自給率向上は重要だとか必須課題だとかよく言われますし、農水省は目標45%などと掛け声を上げていますが、今の日本が持っているポテンシャルを最大限生かした場合にどの程度の自給率が達成可能でしょうか。
 ここで最初に言っておくと、現在の日本にいる1次産業従事者のポテンシャルはすでにほぼ最大限発揮されていると見てよく、要するに制度改革がどうとかの小手先の対策では自給率向上などおよそ望めません。


 食料自給率向上に当たって、農業関係者や食品関係者が努力するだけでは、ドラスティックな自給率向上は絶対不可能です。45%などではなく、例えば60%程度を目標とするときに絶対必要なのは食生活の変化です。
 食料自給率39%とか言うのは国全体の数字ですから、個人一人一人を見ると国産のものをかなりたくさん食べている人もいますし、逆に食べ物のほぼ全てが外国産と言う人もいます。例えばファストフードやコンビニ弁当、カップラーメンなどが中心の一人暮らし学生にありがちな食生活において、国産の食品はほとんど存在しません。先日、食生活において中食の割合が増えていると言うエントリを上げましたが(食費支出の推移http://ameblo.jp/vin/entry-10219328545.html )、お惣菜なんかも海外産の材料の割合がかなり多いです。
 そういう意味において、食育は自給率向上に役立つと言うことが出来ます。


 しかし食育を理想的に活用して、国産の食べ物の需要を一気に増やしたとしても供給側はそれに対応できません。何十年も前から余っている余っていると言われ続ける米ですら自給率は100%を越えてはいず(もっとも、減反してますが)、国民全員が毎日おにぎりを一つ追加で食べるようになるだけで米は完全に足りなくなります。
 そもそも日本と言うのは山がちの国で、しかも農業に向いた水利が良好な平野部は圧倒的な人口密度で埋め尽くされていますから、もともとこの国で農業をやるのは効率的なことではありません。もし仮に現在の農業従事者がいきなり3倍に増え、減反や遊休農地も完全に解消されたとしたらどれくらいの自給率が見込めるのでしょうか。案外と大した事ない気がします。50%行くか行かないか程度じゃないかなあ。


 話は変わりますが、自給率を1%上げるには琵琶湖と同じ面積の麦畑が必要と言われています。この話のポイントは面積ともう一つ、日本で自給率を上げるなら麦を作らなくてはいけないと言うことです。正しくは麦・大豆・トウモロコシですが、これらを日本で作るのは価格面でほとんど太刀打ちできません。
 で、今推進している加工用米の増産計画は米を麦の代わりとして、飼料や麺やパンにすりゃいいじゃないかと言うものですが、それを本格的にやろうとすると必ず、やっぱり価格が障壁となって失敗するでしょう。畜産農家にとっては麦で無く米を使うのは技術的にはできますが、その時はやはり価格が麦並みの米でないと転換するメリットに薄いです。
 今、農水省はそんな加工用米を作る農家に対して補助金をかなり手厚く出していますが(10aあたり8万円ほどになるらしい)、これが永劫続くなどとはいくらバカな農家でも誰も思っていませんし、むしろ来年にはなくなるんじゃないかと思うので、それなりの手立てを講じないとそんな口車に乗るわけには行きません。それにだいたい、激安米としては中国やタイなどに目を向ければいくらでもありますから、日本はわざわざ自分の首を絞めなくてもいいじゃないかと思います。


 んで、それならそれでいっそのこと、日本人が海外で農業をやればいいじゃないかと言うのが私の考えです。先日来ことあるごとに、農業は土地ではなく人がやるものだ、と書いていますがそれを拡大解釈すると必然的にそうなります。
 例えば非常に評判の悪い中国産の農産物ですが、実際には日本に輸入されるものに関しては商社が現地で非常に細かく指導し、もちろん肥料や農薬の使い方などもちゃんと守らせ、トレーサビリティの徹底に関しては日本以上という部分があります。先日からいくつか起きている中国製食品による事件は全て加工食品によって起こされていて、中国産の農産物の問題ではないことに注意すべきです。
 もちろん中国が嫌ならアメリカやタイなどでもいいし、オーストラリアやタスマニアは季節が逆という特性を活かせば非常に面白いことが出来ます。エイプリルフールネタに使ったフライングワインメーカーと同じことです。


 という、「メイドインチャイナ・バイジャパン」という手法を以前、よそで提案したら一笑に付されたことがあります。外国で作るのは食糧安保という考え方からすれば本末転倒だ、特に中国なんか、国外持ち出しに制限でもかけてきたらどうするという感じでしたが、確かに先日、中国は中国国内で生産する海外メーカーの製品の制御用ソースを全公開しろなどと言って全世界から総スカンを食らったような国ですが、逆にこの事例が示すように、メイドインチャイナ・バイジャパンなどという手法は自動車や家電の世界ではもうとっくの昔から行われている方法です。

