純金融資産1億円以上が約3％って本当？世代別の貯蓄額を見てみた

最近、お金のニュースを見ていて、
思わず二度見してしまった数字がありました👀

なんと日本には、
純金融資産が1億円以上ある世帯がかなりいるらしい。

しかも、その世帯数は過去最多なんだとか😳

いやいやいや。

1億円って、我が家からすると、
「ちょっと貯金が多い」なんてレベルではありません😂

もはや別世界です💰

日本の富裕層ってどれくらいいるの？

野村総合研究所の推計によると、
2023年の富裕層と超富裕層は合計165.3万世帯。

純金融資産1億円以上5億円未満が富裕層で、
5億円以上になると超富裕層です。

2021年の148.5万世帯から、
11.3％も増えているそうです。

2005年から続く推計の中でも、
過去最多になったとのこと😳

日本全国の世帯数を考えると、
ざっくり約3％という数字になるんですよね。

つまり、100世帯あったら、
数世帯は1億円以上持っている計算。

こう聞くと、

「えっ、そんなにいるの！？」

ってなりません？😂

もちろん、身近にいるからといって、
実際の資産額なんて分からないですけどね。

1億円って現金で持っているの？

ここで私がちょっと勘違いしていたのが、
「1億円持っている」という意味。

純金融資産というのは、
預貯金だけを指しているわけではありません。

株式や投資信託、債券なども含まれます。

さらに、そこから負債を差し引いた金額です。

だから、

「銀行口座に1億円あります！」

という話ではないんですよね。

ここ、かなり大事だと思いました☝️

ニュースを見ると、ついつい
「1億円の貯金がある人」と考えてしまう😂

でも実際には、
資産運用をしている人も含まれているわけです。

どうして富裕層が増えているの？

これも気になりました。

NRIによると、背景のひとつが
株式や投資信託などの資産価値の上昇。

さらに円安によって、
外貨建て資産の価値が増えたことも影響したそうです。

相続によって、
富裕層になるケースも増えているとのこと。

そして個人的に気になったのが、
「いつの間にか富裕層」という存在。

株価上昇などで運用資産が増えて、
気づいたら1億円を超えていた人たちです。

40代後半から50代の一般会社員も多く、
持株会や確定拠出年金、NISAなどを
活用しているケースがあるそうです。

これにはちょっと驚きました😳

「1億円なんて無理」と思っていたけれど

正直、私は今まで、

「1億円なんて一部のお金持ちだけ」

と思っていました。

もちろん、簡単に届く金額ではありません。

でも、最初から1億円を目指したわけではなく、
コツコツ資産形成していた結果として、

「あれ？いつの間にか増えていた」

という人もいるんですね。

これを知ると、
ちょっと見方が変わります。

毎月少しずつ貯金する。

無駄な支出を減らす。

余裕があれば投資もする。

こういう小さな積み重ねが、
何十年後には大きな差になるのかも。

そう考えると、
今やっている家計管理も無駄ではないのかな😊

世代によって貯蓄事情も違うよね

一方で、世代によって
お金を貯めやすい環境は違いますよね。

若い世代は住宅ローンや教育費など、
大きな支出が重なる時期があります。

我が家も子どもがいるので、
教育費はやっぱり気になります💦

「貯金しよう！」と思っても、
現実には出ていくお金も多い。

食費も上がったし、
光熱費も以前とは違う。

昔と同じ感覚で家計を考えるのは、
なかなか難しいなと感じます。

だからこそ、
他の家庭と比べすぎないことも大事。

「うちは1億円ないからダメ」

なんて思う必要はないですよね😂

お金持ちを見て落ち込む必要はない

富裕層が165万世帯と聞くと、
私は最初ちょっと焦りました。

「みんなそんなに持ってるの！？」

って😂

でも、よく考えたら、
他人の資産と我が家の資産は別問題。

資産1億円を目指すことよりも、
我が家が安心して暮らせることのほうが大事。

旅行にも行きたいし、
子どもたちにも必要なお金を使いたい。

たまには家族で外食もしたい🍴

全部を我慢して貯金だけするのも、
私はちょっと違うかなと思っています。

私も「小さなお金」を大切にしたい

今回このニュースを見て思ったのは、
お金持ちになる方法は一つじゃないということ。

収入を増やす人もいれば、
投資で資産を増やす人もいる。

無駄遣いを減らして、
コツコツ貯める人もいる。

相続などで資産を受け取る人もいる。

