絶好球がきた?
金融の世界は米国も海外も荒れている。でも金融の世界の問題が実態経済にもだんだん影響を及ぼし始めているようだ。最初はチョロチョロとした漏れだったのが、最近ではガバッと問題が押し寄せている。目先は失業率も増えるだろうし、企業の活動は低下するだろうから、新聞の見出しを見るとおそろしくなるに違いない。
だから、、、私は米国株を最近買い始めている。
これは私のへそくりの口座でのことだ。
以前は米国財務省証券だけを持っていたが、株に切り替える。若しこのまま株価が低迷するようだったら、近く私のへそくり口座の資産内容は100%アメリカ株になるだろう。
それはなぜか?
私は買いタイミングに関してシンプルなルールを持っている。それは「他の人たちが欲深いときは、自分は用心深く、他の人たちが怖がっているときは自分は欲深く行動しろ」ということだ。
いまの世界を見回すと恐怖があふれている。結構、年季を積んだ投資家でさえ、恐怖を感じている。もちろん、投資家が昨今のレバレッジがかかった商売や競争力の低下した産業のありさまを見て恐ろしく感じるのは当然である。
でも米国に沢山ある健全な企業の長期的な繁栄に関して恐れを抱くというのは理屈にあわない。もちろん、目先ではこれらのビジネスも影響を受けるだろう。でも5年、10年、20年先を考えれば大半のこれらの企業は過去最高益を更新しているに違いないのだ。
ひとつハッキリさせると私は目先の株式市場の動きは予想できない。株が1ヶ月後に高いか、安いかは皆目見当がつかない。1年先も読めない。でも可能性としてはマーケットは高くなる確率の方が高い。それもかなり高くなるということだ。それは市場のセンチメントや経済そのものが好転しはじめるより以前に起こると思う。
だからコマドリが現れるのを待っていたら春は終わってしまうのだ。
ちょっと歴史を紐解くと1930年代の大恐慌のとき、ダウは1932年7月8日に41で大底をつけた。でも経済そのものはフランクリン・D・ルーズベルトが大統領になるばではずっと駄目で、経済の大底は1933年3月だ。そのときまでに株式市場は3割も上がっている。
また第二次大戦のとき、マーケットが大底をつけたのは1942年4月だ。連合軍の劣勢が挽回されるずっと以前に相場が大底をつけた点にご注目頂きたい。
1980年の初頭、インフレが荒れ狂い、経済は酷く停滞していた。でも株は一足先に上昇に転じている。
つまり悪いニュースというのは投資家の最高の友達なのだ。悪いニュースが出たときこそ、アメリカの未来をバーゲン・セールの価格で買わせてくれる。
長い目で見れば株式市場のニュースは好転する。20世紀においては我々は2つの世界大戦を経験した。また軍事費の膨張とか、大恐慌とか、1ダースにおよぶリセッションないし株式市場のパニックを経験済みだ。オイルショックや伝染病や大統領の辞任もあった。でもダウは66から11497へと上昇した。
これだけダウが騰がっていると「そんな中でお金を損することなど、ありうるのか?」と皆は思うかもしれない。でも損をした投資家もいる。安心できるときを選んで株を買い始め、恐怖の念を抱いたときに株を手放した投資家は損したわけだ。
こんにち人々がいちばん安心に感じるのはキャッシュだろう。
この考えは間違っている。
キャッシュというのは長期でみれば極めて不利な資産だ。利回りは無いに等しいし、価値はだんだん減価する。実際、今回の経済危機を救うために政府が繰り出す経済政策はほぼ間違いなくキャッシュの価値を毀損するだろう。
むこう10年という期間ではほぼ間違いなく株式がキャッシュよりアウト・パフォームする。それも相当アウト・パフォームするだろう。
いまキャッシュだけを抱え込んでいる投資家は次に相場が来たとき、うまく株を買ってゆけると考えているに違いない。つまりニュースが好転するのを待っているわけだ。
それはアイスホッケーの名選手、ウエイン・グレツキーの名言を無視している:
「俺は次にどこにパックが出るかを予想して、そこめがけて駆けるわけであって、いまパックがあるところにむけて走っていたのじゃ、到底間に合わない」
私は株式市場のことについて意見するのは嫌いだ。それに短期では相場がどうなるか皆目見当もつかない。でもむかし銀行の店舗だったところにオープンしたレストランの宣伝文句のように「あなたのお金が預けられていたところに口をもってこい」、つまり有言実行で実際に自分の金で株式を買うことを実行に移している。
Warren Edward Buffett
つぶれなければ10%確定利回りの優先株のような破格の条件であれば、バフェットは有り余る現金でいくらでも買い占めたいところであろう。個人投資家には手に入れられない?いやいや日本株にも6~7%利回りのものがゴロゴロあるし、優待も含めれば10%~20%のものも。そんなお宝(?)を買えないのなら株式投資自体を今後一切やめるべきである。