研究しようとせずに、無視黙殺を決め込んでいる
これが解明できれば、世界の医学を変えることができるくらい画期的なことなのに（もちろん、研究の結果、旧来型のメタボ対策のほうが優れているとわかればそれでもいいが、研究もしないで、旧来型の対策を変えようとしないのが、学者といえないと言いたいのだ）日本の医学部には、そういう、外国に勝ちたいというアグレッシブな研究者はいない。死因のトップががんの国で、欧米の心筋梗塞対策型の医学を嬉々として受け入れている
どうせ10年遅れた国になるのなら、むしろ、日本は、4ドルジェネリックを輸入する国になって、医療費を安く上げたほうがいいのかもしれない
ちょっと情けないが、眠い時は寝るというのが信条だ
ストーカーのような被害の相談を受けたが、あてにならなくても、やはり警察に動いてもらうしかないと思う
このケースはストーカーの方が精神科治療を受けたとのことで、運がよければ治まるかもしれないが、一筋縄でいかないことが多い
アメリカでは、精神科医がちゃんと患者の話を共感的に1時間も聞くので、患者と治療者の恋愛関係がバカにならないほど多いのだが、いっぽうで、患者がストーカー化（治療者が手を出したわけではなくても、孤独な患者にはものすごく情の強い関係になるのだろう）することも多い
その対策のマニュアルを習ったが、「とにかく逃げろ」だった
帰る道を毎日変え、家のほうは警察に守ってもらう
私自身は経験がないが、それしか方法がない気がする
なるべくセキュリティのいいところに住むのと、できるだけ住まいを知られないようにするくらいしかないかもしれない
昨日のブログでアメリカは国民医療費が15％以上と書いたが、手元のデータでは１７％（2010年）だった
2015年には２０％になるという推計もある
そんなに無尽蔵に医療費が膨張していて、国が大丈夫かという話がある
私は、国民が払えるのなら、むしろ消費構造の変化と思っている
収入が低く、食料品が相対的に高かった時代には、給料の半分以上が食費に消えた時代もある
あるいは、日本の場合は家賃が高いので、それに3割4割かかる人もいる
若い人が給料の半分以上携帯に使っていた時代もあった
格差社会になると金持ちにとっては、食費など屁のような金になるし、人口が減ると不動産価格は下がるので、やはり収入に占める住居費も減る
結局、年収5億、10億もある人が1億使っても惜しくないというのは、自分の命にかかわるときだけだろう
アメリカは医療費がバカ高いが、新薬を使うのをあきらめれば、10年待っていれば薬の値段が月に4ドルになるそうだ
金持ちが高い医療費を払うことで、国際競争力のある新薬が開発され、日本ではアメリカで月4ドルの薬をありがたがって売りつけられているのが現状だ
政府支出だって同じことだ
国家予算の半分くらい軍事費に使っている国もあるし、戦前の一時の日本はもっとひどかった
国家予算の半分くらい土木工事に使っていた時代もあった
でも、人口も車も減り、また、東日本の震災でわかったように、日本の建物も道路も、津波には弱いが、地震には震度７でも耐えられるなら、アホみたいな金を使って補強したり、工事のやり直しをする必要もないだろう
それよりは命に直結する医療のほうに支出をシフトさせるという考え方もある
そこに金をつぎ込むことで、国際競争力もつくし、雇用も生まれる
アメリカだって、医療費を下げる政策をいまさらとれば、膨大な失業者が生まれるので、むしろ救貧対策が主になっている
外需頼りでない経済を目指すなら、医療とかバイオにシフトすべきなのは、世界中が高齢化している時代の、本来のトレンドなのだ
ただ、山中さんのような例外を除くと、日本の現状の大学教授に金を持たせても、まともな研究や医学の進歩にはつながらない
いったん、日本中の大学医学部教授をリストラして、本当に優秀な人間をコンペで選び、それを3年ごとに行うくらいの大改革が必要だろう
実は、政治家や官僚以上に医学の世界は抵抗勢力が強い
外科の偉い人たちの抵抗で、乳房温存療法が日本でできるようになるのに15年もかかったし、今だって、コレステロールが高い人ややや太めの人のほうが長生きしているデータが次々出ても、医学界のえらいさんたちは、その理由も研究しようとせずに、無視黙殺を決め込んでいる
これが解明できれば、世界の医学を変えることができるくらい画期的なことなのに（もちろん、研究の結果、旧来型のメタボ対策のほうが優れているとわかればそれでもいいが、研究もしないで、旧来型の対策を変えようとしないのが、学者といえないと言いたいのだ）日本の医学部には、そういう、外国に勝ちたいというアグレッシブな研究者はいない。死因のトップががんの国で、欧米の心筋梗塞対策型の医学を嬉々として受け入れている
どうせ10年遅れた国になるのなら、むしろ、日本は、4ドルジェネリックを輸入する国になって、医療費を安く上げたほうがいいのかもしれない