本当にいろいろですよね。

だから私は私で、
できることを続けていこうと思います😊

スーパーで少し安いものを選ぶ。

ポイントを忘れず使う。

不要なサブスクを見直す。

衝動買いをちょっと我慢する。

こういう小さな節約って、
一回だけなら数百円です。

でも、それが積み重なれば大きい。

「たった数百円」と思わず、
楽しみながら続けていきたいです✨

1億円はまだまだ遠いけれど、
我が家なりの資産形成を頑張ろう。

今回のニュースを見て、
そんなことを改めて思いました😊

お金の話って、
他の家庭とはなかなか比べられないけれど、

「みんなどうしてるんだろう？」

って気になるんですよね😂

私もこれから、
無理しすぎない範囲で家計を整えていこうと思います💰✨

老後は年金だけで大丈夫？生活保護の半数以上が高齢者に驚いた

先日、ちょっと気になる記事を見つけました。

それが、
「年金だけでは暮らせないシニア層」の現実について。

読んでいて思ったのが、

老後って、思っている以上に
お金がかかるのかもしれない……😱

ということ。

もちろん、老後のお金については
人それぞれ状況が違います。

持ち家なのか賃貸なのか。

夫婦なのか一人暮らしなのか。

年金はいくらもらえるのか。

貯金がどれくらいあるのか。

こういう違いで、必要なお金は
かなり変わってきますよね。

でも今回、特に驚いた数字がありました。

生活保護を受ける高齢者世帯が半数以上😳

厚生労働省の最新の被保護者調査では、
生活保護を受けている世帯のうち、

高齢者世帯が54.9％。

なんと半数を超えています。

さらに、その高齢者世帯の大部分が
一人暮らしなんです。

単身の高齢者世帯は51.3％。

この数字、かなり衝撃じゃないですか？😳

「生活保護」と聞くと、
働けない人のための制度というイメージもありました。

でも実際には、生活保護を受ける世帯の中で
高齢者世帯が大きな割合を占めています。

厚生労働省も、現在の被保護者について
65歳以上が半数以上としています。

年金をもらっていても生活保護になるの？

ここも気になるところですよね。

実は生活保護って、
「年金をもらっていたら対象外」

という制度ではありません。

年金などの収入があっても、
最低生活費に届かなければ対象になります。

生活保護では、年金などの収入と
最低生活費を比較します。

収入が最低生活費に満たない場合は、
その不足分が保護費として支給されます。

つまり、

年金をもらっている
↓
でも生活費が足りない
↓
条件を満たせば生活保護の対象になる

ということなんですね。

これを知って、私はちょっと考えました。

「年金があるから安心」とは限らない

私自身、老後って、

年金＋貯金

で何とかするものだと思っていました。

もちろん、今でもそれが基本だとは思います。

でも、年金だけで生活している人も
かなり多いんですよね。

厚生労働省によると、
高齢者世帯の収入の約6割が公的年金です。

さらに、収入のすべてが
公的年金・恩給という高齢者世帯も約4割。

これを見て、

そりゃ年金だけで暮らすのって
簡単じゃないよね……💦

と思いました。

高齢者世帯の平均所得を見ても考えさせられる

2024年の国民生活基礎調査によると、
高齢者世帯の平均所得は314.8万円。

そのうち公的年金・恩給は
平均200万円となっています。

年額200万円なら、単純計算で
月あたり約16万7千円。

もちろん平均なので、
すべての人がこの金額ではありません。

年金額は加入期間や働き方などでも
大きく変わります。

だからこそ、

「老後は月いくらあれば暮らせる？」

というのは、人によって答えが違うんですよね。

一人暮らしになると、さらに怖い😨

今回の数字を見ていて、
私が特に気になったのが「一人暮らし」です。

夫婦2人なら、家賃や光熱費などを
ある程度共有できますよね。

でも一人暮らしになると、
基本的には一人で負担します。

しかも年齢を重ねれば、
病院に行く機会も増えるかもしれない。

介護が必要になる可能性もあります。

家電が壊れたら買い替えも必要。

車を使っている人なら、
車検や保険、ガソリン代もかかります。

そして忘れてはいけないのが住居費。

持ち家でも固定資産税などがありますし、
賃貸なら家賃がずっと続きます。

「食費だけ何とかすれば大丈夫」

ではないんですよね。

貯金があれば安心……でも減っていく😢

老後資金について考えるとき、

「貯金が○万円あれば安心」