 だいたい食料の持ち出し制限がかかるような事態って、それを避けることが外交でしょう。いやそんな楽観的なことばかり考えていてもしょうがないよと言われそうですが、それならそれでももし本当に制限がかかるような事になったとしたら食料以外のものも止まるでしょう。石油など言うに及ばず、農業特有の事情であれば3大肥料分のうちチッソ以外のリン、カリウムはすでに国産ではほとんど賄えていません。食生活以前に、すでに農業自体が海外の存在を前提に成り立っているのです。


 日本人が海外で作った農産物は国産農産物とは言えないでしょうか。まあ、法的には言えません(日本国産ワインは、海外産のブドウを国内で醸造してるものが多いが・・・)。けど、そうと言う屁理屈はいくつかあるように感じます。
 未来の食糧自給はきっとこんな形になるんじゃないだろうかと勝手に想像しています。


 微熱の状態でものを書くと全然まとまらん(笑)あ、新フルではないですよ。

 何か書こうと思いつつも、いつも読ませていただいているブログをざっと巡回しただけでもう微に入り細に穿ったネタの山で何か新しいことを考える余地などまるで残っていません(笑


 今回は、騒動の規模にしては報道が落ち着いているなあ珍しい、と最初は思っていたんですが実際には、私がワイドショーなどを見ていなかっただけでした(^^;
 横浜の高校生が疑われた頃、久しぶりにチャンネルが合っていたワイドショーでは何度も「なぜ水際で防げなかったのか・・・」などと、暗に政府を攻撃するような取り上げ方されていてずいぶん失笑させていただきましたが、水際作戦にもともとある程度の漏れがあるのはしょうがないことでしょう。
 だいたい感染と発症は違いますから、感染だけしてピンピンしてる状態で入国し、数日後発症などされたら水際では止めようがありません。
 
 アメリカはオバマ大統領が、15億ドルの緊急対策予算を調達すると、何はともあれ的な感じで発表していてさすがでした。日本ではどうも、対策は全て病院や自治体の通常業務の延長として当然のごとくやりなさいといっているように聞こえます。
 しばらく前の当ブログのエントリにて、重要な仕事は重要なんだから、予算が無くてもやらなければならないので、予算はあげないとなると書きましたがこれを地で行っている様な感じです。まあ現状アメリカと日本では深刻度がまるで違うので直接比較することは出来ませんが、それにしても善意に頼りすぎです。なにしろ医療機関はこれまで、さんざん善意的なものに裏切られ続けてきたわけですし。


 それと関係ないですがすごいなと思ったのは、オバマ大統領って支持率が60%もあるんですね。もし日本だったら、経済がこれだけ落ち込んで、インフルが流行って、北朝鮮がミサイルを飛ばして、などと出来事があったら野党とマスコミが全部政府のせいにして、首相の支持率がまだ60%もあるなどとは絶対ありえないです。アメリカの民度の高さがうらやましい。


 ところでインフル関係の話に戻りますが、各地方自治体の担当者や厚労省などの職員達はGW返上で待機しているのだろうと思いますが(もちろんほかの人たちも)、奈良県の職員はもちろん全員休日手当ても残業手当も無いんだろうな。ご愁傷様です。

 新型インフルエンザが流行っても、GWが報道される時のネタは旅行とか行楽ばかりですが、田舎もんにとってGWとは田植えのシーズンでもあります。
 といってもGWに田植えがなされるのは、稲の生態上GW時期に植えるのが最良だからと言うわけではなく(もっともそれは地域によりますが)、若いもんが実家に帰りやすく手伝いやすいと言う事情がメインです。


 この時期の田んぼを見ると爺さんから孫まで家族全員揃って田んぼの周りでわいわいやっている姿を見ることが出来ます。特に最近に限らず昔から、米作りにおいて田植えと稲刈りは一家揃って行うレクリエーションに近い行事です。
 これも今後、おそらくは失われていく、農業や農村が持っていた特性の一つです。


 ちなみにうちの田植えは来月からです(^^;

 医療系ブログ有志によるボールペン作戦は以前、大野病院事件に向けて行われましたが、今度はまた新たに故中原先生支援ボールペン作戦が動くようです。
http://d.hatena.ne.jp/moto-ballpen/


 こういった、現実に人や物が動く活動と言うのはうらやましいもので、私なんか農業関係のことをブログに書いていてもしょせんは愚痴っているだけですからいくらちまちまやっていても何かが変わるわけでもありません。


