目標時間と実際の時間の差
標準直接労務費－実際直接労務費
＋なら有利差異
－なら不利差異
製品1個あたりの標準直接労務費が@60
当月投入量（完成品換算量）が110個なので
標準直接労務費は6600となる。
当月の実際直接労務費が6250
6600－6250＝350が
直接労務費差異となる。
加工進捗度を加味した換算量で
差異分析を行う。
費用がかかるので
計算する時は加工費の方で、
加工進捗度を加味した
換算量で行う！
差異分析のボックス図は以下の通り
製品1個あたりの標準直接作業時間が
3時間、これで110個の製品を作ったのだから
3×110＝330
賃率差異と時間差異
直接材料費差異を価格差異と数量差異に
分けたように、直接労務費差異は
賃率差異と時間差異に分けられる。
賃率差異
標準よりも高い又は安い賃料の工員が
作業をした為に生じた差異。
（標準賃率－実際賃率）×実際作業時間で
求める。
＋なら有利差異
コストがあまりかからなかった。
－なら不利差異
コストがかかりすぎた。
これで250時間作業した。
時間差異
標準よりも時間がかかってしまった
又は短時間で処理できた為に生じた差異。
標準賃率×
（標準直接作業時間－実際直接作業時間）
で求める。
以下のボックス図ができる。
直接労務費差異の分析図は以下の通り。
（実際の方が多くても！）
縦は賃率、横は直接作業時間