みたいな話をよく見かけます。

でも、私は最近これも
ちょっと難しいなと思っています。

だって、貯金って使えば減りますから😂

毎月の生活費が年金だけで足りなければ、
貯金から補填することになります。

月3万円足りなければ、
年間36万円。

10年間なら360万円。

月5万円なら、
年間60万円。

10年間で600万円です。

こうやって計算すると、

えっ……😱

ってなりますよね。

しかも老後が10年で終わるとは
限りません。

20年、30年と続く可能性もあります。

だから「老後のお金」は早めに考えたい

今回の記事を読んで思ったのは、

老後になってから考えるのでは
遅いかもしれないな、ということ。

もちろん、今から何千万円も
貯められる家庭ばかりではありません。

我が家だって、
毎月余裕たっぷりではありません😂

子どもの教育費もかかります。

食費も光熱費も上がっています。

車が必要なら車にもお金がかかる。

家の修繕費だって必要です。

だからこそ私は、

「無理して大金を貯める」

よりも、

「少しずつ老後のお金を意識する」

くらいから始めたいと思っています。

節約も、老後資金の一部だと思う

例えば、毎月の固定費を見直す。

使っていないサブスクを解約する。

スマホ料金を見直す。

保険を整理する。

食費を無理なく調整する。

こういう小さな節約でも、
積み重なれば結構大きいですよね😊

そして浮いたお金を、

貯金する。

NISAで積み立てる。

教育費に回す。

住宅ローンに備える。

など、その家庭に合った方法で
使えばいいと思います。

大事なのは、

「老後なんてまだまだ先」

と思って何もしないことかも。

生活保護は「最後のセーフティネット」

ちなみに、生活保護は
誰でも簡単に受け取れる制度ではありません。

預貯金や資産、年金などを活用したうえで、
最低生活費に収入が届かない場合などに
適用されます。

だから、

「年金だけで足りなかったら
生活保護があるから大丈夫！」

と考えるのもちょっと違うと思います。

生活保護は、あくまで
最後のセーフティネット。

できることなら、現役世代のうちから
自分の老後について考えておきたいです。

私も老後のお金をもう一度考えてみる🤔

今回のニュースを見て、

老後って思っているより
ずっと長いかもしれない。

そして、思っている以上に
お金が必要なのかもしれない。

そんなことを改めて感じました。

特に、

「年金をもらえるから大丈夫」

ではなく、

「年金はいくらもらえるんだろう？」

「毎月いくら必要なんだろう？」

「住宅費はどうする？」

「病気や介護のお金は？」

と、一度具体的に考えてみること。

これだけでも、かなり違う気がします。

私も子どもの教育費ばかり考えがちですが、
自分たちの老後もちゃんと考えないと😂

まだまだ先だと思っているうちに、
少しずつ準備していこうと思います。

老後になってから、

「こんなにお金がかかるなんて😱」

となるのは避けたいですからね。

節約も貯金も、
無理なくコツコツが一番。

小さな積み重ねでも、
未来の自分を助けてくれるかもしれません😊

みなさんは、

「老後は年金だけで大丈夫？」

と聞かれたら、どう答えますか？🤔

私も今回の記事をきっかけに、
夫と一度話してみようと思います✨

変動金利が0.25％上昇！住宅ローン残り2000万円なら借り換えた方が得なの？

住宅ローンを組んでいる皆さん、
最近ちょっと気になるニュースがありますよね🏠💦

それが、変動金利の上昇です。

「金利が0.25％上がります」

こんなお知らせが銀行から届いたら、
私は一瞬、固まると思います😂

だって住宅ローンって、金額が大きいですから。

残りの住宅ローンが2000万円だったら、
0.25％でも結構な金額になりそうですよね💦

じゃあ、変動金利のまま返済するのか。

それとも固定金利へ借り換えるのか。

ここ、かなり悩むところだと思います🤔

0.25％上がると、どのくらい変わる？

まず気になるのがココですよね。

住宅ローン残高が2000万円として、
金利が0.25％上がった場合。

単純計算すると、

2000万円×0.25％＝5万円。

つまり、年間5万円分の差になります。

ただし、これは残高が2000万円のままという、
かなり単純化した計算です。

実際は毎月返済して元金が減っていくので、
そのまま年間5万円増えるわけではありません。

それでも、

