3級では定額法をやった。
2級では定率法、生産高比例法を扱う。
・定率法
期首時点での帳簿価額（未償却残高）に
一定の償却率を乗じて減価償却費を計算する。
減価償却費=
（取得原価－減価償却累計額）
×償却率
期中に取得した場合は月割計算
ex.期首に取得した備品1000について減価償却を行う。
定率法で償却率20%、間接法で行う。
（1000－0）×20%=200
減価償却費200
減価償却累計額200
翌期、翌々期の減価償却は
2年目
（1000－200）×20%=160
3年目
（1000－360）×20%=128
となる。
定率法によると初めは減価償却費が多く
計上されるが、年々小さくなっていく。
従って定率法はパソコンなどの
すぐに価値が下がる物に対して適用される。
・生産高比例法
自動車や飛行機はどれくらいまで使えるのか、
今どのくらい使ったのかがすぐ判る。
こういう総利用可能量が判る物に対しては
生産高比例法が適用できる。
減価償却費=
（取得原価－残存価額）
×当期利用料/総利用可能量
残存価額を引く事を忘れるな！
ex.車両運搬具2000について生産高比例法で
減価償却を行う。
総利用可能量10000km、当期利用料1000
残存価額は取得原価の10%
（2000－200）×1000/10000=180
減価償却費180
減価償却累計額180
尚、今現在どれくらい使ったが
判ってるので月割計算は
必要なし！
・200%定率法
定額法の償却率は
「1÷耐用年数」で求めた物。
これに200%をかけた物が200%定率法。
「1÷耐用年数×200%」
ex.耐用年数が10年の場合
定額法の償却率は1÷10=0.1
定率法は0.1×200%=0.2
・償却保証額と改定償却率
定率法の場合、帳簿価額に償却率をかけて
減価償却費を求める為、いつまで経っても
ゼロにはならない。
そこで、ある所から改定償却率をかけて
減価償却費を求めていき、帳簿価額が
ゼロになるようにする。
どこで切り替えるか？
今までの方法でやっていて、
償却保証額を下回った時。
まず、償却保証額を求めておく。
取得原価×保証率
仮に(a)とする。
①今までのやり方
帳簿価額×償却率で求める。
仮に(b)とする。
(b)が(a)を下回った時、
取得原価×改定償却率
=減価償却費となる。