何か、たいそうなタイトルをつけてしまった今日の拙ブログですが、何とも足早に立ち去って行ってしまった、独メルケル首相に対することを書こうと思い、考え至った標題です。
メルケル首相は、わずか2日間の滞在で瞬時に飛び立ってしまいましたが、もう少し我々に対して影響力を残していって欲しかった、というのが正直な感想です。なぜならあれだけ、世界でも指折りのグローバル社会に対して非常に強い影響力を持った人物だからです。
と、上記のように書いたものの、やはり気になる答弁をして去って行った、ということも事実ですので、少し触れたいと思います。
メルケルという台風は、近海で発生したいつもの台風のように、列島に上陸したら、いくぶん勢力を弱めて東進して行ったように思います。
上陸する前の勢力は絶大で、今期発生の台風の中では、最も強い勢力を保ったままの状態で、列島に近づいてきたので、気象庁もずいぶんと警戒を呼びかけてきました。
それでも、女性台風だけあって、柔らかさも持ち合わせていることが特徴で、サッカー場において、よく風が感じられます。
特に今回通り過ぎていった台風メルケル号の動きの特徴としては、やはり、というような動きをしたことも事実です。
お隣り韓国や中国にも、この台風は接近、特に中国には上陸を繰り返したかのような、風の吹かせ方が見られました。
その風は、ずいぶんと中韓寄りの吹き方をしており、何やら過去の日本から吹いた風で、両国に深刻な被害を与えたことについて、フォローどころか、アウェーの風を吹かせたことが気になりました。
気象予報士の安倍さんや岡田さんも、台風メルケル号がどういった動きを見せ、針路を取るのかについてを事前に予測するに、大いに判断に迷ったことが我々のような列島の人間にも容易に想像できます。
今回の一見柔らかくても、非常に粘り強く、屈しない、まるで女傑と言えるような台風は、過ぎ去った後も、我々に予想されたほどの甚大な被害は持たらしませんでしたが、今後の防災を考える上で、目立たないけど確かなヒントを与えてくれるような台風であった、と言えるのではないでしょうか。
このブログは、マーケティング支援を行うビバクラフト の代表が書くオフィシャルブログです。 http://www.vivacraft.co.jp/
昨日で、東日本大震災から4年が経過しました。
その間、瓦礫の処理などは進み、復興が進んでいるように見えますが、実態は特に住宅がいまだに足りない、といった不満の声があるようです。
さらに、震災直後はあれだけ被災地に集まったボランティアの人たちが、最近はめっきり減ってしまい、すっかり忘れ去られているような感想を述べていた被災者もいました。
筆者は、まだ一度も被災地を訪れたことがありませんが、恐らく当時のまま残されている場所が今でも多く存在しているのだと想像できます。
実は一昨日まで2日間の日程で来日した、独メルケル首相も述べていましたが、早く日本が二酸化炭素の削減目標を世界に対して示すことを求めていました。
なぜなら、京都議定書を契機として世界的な地球環境保護のための、具体的な数値目標を各国毎に示す、という大きな流れを先導してきた我が国自身が、東日本大震災をきっかけにして、状況が激変してしまい、数値目標を設定することができなくなっているからです。
原因はもちろん、化石燃料を使った火力発電が原発に替わる発電方式として、主役の座についてしまったことによる、CO2排出の急増および、原発の再稼働に対する先行きの不透明さがそうさせているのでした。
筆者が一番問題にしているのは、化石燃料を使い過ぎていること以前に、政府が国として今後の日本が、未来に渡ってどのようなエネルギー政策を展開していくのか、という方向性を一向に示すことができないでいることです。
これが原因で、我々国民だけではなく、民間の事業者まで含めた利害関係者にまで、影響が及んでいるのです。
国民からしたら、何ともいえない不安を掻き立てられています。
民間の事業者からしたら、エネルギー業界に携わるすべての事業者にとって、投資戦略を立てることができない、という不利益を被っています。
どうしても、政府が未来のエネルギー政策を示さない理由が、人気とり、ポピュリズム（民衆迎合）にあるような気がして仕方がありません。
つまり選挙対策であり、集票を意識してのものである、ということです。
ところがこのような政治の停滞をいつまでも続けているようでは、国益を損ねてしまっている、と言われても仕方のないところだと思います。
国がエネルギーの将来像を早く明確に描いて、国民に公表して、早く同じ方向に向けて動き始めないと、電力料金の高騰など、さらに悪い方向に向かっていってしまう、ということを私は憂えています。
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その間、瓦礫の処理などは進み、復興が進んでいるように見えますが、実態は特に住宅がいまだに足りない、といった不満の声があるようです。
さらに、震災直後はあれだけ被災地に集まったボランティアの人たちが、最近はめっきり減ってしまい、すっかり忘れ去られているような感想を述べていた被災者もいました。
筆者は、まだ一度も被災地を訪れたことがありませんが、恐らく当時のまま残されている場所が今でも多く存在しているのだと想像できます。