「0.25％くらいなら大したことないでしょ」

と完全に放置するのも、ちょっと怖い😇

住宅ローンは何十年単位で返すもの。

小さな金利差でも長期間続けば、
家計への影響は無視できなくなります。

じゃあ固定金利に借り換えれば安心？

ここで考えたくなるのが、

「もう固定金利にしちゃえばいいんじゃない？」

ということ。

確かに固定金利なら、
金利上昇による不安は小さくできます。

ただし、借り換えれば必ず得になるわけではありません⚠️

ここが住宅ローンの難しいところ。

借り換えには、
事務手数料や登記関係の費用などがかかります。

全国銀行協会も、借り換えでは諸費用を考慮し、
慎重に判断するよう案内しています。

過去には諸費用の目安として、
ローン残高の3～5％程度が紹介されています。

残高2000万円なら、

3％で60万円。

5％なら100万円。

これ、結構大きいですよね😳

「金利が低くなる＝借り換え成功」ではない

ここは私が一番気をつけたいところ。

例えば、

今の住宅ローンの金利が上がったから、
別の銀行を探してみたとします。

新しい住宅ローンの金利は低い。

「やった！借り換えた方が得じゃん！」

と思っても、ちょっと待って✋

借り換えには諸費用がかかります。

その費用まで含めて考えないと、
本当に得なのか分からないんですよね。

実際、借り換えの目安として、

「金利差1％以上」

「残高1000万円以上」

「残り返済期間10年以上」

などがよく挙げられています。

ただし、これはあくまで目安です。

残高や返済期間によって結果は変わるので、
実際の条件で試算することが大切です。

残り2000万円なら、まず何を見る？

私なら、いきなり借り換えません。

まず確認するのは、このあたりです👀

・現在の適用金利

・金利上昇後の適用金利

・住宅ローンの残高

・残りの返済期間

・毎月の返済額

・借り換え先の金利

・借り換えにかかる諸費用

・団信の保障内容

このあたりを全部並べます。

特に大事なのが、
「今いくら残っているか」です。

残高2000万円なのか、
1000万円なのかでは話が変わります。

さらに残り30年なのか、
残り10年なのかでも全然違います。

固定金利にすると「安心」を買える

ここも忘れたくないポイント。

固定金利への借り換えは、
単純に「得か損か」だけではありません。

将来の金利上昇リスクを減らして、
返済額を安定させる意味があります。

例えば、

「今後さらに金利が上がったら困る」

「教育費がこれから増える」

「毎月の住宅ローンを一定にしたい」

という家庭なら、
多少金利が高くても安心を優先する考え方もあります。

全国銀行協会も、固定金利への借り換えは、
コストを考慮したうえで検討するよう説明しています。

逆に、変動金利のままでもいい人は？

もちろん、

「金利が上がったから固定へ！」

と全員が動く必要もありません。

例えば、

住宅ローン残高が少ない。

返済期間が短い。

貯金に余裕がある。

繰り上げ返済を考えている。

多少の金利上昇なら家計に問題ない。

こういう場合は、
変動金利を継続する選択肢もあります。

特に残りの返済期間が短いなら、
借り換え費用を払ってまで動く意味があるのか。

ここはしっかり計算したいところです。

2000万円なら「借り換え比較」はしておきたい

ちなみに、現在の借り換え例を見ると、
残高2000万円で残り25年、金利差1％の場合、
諸費用を含めてもメリットが出るケースがあります。

ある銀行の試算では、
年間返済額が約10万円軽減され、
諸費用を含めて25年間で約200万円お得という例も。

もちろん、これは一定の条件による試算です。

実際の金利や手数料、返済期間によって、
結果は大きく変わります。

だからこそ、

「借り換えた方が得かな？」

と思ったら、まず比較。

これが一番だと思います😊

私なら「借り換えない」も含めて比較する

住宅ローンって、
一度組んだらそのまま放置しがちですよね。

私も金利のお知らせが来なかったら、
わざわざ見直さないと思います😂

でも金利が上がるタイミングは、
家計を見直すいい機会かもしれません。

借り換える。

そのまま返す。

繰り上げ返済する。

貯金を優先する。

いろんな方法があります。

大切なのは、

「金利が上がったから急いで借り換える」

ではなく、

「我が家の場合はどれが一番ラクなの？」

と考えることだと思います😊

住宅ローンは「月々いくら」だけで考えない