 なんて事を言っているなら何か考えればいいじゃねえか、と言うわけでどういうことができるかなあ、と考えてみました。
 題して、


一番安いものは買わない 作戦


趣旨:
 農業の低迷は突き詰めると、商品価格が安いことにあります。ダンピングに次ぐダンピングで仕入れの値下げ圧力は高まり続けとどまるところを知らず、食品メーカーや生産者は叩かれまくっています。先日、イオンの店内に「謝罪広告」らしきものが出ましたが、アレは日本語に訳すと、「我々はこれから、もっと仕入れを叩いていくことをお約束します」と言う宣言なのです。
 ただそうは言っても、安いものを買いたいのは消費者の気持ち的には当たり前のことで、いきなり高いものを買えと言っても受け入れられるものではないと思います。


 そこで、とりあえず一番安いものは買わない、と言うのはどうでしょうか。別に、最高級のものを買わなくても構いません。2番目に安いものを買ってもいいです。ただ、一番安いものを追い求めるのはやめてみませんか。


内容:

・ 私は店頭で商品を買う際、その場で一番安いものは買いません。


○ 安くて良いものではなく、良くて安いものを探しましょう。

○ 一番安いものとは、一番お得なものではありません。一番価値が無いものです。一段上の価値を求めよう。

○ 一番安いものには理由があります。事故米、海外産、期日偽装等何があるか分かりません。安全と安心にプレミアムを払おう

○ 特にセール品や特売商品などは、結局はメーカーや生産者が泣いているだけです。安値日本一を謳うお店は、仕入れ業者を日本一泣かせている業者のことです。生産者だってお店に行けば消費者。後で困るのはあなたまたは配偶者、ご両親、お子様のお仕事です。


○ 一番安いものが売れると、小売店は更なる値下げの努力・・・仕入れ叩きを行います。現在すでに、良心的な食品メーカーや中規模農家にもバタバタ廃業が出ています。第2、第3のミートホープ社が産まれるのは時間の問題ですが、それを作っているのは値下げです


 もうちょっと項目を考えたいところです。募集中。


 ・・・とこういう感じで広めていくのはどうでしょうか。
 バナーでも作ればもっといいのでしょうが、今度時間を取って作ってみるつもりです。


 賛同される方がおられたら、ご自身のブログ等で表明をお願いしますm(_ _)m

 先日、減反制度を見直しして稲の作付面積を60万ヘクタール増やせば米は半値になるとの試算を政府が出したとのニュースを読みました。


減反廃止ならコメ価格半値に 見直しで試算、農政改革チーム
http://www.47news.jp/CN/200904/CN2009042201000866.html


 政府の農政改革特命チームは22日、コメの生産調整(減反)見直しの試算を公表し、減反を廃止すればコメの市場価格が一時的に現在の半値まで下落するとの見通しを示した。減反制度見直しに向けて、廃止や緩和、強化した場合の計5つのケースについて、生産量や米価への影響を調べた。


 麻生太郎首相はコメ政策に関し「選択肢」を示すよう指示しており、シミュレーションを基に今夏、基本的な見直し方向を決める方針。今回は具体的な制度設計には踏み込まなかったが、現実的な選択肢とみられる緩和のケースを中心に議論が進みそうだ。各ケースとも2008年産の主食用コメの作付面積約160万ヘクタールを前提に計算した。


 最も極端なケースの廃止では、作付面積が60万ヘクタール増加すると想定し、市場価格が1年目で現在の約半値の7506円(60キロ)まで急落、10年目でも9721円までしか戻らないと予測している。米穀取引業者によると、現在のコメ価格は60キロ当たり1万5000円程度と、07年産米の年平均とほぼ同じ水準で売買されるケースが多いという。


 一方、緩和のケースでは、減反実施農家への助成を手厚くした場合と、抑制的にした場合の2通りを提示。手厚くした場合、作付けは10万ヘクタール増え、価格は1年目で1万3804円、10年目で1万3506円。抑制した場合は30万ヘクタール増で、1年目1万648円、10年目1万1768円と予想した。



 この手のニュースではいつも必ず、ある視点が決定的に欠けているのですが、つまり仮に耕作面積を60万ヘクタールも増やしても(約1.4倍です)、それをいったい誰が作るというんでしょうか
 100ヘクタール作る超大規模専業農家(ちなみに米専業なうちの耕作面積は14ヘクタールくらいです)が突然6000戸も現れれば解決ですが、財務省の玄関からいきなり1000兆円入りのボストンバッグが発見されれば財政赤字解消だというのと同じくらい無意味な妄想です。しかも以前のエントリで触れたように、元減反地60万ヘクタールは相当に条件が悪い農地がかなり含まれているはずです。


 別に農業問題に限らず、医療問題でも教育問題でも何でも同じですが、ハコモノとか制度を作ればそれ以外の条件は全て理想的に解決するはずだとの大馬鹿な考えが多すぎます。政治家とか役人たちと言うのは正気で仕事をしているのでしょうか。各都道府県ごとに基幹となる大規模医療センターを作れば医療問題は解決、するわけなんかないでしょうが。医師や農民はどっかからわいて出てくるものじゃありません。


