製造間接費差異の分析は
今まで見てきた差異分析とは少し違う。
標準製造間接費－実際製造間接費
＋なら有利差異
－なら不利差異
上の例では製品1個あたりの標準製造間接費が
@90、当月投入量（完成品換算量）が
110個なので当月の標準製造間接費は
9900となる。
これに対し、製造間接費実際発生額は
10000なので
9900－10000＝△100が
製造間接費差異となる。
製造間接費差異は
予算差異
操業度作業
能率差異に分けられる。
予算差異
先に計算した予算許容額と実際発生額の差
予算許容額－実際発生額
＋なら有利差異
－なら不利差異
9500－10000=△500
操業度差異
例えば機械の減価償却費は、操業度の
多い少ないに関わらず一定の額が発生する。
だから使わないと損と言う事になる。
生産設備の利用度の良否を原因として
固定費から発生する差異。
まず、直接作業時間1時間あたりの
（操業度が直接作業時間の場合）
固定製造間接費を求める。
この1時間あたりの固定製造間接費を
固定比率という。
固定製造間接費が7000なので
7000/350＝20が
固定比率となる。
固定比率×（実際操業度－基準操業度）で
操業度差異を求める。
＋なら有利差異
－なら不利差異
上の例では350時間使えるところを
250時間しか使わなかった。
不利差異！
@20×（250時間－350時間）＝△2000
能率差異
製品1個を3時間で作ろうとした時、
製品10個を作るのにかかった時間は30時間。
しかし、能率の低下などが原因で
40時間かかってしまったとする。
このように工員の作業能率の低下などを
原因として発生する製造間接費のムダを
能率差異という。
標準配賦率×（標準操業度－実際操業度）
＋なら有利差異
－なら不利差異
標準操業度は製品1個あたりの標準操業度に
当月投入量（完成品換算量）をかけて求める。
上の例では製品1個あたりの
標準直接作業時間は3時間、
当月投入量は110個なので標準操業度は
330時間となる。
@30×（330時間－250時間）＝2400
330時間かかるところが250時間で済んだ。
有利差異！
以下のグラフができる。
固定費から生じたものとを分けて
変動費能率差異
固定費能率差異に
分ける事がある。
製造間接費差異の分析図は
以下の通り。
固定費能率差異を
1.能率差異とする方法と
2.操業度差異に含める方法がある。
2の場合、
「能率差異は変動費部分からなるものとする」
といった指示がつく。