住宅ローンを見るときって、
つい毎月の返済額だけを見ちゃいます。

でも本当に見るべきなのは、
最終的にいくら払うのか。

そして、借り換えにいくらかかるのか。

さらに、金利が上がった場合に、
家計がどこまで耐えられるのか。

ここまで見ておきたいです。

特に子どもの教育費や車の買い替えなど、
これから大きな支出がある家庭は要注意。

住宅ローンだけではなく、
家計全体で考える必要があります。

まとめ

変動金利が0.25％上がったからといって、
すぐ固定金利へ借り換える必要はありません。

でも、

「うちは大丈夫でしょ！」

と何も確認しないのも危ないと思います😅

まずは現在の住宅ローン残高。

そして残りの返済期間。

現在の金利と上昇後の金利。

さらに借り換え先の金利と諸費用。

このあたりを比較してみる。

その結果、

「このまま変動でいいな」

となるかもしれないし、

「思ったより借り換えた方がいいかも」

となるかもしれません。

住宅ローンって金額が大きいだけに、
ちょっとした見直しでも家計が変わります🏠

私なら今回の金利上昇をきっかけに、
一度ちゃんと計算してみます。

知らないまま何年も払い続けるより、
一度確認して納得しておきたいです😊

みなさんは、

「変動金利のまま派」ですか？

それとも、

「安心できるなら固定にしたい派」ですか？🤔

住宅ローンって、本当に悩みますよね😂

「遺族厚生年金が5年に？」2028年から何が変わるのか調べてみた

最近、ニュースを見ていて気になったことがありました。

それが「遺族厚生年金の見直し」です😳

SNSなどでも、

「遺族年金が5年で打ち切りになる？」

なんて話を見かけるようになりました。

えっ、5年って短くない？😱

もし夫に万が一のことがあったら、
残された家族の生活はどうなるんだろう。

そう思って、ちょっと調べてみました🔎

すると、どうやら単純に
「遺族厚生年金が5年で全部なくなる」
という話ではないようです。

ここ、かなり大事ですよね。

そもそも遺族厚生年金って？

遺族厚生年金は、
厚生年金に加入していた人が亡くなった場合に、
遺族の生活を支えるための年金です。

亡くなった人の加入状況など、
一定の条件を満たす必要があります。

そして、遺族基礎年金とは別の制度です。

今回見直されるのは、
この「遺族厚生年金」の部分なんですね。

2028年4月からの施行が予定されています。

「5年になる」ってどういうこと？

今回の見直しで大きく変わるのが、
子どもがいない現役世代の配偶者です。

2028年度末時点で40歳未満の女性は、
原則として5年間の有期給付が対象になります。

ただし、すでに受給している人などは、
今回の見直しの影響を受けません。

ここを知らないと、

「今もらっている年金も5年で終わるの？」

と勘違いしてしまいそうですよね💦

ちなみに男性については、
18歳年度末までの子どもがいない60歳未満の人が、
新たに5年間の有期給付の対象になります。

男女で違っていた仕組みを、
見直していくというのが今回の改正の大きなポイントです。

でも、5年で完全終了ではないみたい

ここが私も「えっ？」と思ったところです。

5年間の有期給付が終わったあとも、
一定の条件を満たせば継続給付があります。

たとえば障害状態にある人や、
収入が十分ではない人などが対象です。

つまり、

「5年経ったら全員ゼロ！」

という制度ではありません。

厚生労働省の説明では、
条件を満たせば最長で65歳まで
遺族厚生年金を受け取れる仕組みです。

このあたりは、
「5年打ち切り」という言葉だけ見ると、
かなり印象が違いますよね😅

しかも最初の5年間は増額される

そしてもう一つ気になったのが、
5年間の給付額です。

新しい制度では、
「有期給付加算」が上乗せされます。

そのため、5年間の有期給付は、
現在の遺族厚生年金の約1.3倍になる予定です。

5年という期間だけを見ると、
「減らされるのでは？」と思いますよね。

でも、その代わりに最初の5年間は、
給付額を増やす仕組みになっています。

こういうところまで見ないと、
改正の全体像は分からないですね🤔

じゃあ、どんな人が影響を受けるの？

今回の見直しで特に気になるのは、
これから遺族厚生年金を受け取る人です。

たとえば、
18歳年度末までの子どもがいない女性。

2028年度末時点で40歳未満なら、
原則5年間の有期給付の対象になります。

一方で、
