今年は午年だ。
十二支の午は、季節は夏、方角は南、色は朱、四獣は朱雀だ。
占い等による解釈は種々あるが、気になることが一つある。
それは、午の方位、南だ。
南は、現われの方位にあたる。
善事は評価として現われるが、悪事は発覚として現れる。
一言でいえば、隠し事が露見するのだ。
ちなみに北は隠れの方位で、逃げるは北とされる。
さて、本題に戻り、今年も残り半年を切ったが各方面の隠し事が露見する事例に注目したい。
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宗教とは何か。
様々な解釈があるなかで、一つを挙げてみよう。
他宗教から見れば、駄法螺であっても大真面目に信ずることだ。
このことは、一部の左翼特定政党の教義にも言えることで、両者の偏執性は共通だ。
さて、数多の宗教の中で、一神教の偏執性に辟易する向きは少なくない。
キリスト教３大宗派（オーソドックス、カトリック、プロテスタント）の信者に共通することは、キリスト教伝播地域は道徳的に優れていると勘違いしていることだ。
しかしながらこの程度は可愛いもので、イスラム教徒の唯我独尊には比べようもない。
その一つが、現在、本邦国内においての土葬要求だ。
遺憾なことに、これに呼応して一部の日本人が多文化共生（＝他文化強制）の下、イスラム圏以外の欧米でも土葬が大勢なので許可するべきだとほざいている。
ところが、現在、北欧デンマークでは火葬が９割弱、スウェーデンで８割強、オランダで７割、アメリカで６割が火葬だ。
この流れは今後も続き、いずれ土葬は少数派となるだろう。
ちなみに、オランダの宗教観はカトリックから改宗後は合理的だ。
オランダは永らくインドネシアを植民地としていたが、交易を優先し布教はカトリックの西葡両国と比して極めて限定されたものだった。
また、現在でもオランダでは、正式な結婚式は自治体庁舎での結婚が法律上必須で、教会婚は当事者のオプションの意味合いしかない。
このようにオランダは、一神教主体ではあるが、世界でも宗教観の薄い国である。
なお、同国人は4割が土葬を選択するが、埋葬権利期間が10年の墓所もあり、遺族が延長措置を取らない場合は10年後には遺体ごと撤去される。
このため10年墓利用者は、棺桶に分解促進の菌で加工するなどの工夫も見られる。
ムスリムに言いたいのは、多文化共生であるならば豪に入ったのだから我が国の文化と法を守るべきだ。
ともあれ、一神教の身勝手な要求に軽々しい対応は避けたいものだ。
一方、多神教はどうだろうか。
多神教といえば、ヒンズー教だ。
表向きは無いとされるものの厳然として残るのがカーストだ。
カーストに縛られたヒンズー教社会の中で、階層間断裂の少ないジャイナ教徒やシーク教徒やゾロアスター教徒が経済的優位に立つ。
このことは中世から近世にかけての欧州キリスト教社会の中で、金銭に対する禁忌が少ないためユダヤ教徒が金融経済界に圧倒的地位を築いたことと似ている。
インドのヒンズー教を一言でいえば、神々自体に序列がある。
ちなみにヒンズー教最大宗派のヴィシュヌ派では、仏陀は９番目の神とされる。
神から人まで序列が好きなようだが、少なくとも現実社会の一般民衆は序列等の禁忌が無い他宗教に後塵を拝すだろう。
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就職して直ぐ辞める、昔からよく聞く話だ。
その理由の一つに、志望企業に劣る企業に入って一方的に幻滅することがある。
確かに巷間一流とされる企業は福利厚生も優れ世間体も良い。
心残りなのは分からぬこともない。
しかしながら、一流に入れなかったことをもって、悔やむのは愚の骨頂だ。
挫折が一つの壁とすると、這い上がることは必ずしも良いとは限らない。
無理をせず壁伝いの横歩きが最善手だったりする。
では、どうすれば良いか。
