商業簿記が商品売買業を対象とした物なのに対して
工業簿記は製造業（メーカー）を対象とした物。
材料を仕入れ、加工して製品を売る。
工業簿記では完成品を製品
未完成の物を仕掛品という。
例えば木材を仕入れて、イスを作って売るとする。
原価とはどの金額を言うのか？
材料だけじゃなく、イスを作る人の人件費、
工場では電気ガス水道も使うから
水光熱費がかかってくる。
これらが全て原価となる。
このように商業簿記では原価を計算する
必要がなかったが、工業簿記では全ての原価を計算しなければならない。
一般に原価と言ったら製品の製造にかかる費用
（製造原価）の事。
製造原価には、
材料費（材料にかかった費用）
労務費（人件費 給料等）
経費（水光熱費等）がある。
これらを集計して製品1個あたりの原価を
計算する。
その方法として
個別原価計算と総合原価計算がある。
個別原価計算
オーダーメイドに適用される。
総合原価計算
例えば鉛筆を作るとする。
同じ規格の物を大量生産するから、1本1本原価を
把握するのは無理がある。
そこで、1か月間で完成した製品の原価をまとめて計算した後、1本あたりの原価を計算するという
方法をとる。
このように、同じ規格の製品を毎月大量生産する
大量生産携帯に適用される。
総合原価計算には製品の種類、製造手順、
規格などに応じて
単純総合原価計算
等級別総合原価計算
組別総合原価計算
工程別総合原価計算がある。
材料費、労務費、経費を計算し、集計した後
製造原価を計算するが、その間に
製造間接費の配賦がある。
例えばカレーを作るとする。
材料費以外に調味料やガス代がかかる。
材料は一皿分にどれだけ使ったが判るので、
材料を使った分だけ集計すればいいが、
調味料やガス代は一皿にどれだけ使ったか、
把握できない。
全体としていくらかかったかまでは判るが、
どの製品の物かまでは明らかでない。
これを製造間接費という。
これをどのようにして製品の原価に割り当てるかが
製造間接費の配賦。
製造間接費の配賦を更に正確に行う為、
部門ごとに把握してから製品に割り当てるという
方法もある。
これを部門別原価計算という。
①材料費、労務費、経費の集計
②製造間接費の配賦
（更に正確に 部門別計算）
③製品原価の計算
がメインの流れとなる。