管工事施工管理技士2級 過去問 まとめ（建築基準法②）
令和元年（後期）
問題A） 建築物に設ける配管設備に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。
①給水管及び排水管は、エレベーターの昇降路内に設けてはならない。
②飲料水の配管設備の水栓の開口部は、流し台のあふれ面との垂直距離を適当に保つ等有効な水の逆流防止のための措置を講じなければならない。
③排水槽の通気管は、伸頂通気管又は通気立て管に連結しなければならない。
④飲料水の配管設備とその他の配管設備とは、直接連結させてはならない。
令和元年（前期）
問題B) 建築物に設ける配管設備に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。
①飲料水の配管設備は、その他の配管設備と直接連結させてはならない。
②給水立て主管から各階への分岐管等主要な分岐管には、止水弁を設けなければならない。
③雨水排水立て管は、汚水排水管若しくは通気管と兼用し、又はこれらの管に連結してはならない。
④地階を除く階数が3以上の建築物に設ける給水管は、不燃材料で造らなければならない。
平成30年（後期）
問題C） 次の空気環境項目のうち、「建築基準法」上、建築物の居室に設ける中央管理方式の空気調和設備の性能として、規定されていないものはどれか。
①浮遊粉じんの量
②二酸化炭素の含有率
③酸素の含有率
④気流
平成29年
問題D） 建築物に設ける排水のための配管設備に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。
①排水管は、給水ポンプ、空気調和機その他これらに類する機器の排水管に直接連結してはならない。
②排水トラップの深さは、阻集器を兼ねない場合、15cm以上としなければならない。
③延べ面積が500㎡を超える建築物に設ける阻集器は、汚水から油脂、ガソリン、土砂等を有効に分離することができる構造としなければならない。
④排水再利用配管設備の水栓には、排水再利用水であることを示す表示をしなければならない。
平成28年
問題E） 建築物に設ける配管設備に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。
①地階に居室を有する建築物に設ける換気設備の風道は、防火上支障がある場合、難燃材料で造らなければならない。
②雨水排水立て管は、通気管と兼用してはならない。
③排水のための配管設備で、汚水に接する部分は、不浸透質の耐水材料で造らなければならない。
④給水管及び排水管は、エレベーターの昇降路内に設けてはならない。
平成27年
問題F） 次の空気環境項目のうち、建築物に設ける中央管理方式の空気調和設備において「建築基準法」上、空気調和設備の性能として定められていないものはどれか。
①温度
②気流
③酸素の含有率
④浮遊粉じんの量
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[解答]
問題A
①正しい内容の肢です。
②正しい内容の肢です。
③排水槽には通気のための装置を設け、直接外気に衛生上有効に開放することと規定されていて、他の通気管に接続してはいけません。
④正しい内容の肢です。
問題B
①正しい内容の肢です。
②正しい内容の肢です。
③正しい内容の肢です。
④地階を除く階数が3以上、地階に居室を有する又は延べ面積が3,000㎡を超える建築物に設ける設備で不燃材料としなければならないのは、換気・冷暖房用の風道です。
建築基準法第129条の2の5に記載。
なお、防火区画を貫通する給水管は、前後1ｍ以内の部分を不燃材料としなければなりません。
問題C
建築物の居室に設ける中央管理方式の空気調和設備において、気流、浮遊粉じん量、一酸化炭素及び二酸化炭素の含有率、温度及び相対湿度が規定されています。
①該当します。
②該当します。
③該当しません。
④該当します。
問題D
①正しい内容の肢です。
②排水トラップの深さは、5cm以上10cm以下とします。
阻集器を兼ねる場合は、5cm以上とします。
③正しい内容の肢です。
④正しい内容の肢です。
問題E
①地階を除く階数が3以上である建築物、地階に居室を有する建築物又は延べ面積が3,000㎡を超える建築物に設ける換気、暖房又は冷房の設備の風道及びダストシュート、メールシュート、リネンシュートその他これらに類するものは不燃材料で造らなければなりません。
②正しい内容の肢です。
③正しい内容の肢です。
④正しい内容の肢です。
問題F
①該当します。
②該当します。
③該当しません。
中央管理方式の空気調和設備において調整する対象は、
浮遊粉じんの量
一酸化炭素の含有率
二酸化炭素の含有率
温度
相対湿度
気流
以上、6項目です。
酸素の含有率は、該当しません。
④該当します。