20090221 日経プラスワン

 大きな買い物となるマイホーム。住宅ローン減税が拡充される一方、価格の下落が進む現状は、購入のタイミングとしてどうだろうか。インターネット調査会社のマクロミルを通じ、住宅購入を検討中の二十代後半から四十代の男女に尋ねた(二月上旬実施、有効回答数千三十四)ところ「買い時だとは思わない」と答えた人が五六%だった。
 リクルートによると、一月の三連休に首都圏のマンションモデルルームを訪れた人の数は、前年の同じ時期に比べて約三割増。野村不動産アーバンネットの林陽平さんは「ここ一、二年購入を検討しながらも、物件価格が高く手を出せなかった人たちが動き始めている」と解説する。
 とはいえ「相場の下落=買い時」と見るのは早計だ。まずは、自身のライフスタイルや求める条件を再点検。周囲に高い建物が建つ可能性や、家族構成の変化に応じた間取りの可変性も確認しよう。「用途地域の違いや建築構造などは、本や情報誌などで最低限の勉強をしておいた方がいい」(リクルート「住宅情報ナビ」の川本広二さん)
 資金計画では、物件価格に対し売り主物件で三―四%、仲介物件だと七―八%かかる諸費用(ローン保証料や仲介手数料など)についても意識を。購入を決めたら、重要事項説明書など契約の際に署名なつ印する書類に目を通し、見落としをなくそう。

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