日本のヨガ人口1100万人、
医療費削減に貢献できる？！
21回目のヨガフェスタに向けて。
今年もヨガフェスタ2024に講師として参加します。Yoga Festa公式サイトの概要もできあがっています。
思えば、赤坂プリンスホテルで、第一回目が始まり、当時、ケンハマクラさんよりご連絡をいただき出演させていただいたのが始まりです。
今年で21回目となります。途中、参加しない年もありましたが、10回ぐらいは講師参加したかと思います。といっても要請があれば担当するという形できています。
この20年間でヨガ人口も大きく増えました。
2023年の調査では、日本のヨガ人口は約1,100万人で、国民の10人に1人がヨガの実践経験があると報告されています。
といっても、年間に1回以上はヨガを実践した人々の数のことです。定期的に行っている人の数ではありません。しかし、ヨガ普及度の一つの指標とはなります。
性別では、人口に対して女性が13%で、男性は7%です。女性が男性の約2倍ヨガを実践しています。ただし、地域や年齢層によっても異なる可能性があります。
私が瞑想を始めた45年ほど前と比べれば非常に人口が増え、ごく一般的な健康法として周知されてきたと思います。主に美容健康目的でヨガを行う人が多いことがわかります。
私自身は精神的な潜在能力の開発のために瞑想を始めましたが、呼吸法やヨーガのポーズの実践は、それを補完する効果的な方法だと認識し日々実践しています。
年とともに身体機能が低下していくのがわかりますが、それにしても、瞑想とヨーガの実践は自分の人生においては、常に心をリセットし、健康を維持することに役立っています。
健康長寿でありたいと思いますが、特に健康の重要性を強く感じます。人間の生態は微妙なシステムの機能やバランスで絶妙に維持されています。少しでもホルモンやエネルギーのバランスが崩れても、病気や不調和が生まれます。
病気は個人の問題だけではなく、回り回って社会に影響を与えます。近年の社会保障費の増加はそれを示しています。
国家予算（一般会計）の3分の一は医療費などに使われています。
日本の医療費の財源については、保険料による負担が約5割、公費（税金など）による負担が約4割、患者自身による負担が約1割を占めています。具体的には、医療の1年間の財源は約40兆円で、そのうち約16兆円が税金などの公費からの負担となっています。
また、国民1人あたりに使われている税金を計算すると、医療費には月約1万400円が税金から負担されています。
2023年度の日本の一般会計が約114兆円、特別会計が約441.9兆円。このうち、医療費は、一般会計の約41.6兆円で、これは一般会計の約36%です。
特別会計の中では、社会保障給付費が約75.4兆で、これは特別会計の約17%に相当。そのなかの、医療給付費は、約42.8兆円で、社会保障給付費の約31.0%を占めます。
それに比べると、国家にとって重要な防衛費、教育費、少子化対策費、農業振興費などの予算の規模との差が比較にならないほど大きくなっています。それらが国民の負担となっていることは間違いありません。
ひとりひとりが健康を維持することは、日本全体としてより生産的な分野に予算を充てることにつながるのではないかと思います。
2024年度の日本の少子化対策に関する予算は：
-域の実情や課題に応じた少子化対策：100億円
-地域少子化対策重点推進交付金：1,673億円
-妊娠期から子育て期の包括的な切れ目のない支援：786億円
国防費：約6兆8000億円
教育予算：約5兆2,941億円
農業振興予算：約2兆4,000億円
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ほか４大ヴェーダマントラ