一流企業よりも、良い条件を自ら作り上げるだけの簡単なお仕事だ。
それは、何か。
まず、種銭を作るために蓄財に努める。
そして、株式投資が一つの方法だ。
一流の企業に入れずとも、一流の企業の株は買える。
業界首位級の配当継続株を１０銘柄ほど選ぶ。
投資信託でも似た趣旨の商品があるが、あくまで個別株として買う。
投資信託がディーラー車検だとしたら、個別の業界首位級配当継続銘柄の複数選択はユーザー車検のようなものだ。
近年は一部のネット証券が売買手数料無料なのが大きくものをいう。
ただし、ここで特段の警戒を要することは、株の購入は大暴落全面安の時まで、根気強くひたすら待つことだ。
口座を開く、入金する、次に暴落までひたすら待つことこそ最大の秘訣だ。
各種の推奨株や自己流の研究は失敗への特急券である。
そもそも、機関等の大口は仕込み済の上、売買環境が個人とは比較しようもなく有利だ。
しかし、機関との差が少なくなる時がある。
それが大暴落全面安の時だ。
個人は自分自身が顧客なので、他の顧客の利益を追わなくても良い。
ひたすら待てることこそ、個人の最大の強みだ。
大暴落全面安という『事実』に合わせて買う。
そのようなときは次営業日も続落することが多いので、平均購入単価を下げる為に追加購入（ナンピン）する。
そして、『値戻りに合わせて刻んで売る』
要するに、買いは『大暴落全面安』という『事実に合わせて』、売りは『値戻し』という『事実に合わせる』という極めてシンプルなものなのだ。
要するに、『買いも事実、売りも事実』なのだ。
なお、売れば『買付余力が増える』ので次の『大暴落全面安』に備えておく。
ちなみに、近年、大暴落ワースト１０（見方によってはベスト１０）級のものが続出している。
例えば、2024年8月2と日5日、2025年4月7日、2026年3月4日と9日などがあるが、ここで買付しないようでは株は止めた方が良い。
ここで問題なのは、バブル崩壊やリーマンショック等の特大の暴落にどう対処するかだ。
これは個人向け国債変動10年等の債券だ。
利率は低いものの、大暴落時の財産を守ってくれる。
大暴落前後の注意点は、買付余力は一定額確保しておくことだ。
投資本の中に全力投資を薦めるものがあったが、極めて危険だ。
そして、大切なことは投資信託でも、個別株でも継続し生き残ることだ。
資金に余裕がなく暴落に狼狽し損切し撤退の例が実に多いのがこの世界ではある。
最後に株の醍醐味に、暴騰銘柄を掴むことがある。
ただし、これはリスクも高いため投資する割合を制限することが重要だ。
そして、こういう銘柄こそ損切ルールを厳守が必要だ。
さて、本日のお題に戻る。
業界首位級配当継続銘柄は、言わずと知れた一流企業である。
この銘柄を暴落時に買い増しすると、おのずと資産は増える。
結果として、一流企業に就職せずとも安定した生活は十分に可能だ。
社会的信用において見劣りはするが、それをもって余るほどの利点がある。
その利点は、ＦＩＲＥ（Financial Independence Retire Early）等で早期退職した場合に特に発揮される。
年休３６０日、時給１０万円は楽勝だからだ。
種明かしは、大暴落全面安は年にごく僅かしかない。
そのため株取引で年に費やす時間は３０時間から４０時間ほどしかない。
４０時間とは１日８時間労働として５日間となり、年休３６０日換算となる。
一方、売買益が年間5,000,000円しかない不調であっても、時給は125,000円となり10万円台を楽に超す。
一流企業に入り出世競争から外れ、もしくは逃れて窓際で優雅に過ごすのも悪くはないが、年休３６０日、時給１０万円の余裕は何物にも代えがたい。
【 注 意 】
投資は自己責任です。
特に初心者は、売買シミュレート経験後、実戦で場数を踏むまでは、細心の注意が必要です。
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