「原発について賛成か、それとも反対か」、その議論はここでは行わないにしても、日本国民に「原発賛成世論」を作り上げたのは、実は日テレなのです。
１９５４年に第五福竜丸というマグロ漁船が、米軍がビキニ環礁で行った水爆実験に巻き込まれて、船長の久保山愛吉さんという方が被爆されて、半年後に亡くなるという悲劇がありました。
これを受けて日本国内には、一気に〝反米〟と〝反原子力〟の世論が高まりました。
するとＣＩＡの傀儡局である日テレは、『原子力の平和利用』という番組を放送したり、『原子未来戦』、『わが友原子力』という映画を放送したり、『原子力を語る』という討論番組を制作し、出演者に原子力による明るい未来について、わざわざ語らせたのです。
１９５５年には読売グループが主催、アメリカ政府全面協力のもとで、「原子力平和利用博覧会」というものも開かれました。
『原発・正力・ＣＩＡ』という書籍を描かれた有馬哲夫氏によれば、このシオニスト傀儡の日テレの工作の結果、日本の「原子力世論」は大きく変わったと言います。
ではなぜシオニスト・アメリカは、原子力を日本に薦めるのでしょうか。「彼らは石油利権を握っているのだから、日本が原子力に頼るよりも石油に依存し続けたほうが良いのではないか」、そのように考える人もいるかもしれません。
しかし日本の原子力を担っているのは、「ゼネラル・エレクトリック」という会社です。この会社は蓄音器や白熱電球を発明したエジソンの研究室から１８７８年に始まり、そして今も続く巨大会社です。
この会社は、航空機のエンジン、医療機器や火力発電、さらには家電製品から金融事業、不動産、銀行、そして原子力など幅広い分野でビジネスを行い、どの分野でもシェアが１位か２位を占めている超巨大企業です。
しかしこの通称「ＧＥ」と呼ばれる会社は、１８９２年というかなり早い段階で「ドレクセル・モルガン＆カンパニー」という会社に吸収合併されております。
そして「ドレクセル・モルガン＆カンパニー」はその後、「Ｊ．Ｐ．モルガン＆カンパニー」と名前を変え、今では２００兆円の資産を持ち、世界６０カ国に営業所を持つ多国籍企業です。
二冊目の小冊子でも紹介しましたが、この会社はタイタニック号を所有していたホワイト・スター・ライン社を買い取った会社でもあり、創業者であるジョン・ピアポント・モルガン、通称「Ｊ．Ｐ・モルガン」と呼ばれる人物は、父のＪ．Ｓ．モルガンの代からロスチャイルド家から支援を受けてきました。
ですからＪ．Ｐ．モルガンはシオニストです。
彼はその莫大な富を背景に、エジソンの「ゼネラル・エレクトリック」を吸収合併するのみならず、鉄鋼王として知られているアンドリュー・カーネギーなどアメリカ国内のすべての大手鉄鋼会社も買収して、「ＵＳスチール社」をも設立しています。
つまり彼らシオニストたちは、紙幣や武器や石油のみならず、実は電気や鉄鋼をも、かなり握っているわけです。
こうした事実を知れば、シオニストに牛耳られるアメリカが原発を日本に薦めて、そしてその傀儡である日テレが「原発推進キャンペーン」を行い、日本国民に「原発賛成世論」を作り上げたその理由が、よくお分かりになると思います。