2028年度に40歳以上になる女性は、
今回の見直しによる影響を受けません。

すでに遺族厚生年金を受給している人も、
今回の見直しによる影響はありません。

また、60歳以降に受給権が発生する人も、
今回の見直しの影響を受けません。

ここはかなり重要ですね☝️

子どもがいる家庭はどうなる？

子どもがいる家庭についても、
気になるところですよね。

18歳年度末までの子どもを養育している間は、
現行制度と同じ扱いになります。

つまり、今回の見直しで、
いきなり5年で終了するわけではありません。

さらに子どもが18歳になったあとも、
5年間は増額された有期給付と
継続給付の対象になります。

そして遺族基礎年金についても、
子どもがいる場合の加算額が増額されます。

「子どもがいる家庭はどうなるの？」

と心配していたので、
ここは少しホッとしました😮‍💨

なぜこんな見直しをするの？

今回の改正には、
遺族厚生年金の男女差を解消する目的があります。

これまでの制度は、
男性が主な家計の担い手だった時代の
社会状況を前提にした部分がありました。

夫を亡くした妻と、
妻を亡くした夫では、
制度上の扱いに違いがあったんですね。

今は共働き家庭も増えています。

昔と今では、
家族の働き方もかなり変わりましたよね。

だからこそ、
男女で制度をそろえていく方向に
見直されることになったようです。

私が一番気になったこと

今回調べてみて思ったのは、

「5年で打ち切り！」

だけでは判断できないということ。

最初の5年間は給付額が増える。

その後も条件によっては継続給付がある。

子どもがいる場合は、
一定期間は現行制度と同じ。

そして、今すでに受給している人は、
今回の改正の影響を受けない。

こうやって一つずつ見ていくと、
ニュースの見出しだけを見たときとは
かなり印象が変わりました。

でも、家計への影響は考えておきたい

とはいえ、
万が一のときの収入がどうなるかは、
やっぱり気になります。

特に子どもがいない家庭では、
遺族厚生年金だけを頼りにするのではなく、
自分自身の収入や貯金も含めて
考えておく必要がありそうです。

我が家も、

「夫に何かあったらどうする？」

なんて普段はあまり考えたくない話です。

でも、こういう制度変更をきっかけに、
一度くらい確認しておくのも大事ですよね。

生命保険はいくら必要なのか。

貯金はいくらあれば安心なのか。

住宅ローンはどうなるのか。

子どもの教育費はどうするのか。

考え始めると、
いろいろ出てきます😅

「5年で終わる」はちょっと違った

今回の遺族厚生年金の見直し。

最初は、

「えっ、遺族年金が5年でなくなるの？」

と、かなり驚きました。

でも詳しく調べてみると、
5年間だけで完全終了する制度ではありませんでした。

対象になる人と、
対象にならない人がいます。

そして5年後にも、
継続給付という仕組みがあります。

制度って、
ニュースの一言だけでは分からないですね💦

2028年4月からの変更なので、
まだ少し先の話ではあります。

でも家計を守るためにも、
「うちは関係ない」と思わずに、
一度確認しておこうと思いました。

こういう制度こそ、
知らないままにしておくのが一番怖い😱

我が家も、
今後の家計や保障について、
少しずつ見直していこうかな。

みなさんも、

「うちは対象になるのかな？」

と思ったら、
一度チェックしてみてくださいね😊

※この記事は制度について調べた内容を
まとめたもので、個別の年金相談ではありません。

※制度の詳細や今後の変更については、
厚生労働省などの最新情報をご確認ください。

女性の年金「月15万円」の壁。約8人に1人って少なすぎない？

最近、年金についての記事を見ていて、
思わず二度見してしまった数字がありました😳

女性で年金を月15万円以上もらえる人は、
なんと約8人に1人なんだそうです。

えっ……。

8人に1人って、そんなに少ないの！？😱

もちろん、年金の金額は人それぞれです。

働いていた年数や収入によっても変わるし、
夫婦で老後を迎えるのかでも全然違います。

それでも、この数字を見ていると、
ちょっと老後のお金が心配になりました💦

女性の年金、平均はいくら？

厚生労働省の資料によると、
厚生年金の平均受給額は月15万289円。

ただし、これは男女合わせた平均です。

男性は月16万9967円なのに対して、
女性は月11万1413円となっています。

しかも、この金額には老齢基礎年金も含まれています。

