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│01│山見博康の「社長が広報を兼ねる」……ＩＴ活用で直接広報
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■メディアを通さず直接広報が可能(1/2)
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広報の本質で学んだように、ビジネスはメディアの協力を得て広範囲の顧客に 報せることによって事業を拡大していきますがＩＴの革新によってメディア の手を借りずに広く報せることも可能となりました。
つまり ホームページ、Ｅメール、ボイスメール、メーリングリスト などを駆使することによって低コストでの情報のやりとりが容易になったのです。したがって、うまく活用することがそのまま広報力向上につながっていきます。
特に、ホームページ活用による物品の購買・販売、セミナーなどへの申込みやタイムリーな情報提供による既存顧客サービス、潜在顧客発掘などにも有効に活用している企業も多いものです。
また他のホームページにリンクさせ広く報せることが可能で、それぞれの企業ネットワークを有効活用できることになります。顧客・取引先サービスの一環となれば、アクセス数の飛躍的な増加が期待できるのです。
ＩＴは社内向け広報にもその重要なツールとして活用できます。つまり、社内イントラネットによる社長の考えや方針の徹底、Ｅメールによる情報交換の効率化・スピードアップ、ホームページによる会社情報提供、ボイスメールによる生きた情報の双方向での即時連絡・・・などその利用の範囲は広いのです。
ＩＴを社内用に駆使できるとそのまま、一人一人に広報の意識が芽生えてきます。特に企業イメージを形成し、確立していくのは、社長のビジョン・理念に基づいたメディア対応であると共に、社員それぞれの日々の言動の積み重ねの結果であるからなのです。
■メディアのスピード・伝播力に乗ろう(2/2)
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「メディアがメディアを増幅する」ことを覚えておいて欲しいものです。１つの記事は、一般大衆である読者や視聴者が見ているわけですが、それだけに留まりません。
それ以外に企業の人それに特に記者が目を凝らして読んだり、見たりしているのです。この感覚が重要なのです。私が、小さな記事も大切にせよ、と主張する所以はこのところにあるのです。
つまり、メディアでひとたび報道されると、その企業については、読者・視聴者の中でも特に顧客、取引先を初め、銀行、証券関係も注目しています。
そして忘れてならないのは関係する全メディアの目です。「メディアの最大の情報ソースは、なんと他のメディアである」ことを忘れてはなりません。
そしていいニュース素材となれば異なったテーマでの取材により新たな報道へと結びついてきます。ＩＴが発達すればするほどその広がりとスピードは加速されるのです。
「メディアがメディアを増幅する」ことを再度肝に銘じておきましょう。通信社は瞬時に日本の津々浦々はおろか世界中に情報を流します。メディアによって世界の出来事が瞬時に手に取るようにわかるようになり、日本の情報も一瞬のうちに世界に流されていきます。
中小・ベンチャー企業のニュースも、そのニュース価値次第では即座に日本中に、更には世界に伝播するのです。したがって、着実な広報活動をしていれば、時にこのようなメディアの伝播力が十分活用できるかも知れません。
【山見博康記】