Appleの価格改定とその概要
2026年7月18日、Appleは日本国内の公式オンラインストアでiPhone、Apple Watch、AirPodsの本体価格を一斉に引き上げました。
iPhone 17e（256GB）は旧価格の99,800円から107,800円へ、iPhone 17（ベースモデル）は129,800円から142,800円へと値上げされました。
AirPods第4世代（ANCなし）は21,800円から23,800円、AirPods Pro（第3世代）は39,800円から42,800円へ変更されました。
Apple Watch Series 11は64,800円から71,800円、Apple Watch SE第3世代は37,800円から41,800円、Apple Watch Ultra第3世代は129,800円から142,800円へと上昇しました。
価格改定の幅はモデルやストレージ容量により8,000円から最大25,000円で、最も安価な現行iPhoneはiPhone 17e 256GBの107,800円となり、10万円を超える水準です。
一方、iPhone 17 Pro Max 2TBは354,800円に達し、スマートフォン単体としては35万円を超える最高価格となっています。
ハードウェアだけでなく、Apple Musicは月額1,080円から1,180円へ、Apple One個人プランは1,200円から1,350円へ、iCloud+ 50GBは150円から180円へ、Apple TV+は900円から1,200円へと改定されました。
価格上昇の背景には円安による為替変動や、メモリ不足が指摘されており、Appleは「いずれ戻す」との公的約束は示していません。
日本国内の改定は海外のApple Storeと同時に実施されていないことが報道され、旧価格での購入は基本的に不可能ですが、在庫が残っている中古や型落ち商品では旧価格が見られる可能性があります。
中古スマートフォン市場の動向
MM総研の研究主任、原健輔氏が発表したところによると、2025年度の中古スマートフォン販売台数は3,607,000台で前年比12.4％増、過去最高を記録しました。
この増加は、Appleの価格改定直後の需要変化と相関していると考えられます。
Appleが2026年6月25日22時以降に価格を改定した72時間以内に、にこスマ（Belongが運営）での中古スマートフォン販売台数は前日同時間帯と比較して約227％、前週同曜同時間帯と比較して約208％に急伸しました。
同期間に平均購入単価も約14％上昇し、認定中古品の販売台数が急増しているとの報告があります。
BelongとMM総研は2023年7月15日と2024年7月15日にオンライン勉強会を共催し、市場変化や価格動向について情報共有を行っています。
にこスマの販売データは、価格上昇が新機種への需要抑制をもたらす一方で、コストパフォーマンスを求めるユーザーが中古市場へ流入する傾向を示しています。
中古端末の価格上昇幅は数千円単位ではなく数万円単位であることが、MM総研の研究主任の指摘として挙げられています。
今後の選択肢と注意点
価格が上がる中で、購入を検討する際のポイントは大きく三つあります。
まず、最新モデルよりも旧世代の在庫残りや認定中古を選ぶことで、同等の機能を抑えた価格で入手できる可能性があります。
次に、Apple Oneのようなサブスクリプションバンドルを活用すると、個別にApple Music、Apple TV、iCloud+ 50GBを契約した場合の月額2,560円に対し、1,350円で四サービスを利用でき、年間で約1,210円の節約が見込めます。
最後に、AppleCare+の料金は一部製品で2026年7月16日頃から改定されており、MacやiPad、Apple Watchでの追加費用に留意が必要です。
中古市場は需要増加に伴い価格も上昇していますが、在庫が限られるため早めのチェックが有効です。
また、Appleは旧価格での販売が基本的に終了しているため、購入タイミングと販売チャネルの選定が重要です。
以上の点を踏まえて、予算と使用目的に合わせた最適なデバイス選びを検討してください。