実は一昨日まで2日間の日程で来日した、独メルケル首相も述べていましたが、早く日本が二酸化炭素の削減目標を世界に対して示すことを求めていました。
なぜなら、京都議定書を契機として世界的な地球環境保護のための、具体的な数値目標を各国毎に示す、という大きな流れを先導してきた我が国自身が、東日本大震災をきっかけにして、状況が激変してしまい、数値目標を設定することができなくなっているからです。
原因はもちろん、化石燃料を使った火力発電が原発に替わる発電方式として、主役の座についてしまったことによる、CO2排出の急増および、原発の再稼働に対する先行きの不透明さがそうさせているのでした。
筆者が一番問題にしているのは、化石燃料を使い過ぎていること以前に、政府が国として今後の日本が、未来に渡ってどのようなエネルギー政策を展開していくのか、という方向性を一向に示すことができないでいることです。
これが原因で、我々国民だけではなく、民間の事業者まで含めた利害関係者にまで、影響が及んでいるのです。
国民からしたら、何ともいえない不安を掻き立てられています。
民間の事業者からしたら、エネルギー業界に携わるすべての事業者にとって、投資戦略を立てることができない、という不利益を被っています。
どうしても、政府が未来のエネルギー政策を示さない理由が、人気とり、ポピュリズム（民衆迎合）にあるような気がして仕方がありません。
つまり選挙対策であり、集票を意識してのものである、ということです。
ところがこのような政治の停滞をいつまでも続けているようでは、国益を損ねてしまっている、と言われても仕方のないところだと思います。
国がエネルギーの将来像を早く明確に描いて、国民に公表して、早く同じ方向に向けて動き始めないと、電力料金の高騰など、さらに悪い方向に向かっていってしまう、ということを私は憂えています。
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今の時代を背景にしてか、任期に伴い発表される国内を代表する大企業の新社長人事において、思い切った若返り策が顕著です。
ホンダの八郷隆弘氏が5人抜きで55歳。
三井物産の安永竜夫氏が32人抜きで54歳。
富士通の田中達也氏が58歳。
武田薬品工業の昨年就任したクリストフ・ウェバー
新社長に至っては、40歳代です。
昔の大企業の新社長は60歳代の前半、というパターンが多く、50歳代は稀でした。
ところが上記の例を代表として、どんどん若返りが図られています。
もはや現在60歳代の専務取締役や副社長は、次の社長の座の選択肢にも上がらない時代なのかもしれません。
50歳代の中盤の年代が、大企業の新社長に就くのが今年2015年を中心とした新しい傾向であるならば、さらに次の社長の座を争うのは2020年前後として、現在の50歳前後ということになります。
この年代になると、パソコンやインターネット、ゲームなど、現代の産業を引っ張っているキーアイテムに対して、上の年代と比べても数段の違いで親和性が高い、という特徴があります。
従って、2020年くらいを境目にして、大企業の各社もとても大きな変貌を遂げる可能性が高い、と筆者は推測します。
それは、組織の大胆な見直しや、事業ドメインの再定義、海外戦略、さらにもっと細かい働き方まで含めて、従来とは比べ物にならないくらいの変革が彼らによって、持たらされる可能性が非常に高いということです。
そういう意味でも、これから東京五輪の年くらいにかけて、各社正念場を迎え、世の中も大きく変わっていくのだろうと、早くも予測している訳です。
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ホンダの八郷隆弘氏が5人抜きで55歳。
三井物産の安永竜夫氏が32人抜きで54歳。
富士通の田中達也氏が58歳。
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新社長に至っては、40歳代です。
昔の大企業の新社長は60歳代の前半、というパターンが多く、50歳代は稀でした。
ところが上記の例を代表として、どんどん若返りが図られています。
もはや現在60歳代の専務取締役や副社長は、次の社長の座の選択肢にも上がらない時代なのかもしれません。
50歳代の中盤の年代が、大企業の新社長に就くのが今年2015年を中心とした新しい傾向であるならば、さらに次の社長の座を争うのは2020年前後として、現在の50歳前後ということになります。
この年代になると、パソコンやインターネット、ゲームなど、現代の産業を引っ張っているキーアイテムに対して、上の年代と比べても数段の違いで親和性が高い、という特徴があります。
従って、2020年くらいを境目にして、大企業の各社もとても大きな変貌を遂げる可能性が高い、と筆者は推測します。
それは、組織の大胆な見直しや、事業ドメインの再定義、海外戦略、さらにもっと細かい働き方まで含めて、従来とは比べ物にならないくらいの変革が彼らによって、持たらされる可能性が非常に高いということです。
そういう意味でも、これから東京五輪の年くらいにかけて、各社正念場を迎え、世の中も大きく変わっていくのだろうと、早くも予測している訳です。
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