読売新聞夕刊の一面のコラムで、小沢氏は秘書が起訴されたらどうするつもりなのだという風に書いていた。

新たな飛車や小沢氏側の、たとえば職務権限とかでひっかかるような事実が確認されたとか、秘書側からのさらにまずい証拠が出てきたらとか、秘書が自白したらどうするつもりとかいうのならともかく、起訴されたらクロで、そうでなければシロというのなら、裁判の存在を無視している。検察がいうことが何でも正しいのなら、裁判の必要などないし、逆に新聞社がそういうつもりで記事を書いているとすれば、これほど怖い検察国家はない。

そうでなくても、マスコミはどんなに被害者がたくさん出ていても、警察が逮捕するとか、検察が検挙するとかするまで、詐欺や悪徳商法を実名報道しない。要するに、自分たちの保身のため、警察や検察情報を垂れ流し、一般市民の安全など、まったく考えていない。

ということが気づくくらいの書き方だ。裁判員の時代にこんな偏向報道がまかり通ること自体が恐ろしい。もちろん、政治家は、疑わしきは罰するくらいの姿勢で報道すべきなのだろうが、裁判のほうは疑わしきは罰せずという推定無罪の原則が、近代や先進国の刑事訴訟法の基本の考え方のはずだ。

さて、昨日は、国債医療福祉大学のゼミの送別会。

ここで、私の映画が話題に出た。

私も、アマゾンで高い順位でほっとしていると伝えると、何人もの学生が、レンタルに行ったのに、近所のツタヤでおいていないという。(貸し出されたのでなく、おいていないのだ)

アマゾンで高い順位なのも、人気のおかげでなく、レンタルできないからかもしれないと思い、はっとした。

私がこの映画を作った、もっとも大きな動機の一つに、地方の人や貧しい人にみてもらって、人生をあきらめないでほしいとか、勉強のやり方次第でチャンスが広がることを知ってほしいということがあった。

だから、セルで買ってくれる客ももちろん嬉しいが、5000円近い金は出せないが、350円なら出せるという人に見てほしかったのだ。

それなのに、ツタヤでおいていないという。

これでは、地方の人や貧しい人に見てもらうチャンスがずっと減ってしまう。

ここで、あえて言っておきたいが、ツタヤの場合、実はノーリスクで私のDVDを店に置くことができる。

中小のレンタルビデオ店では、レンタル用の15000円位する(セル用よりずっと高い)DVDを買って、それを客に貸している。40回転ほどしないと損をすることになる。

しかし、ツタヤの場合、PPTというシステムで、DVDを買わなくても、メーカーに委託でおいてもらっているような形で一本貸し出されるたびに、たとえばメーカーに150円なり200円を払うことになっている。

だから、新作がどっと20本も置くことができるのだ。

もちろん、作品の内容を見て決めたのか、興行成績で決めたのかしらないが、一応モナコの映画祭でグランプリをとり、アマゾンの青春映画部門で何日かトップという成績なのにおかないのはひどいだろう。

近所にツタヤがあれば、『受験のシンデレラ』ありますか?とぜひ聞いてほしい。

ないようならぜひ抗議をしてほしい。

私からの切なるお願いだ。