 さてでは農業に新しい人を入れる件ですが、前回は、50代や60代くらいの人を入れてもしょうがないんじゃないかと書きました。出来れば10代や20代、ようは高卒や大卒の人に農業を選んでもらうのが一番いいんですが、まあそんな理想は誰でも同じく思うでしょう。しかし現実的には若い人間にとって、特に家業が農業ではない人にとって就農など完全に圏外です。


 なぜそんなことになるかという理由ですが、だいたい若者にとって農業と言う仕事には魅力が無いでしょう。
 そもそも百姓という言葉が一時期は差別用語同然であったように(今でもそのきらいはなくは無い)、農業は賎業とのイメージが強いです。適当にぐぐってて、こういう文章を見つけたときは怒るというか笑いました。



http://keio-mitakai.sfc.keio.ac.jp/public/fukuzawa/detail.php?mitakai_id=&fukuzawa_id=79


諭吉は学問を修めた者が農業その他賤業に就くことを嫌うようになる心配など全くない、歴史を振り返れば、人知は発達し続けているが、そのために賤業に就く者が減少した事実はない、故に教育の過度恐るるに足らずと結論づけている。
ところで、現今の日本を見ると、農林業就業者数は減少の一途を辿り、この50年間で8割以上減少している。その減少の原因は何であろうか。高学歴社会になって、知的水準が高まったためだろうか。諭吉の考は知的水準とは相対的なもので、現在の知者も文明が発達すればやがて愚者となるというものだ。従って、1世紀前に賤業と諭吉が言っている単純労働には、社会全体の知的水準が上っても、相対的にレベルの低い者が就労する筈だから減少する心配はないということのようだ。だが、現実は統計に見る通りなのである。



 福沢諭吉によれば、農業とは知的水準が低いものが行う仕事なのでありますよ。そういえば農業高校というヤツは、失礼ながら、学力的には最底辺に位置するやつが行く学校との印象が私にもありました。今の自分が考えれば、そういうところは専門をはっきり目指す人のための学校なので学力とかで判断すべきではないと思うのですが、中学生の頃にはそんなこと考えなかったし、きっと今の中高生にも同じく考えるのは多いでしょう。


 で、百姓なんかバカがなるものというイメージに加えて、職場はド田舎です。普通の若者は都会に行きたがるものでしょう。若い異性の気配が全くないという点も見逃せません。特に若い女性農業者などコウノトリより珍重されます。


 こういったイメージ以外にも、現実的な就農の難しさについて、そもそも就農しようと思ってもどうしたらいいのか分からない点があります。実家が農家ではない人間にとって、就農するということはほぼ起業と同義です。高卒でラーメン好きな新社会人にいきなりラーメン屋をオープンしろと言ってもよっぽどの変わり者でないと出来ないのと同じです。


 それらの悪条件に対応するものが高収入だったり、または農業法人です。高収入の方は簡単で、新人でも年収500万円くらいにはなるとなれば黙っていても競争率は上がるでしょう。農業法人ならば、とりあえず従業員として普通に就職することが出来ます。しかも農業法人の場合は、同年代の若い人間と一緒に仕事をすることも出来ます。


 このうち高収入に関しては、少なくとも国がそれを保障する動きはゼロです。自分で稼げ、起業とはそういうもんだ、と言われればその通りですが、「農業とは国の根幹だ、無くなっては困る」と言われるような仕事に対してこのような態度はちょっぴり矛盾っぽいものを感じます。


 農業法人に関しては、いいとは思うんですが、まだまだキャパシティが足りていません。新しく農業法人を作れと言われても、普通の農家としての起業が1店舗のみのラーメン屋とすると大規模農業法人は全国チェーンの大規模ラーメングループを作るようなもので、そうそう大きく期待するわけには行きません。あ、一応念のためですが農業法人と法人の農業参入とは意味が全く違います。


 ・・・なんかここまで書いてやっぱり、何を言いたいかよくわかんなくなってきました。


 政府なり誰かなりが「農業人口の減少が深刻だ!」「農業後継者の育成が急務だ!」とか言っている割には、増やす方に関しては意欲のある人間が沸いてくるのを待ってるだけなんですよね。急いでるようなことを言ってるわりにはすごくのんびりしてるように思うんです。
 本当に農業人口を増やすなら、徴用まで行かずとも、一人年間400万ほど無条件でやるからお前ら農業やれ、とかいって札で尻を張り飛ばすようなことをしないと駄目なんですよ。意欲のある人間を手助けしたい、なんて言われても意欲のある人間自体全然少ないんですから。


 仕事はハコモノや土地がやるんじゃなくて人間がやるものだ、と考えを改めない限り農業も医療も絶対前には進まないでしょうが、やっぱり一度潰れないとダメなんでしょう。