2025-26年秋の呼吸器感染症ワクチン接種ガイド：結論と推奨方針
2025-26年シーズンの米国では、「COVID-19・インフルエンザ・RSV」の3種を組み合わせた戦略的な同時対策が推奨されます。接種の最適時期は10月頃とされており、公的・民間保険（Medicare/Medicaid等）やVFCプログラムの適用により、原則として自己負担なしで提供される体制が整っています。
- 推奨内容：JN.1系統ベースのCOVID-19、4価インフルエンザ、RSVワクチンの接種
- 対象者：生後6ヶ月以上の全米住民（特に高齢者、妊婦、乳幼児、ハイリスク群）
- 最適時期：10月頃
- 費用：原則自己負担なし（保険適用・VFCプログラム）
ウイルス別の最新スペックと個別化された接種戦略
今回のシーズンで特筆すべきは、一律の推奨から個人のリスクに応じた「個別化」への移行です。例えばCOVID-19ワクチン（JN.1系統ベース）では、65歳以上の成人や医療従事者には引き続き強い推奨を維持。一方で、65歳未満の低リスク者については、医師と相談して決定する「共有臨床意思決定（SCDM）」モデルが導入されました。
インフルエンザ対策においても、個々の身体状況に合わせた最適化が進んでいます。65歳以上には抗原量を4倍に高めた「高用量ワクチン（Fluzone High-Dose）」を。また、卵アレルギーがある方には「卵不使用ワクチン（Flublok）」を個別に提供します。さらに全年齢層で保存料チメロサールフリー製品の使用を推進し、安全性の底上げを図っています。
さらにRSV対策では、ライフステージ別の保護を徹底しています。75歳以上の高齢者には単回投与ワクチンを、妊婦には妊娠32〜36週の接種による新生児保護を推奨。母親が未接種の場合や高リスク児には、モノクローナル抗体（ニルセビマブ）を投与することで、重症化リスクを最小限に抑える戦略です。
供給体制の現状とリスク管理の数値根拠
供給面では、CVSやWalgreensなどの大手薬局チェーンが十分な量を確保しており、アクセス体制は万全です。一方で、運営体制には大きな変化がありました。2025年7月、ロバート・F・ケネディ・ジュニア保健長官によりACIP（予防接種検討専門委員会）の委員17名全員が解任・再構成されたため、今後の策定プロセスに変動が生じる可能性があります。
こうした重点的な保護が必要とされる背景には、入院リスクの顕著な偏りがあります。実際、入院者の割合はインフルエンザで70%、COVID-19で60%、RSVで79%を65歳以上の高齢者が占めており、この層への接種率向上が医療負荷の軽減に直結します。
安全性については、V-safe等の監視システムで厳格に管理されています。重度アレルギーの発生率は0.6%、入院に至る事例は0.3%と極めて低率です。それでもリスク管理として、抗ウイルス薬（Paxlovid）の準備や、症状改善まで24時間の自宅待機といった物理的な感染対策を併用することが推奨されています。