女性の平均が月11万円台って、
思っていたより少ないなぁ……というのが正直な感想。

そして月15万円以上を受け取っている女性は、
約12.3％しかいないそうです。

人数にすると約66万人。

女性の受給権者約540万人のうち、
月15万円以上なのは約8人に1人です。

こういう数字を見ると、
「老後は年金があるから大丈夫」とは、
なかなか言えないですよね😅

月15万円って、実際どうなんだろう？

月15万円と聞くと、
私は最初「そこそこあるじゃん」と思いました。

年間にすると180万円です。

でも、老後に毎月15万円で生活すると考えると、
話はちょっと変わってきます。

家賃や住宅ローンがなくても、
食費や光熱費はかかります。

病院に行くこともあるでしょうし、
車が必要な地域なら維持費もかかります🚗

さらに、たまには旅行にも行きたい。

おいしいものも食べたい。

孫ができたら、
何か買ってあげたくなるかもしれない😂

そう考えると、
「年金15万円あれば余裕！」とはならないですよね。

むしろ、住んでいる地域や生活スタイルによっては、
15万円でも節約が必要になりそうです。

私なら今から何をする？

こういう数字を見ると、
一気に老後資金を貯めなきゃ！と思いがち。

でも、私はそれよりも、
毎月少しずつ準備するほうが現実的かなと思っています。

いきなり何百万円も貯めるのは無理でも、
毎月1万円ならどうでしょう。

1万円でも1年なら12万円。

10年なら120万円です。

もちろん、実際には投資をするのか、
現金で貯めるのかでも変わってきます。

大事なのは、
「老後になってから考えればいい」にしないこと。

これかなぁと思います🤔

まずは自分の年金額を確認してみる

今回の記事を読んで、
私が一番やろうと思ったのがこれ。

自分はいくら年金をもらえるのか、
ちゃんと確認することです。

ニュースの平均額を見て、
「私は11万円くらいなのかな？」と考えても、
結局は自分の年金額が分からないと意味がない。

ねんきん定期便などで、
自分の加入状況を確認することが大切ですよね。

私はこういうの、
ついつい後回しにしちゃうタイプです😂

「まだ先の話だし」と思ってしまうんですよね。

でも、老後まであと何十年あるとしても、
何十年だからこそ準備する時間があります。

専業主婦やパートだった女性は特に気になる

女性の年金額が男性より低い理由には、
働き方や厚生年金への加入期間なども関係します。

結婚や出産をきっかけに仕事を辞めたり、
扶養内で働いたりする人もいますよね。

もちろん、それが悪いという話ではありません。

子育てや家事も立派な仕事です。

ただ、自分の老後のお金という意味では、
一度考えておいたほうがいいのかもしれません。

私自身も、
「老後のお金って夫婦のお金でしょ」と、
どこかで思っていた部分があります。

でも、もし何かあったら？

夫婦どちらか一人になったら？

そのときに自分がいくら受け取れるのか。

考えておくだけでも、
ちょっと安心感が違う気がします。

老後も節約だけはしたくない

私は節約が好きなので、
老後もたぶん節約していると思います🤣

安いスーパーを探したり、
ポイントを貯めたりしていそう。

でも、老後になったら、
節約だけの生活にはしたくないんですよね。

夫婦で旅行にも行きたいし、
おいしいものも食べたい。

子どもたちに迷惑をかけず、
自分たちのお金で楽しみたい。

そのためには、
年金だけに全部を任せるのではなく、
今から少しずつ準備する必要がありそうです。

「月15万円」は私にも他人事じゃなかった

今回の「女性で月15万円以上は約8人に1人」という数字。

最初は単純に、
「えっ、少なっ！」と思いました😳

でも、よく考えてみると、
これは私たちの未来にも関係する話なんですよね。

今の生活費だけで精一杯だと、
老後のことまで考える余裕がないのも本音。

だからこそ、
毎月ほんの少しでもいいから、
未来の自分用に残しておきたい。

1万円でも5,000円でもいい。

何もしないよりは、
きっと何かが変わるはず。

老後になってから、

「もっと早く準備しておけばよかった😭」

なんてことだけは避けたいです。

今回の記事をきっかけに、
私も自分の年金額をちゃんと確認してみようと思います。

そして、今できる節約をしながら、
未来のお金も少しずつ準備していこうかな😊

老後までまだ時間があるからこそ、
今からできることをコツコツと。

結局これが一番強いのかもしれませんね✨