新型コロナ・パンデミック。日本は落ち着いていますが、世界では未だ感染者、死亡者が増加傾向の国もあり、日本でもこの冬の第６派が心配されています。日本は世界的に見れば、被害が小さいのですが、それでも犠牲者は出ていますし、ワクチン接種者も人口の７５％を超えています。新型コロナについては、過去に何度も書いていますが、コロナが作られたパンデミック＝プランデミックと思われる事を考えさせられる動画の紹介です。動画はバンされるかも知れないのと、自分の備忘録として、内容を書き出しました。
・ロックフェラー財団は２０１０年に「未来のシナリオ」についての衝撃的なレポートを作成していた。
・その内容は、２０２０年に起きた「新型コロナ・パンデミック」を予言しているかのような内容だった。
・「未来の技術と国際的発展に関するシナリオ」というタイトル。
※レポート：Scenarios for the Future of Technology and International Development
↑レポートの一部翻訳↑
・このレポートには、新型ウイルス発生による世界的なパンデミックが起き、街はロックダウンされる。政府は法律を利用して、権力を強める。マスクが義務化され、駅・空港・ビルの入口で体温検査が行われるようになる。と現在進行していることがきめ細かに書かれていた。
・さらにこのレポートには重要な事が書かれており、それは、「ワクチンパスポート」が必要となる世界になるだろという予測であった。
・そして、ロックフェラー財団は、自分たちの予言に従って、「ワクチン・パスポート」の開発を進めている。
・このレポートはオランダの政治家、ティエリー・ボーデ議員が国会で暴露したこともあり、新型コロナ・パンデミックは製薬企業や支配者たちに、計画されたプランでミックだったのではばいか。という言説が次々と出てきている。
・なぜなら、コロナパンデミックで、世界中が経済的な大ダメージを受けている反面、ワクチンをつくり販売する巨大製薬会社や、「ワクチン・パスポート」や「コロナ陰性証明書」を開発しているロックフェラー財団は、ボロ儲けしているから。
・改めて考えると、「コロナワクチン」には不可解な点が存在している。
・なぜ、政府は副作用を無視して、ワクチンを執拗に打たせたがるのか？
・なぜ、ｍRNAワクチンという、人類が一度も実用化したことがない、「新型コロナワクチン」が、たった数ヶ月で承認されたのか？
・なぜ、モデルナ社は一度もワクチンを商品化したことがないのに、人類史上初のワクチンを商品化できたのか？
・不可解な点は多々ある。
・しかし、大手メディアは偏向報道に終止しているし、ネットでは、情報源が不明な説が次から次へと出てくるため、例え、このような不可解な点があったとしても、陰謀論のように思えるかもしれない。
・しかし、歴史を振り返ってみると、計画されたパンデミック、つまりプランでミックといえるような出来事は過去に何度も起きている。
・今起きていることだけを見ていても、単なる点の情報に過ぎず、真実は見えてこない。
・過去に起きた「プランでミック」と言えるような出来事について、巨大製薬会社の利権やお金の流れを丁寧に紐解いていくと、点でしかなかった情報が１つの線として繋がり、巨大製薬会社が、どのような仕掛けをし、どのように国民を騙し、どのように巨額の利益を得ていたかという、今まで私達が知らなかった真実が見えてくる。
・プランでミックの歴史を知ることで、今日のコロナパンデミックは、何度も繰り返し実験された「パンデミック・ビジネス」のアップグレード版だったということが理解できる。
※パンデミック予言とワクチンビジネスの闇
・2005年1月1日、ジョージ・W・ブッシュ大統領は、「パンデミック・インフルエンザ戦略計画」という、正式名称のついた381ページに及ぶ計画を発表した。
・ブッシュは「現在のところ、米国でも世界でもインフルエンザの大流行は発生していない。しかし、過去に学べば、安心してはいられない」このように述べ、ブッシュ政権は、潜在的な危険に備えるため、71億ドル（約5450億円）の緊急資金を導入するという法案を、速やかに可決するように議会に要求した。
・このあと、ブッシュは不可解なことを言い始めた。
・新型インフルエンザの症状を軽減するかどうかわからない、「タミフル」という治療薬をあからさまに指定し、追加で10億ドル（約1300億円）の予算の割当てを議会に要求した。
・なぜ、全く感染症が流行ってもいないのに、このような計画を発表し、しかも「タミフル」を指定したのか？
・この裏には、世界的な巨大製薬会社として業界を支配する、通称「ビッグ・ファーマ」の利権が隠されていた
・不都合な真実① 製薬会社の会長がブッシュ政権の重要閣僚に
・ブッシュ政権は、世間を煽りに煽って、「タミフル」を緊急配備したが、その指揮はラムズフェルドという当時の国防長官が握っており、彼は国民のために、粛々と仕事をこなしていたかに思えたが、このラムズフェルド国防長官には、裏の顔があった。彼は、ブッシュ政権に入る以前は、巨大製薬会社であるギリアド社の会長を務めていた、
・ギリアド社は、米国政府が治療薬としてしていした「タミフル」の特許を所有している
・タミフルが売れれば売れるほど、ギリアド社は儲かる。
・タミフルの緊急配備をした政府の人間は、実はタミフルを開発した会社と繋がりの深い人間だった。
・さらに、ラムズフェルドは、国防長官となった当時でも、ギリアド社の株を大量にほゆうしていた。
・ギリアド社の株価は、WHOとブッシュ政権が煽りに煽ったインフルエンザ・パンデミックの懸念と、タミフル紛争戦の予測により、35ドルから47ドルに急騰した。
・パンデミック騒ぎでタミフルが飛ぶように売れた裏側で、それを先導したラムズフェルドの資産は、爆発的に増大していた。
（ラムズフェルド氏自身のよる連邦資産公開申告書より）
・政府と繋がりのあるビッグファーマ出身の人物は、ラムズフェルドだけではなかった。
・ジョージ・W・ブッシュ大統領の父親である、４１代大統領のジョージ・H・ブッシュは、巨大製薬会社・イーライリリー社の役員だった。つまりブッシュ家は製薬業界と繋がりの深い家系だった。
・その他にも数多くの部ッグファーマの人間が、政権内部に入り込んでいた。
・アメリカ合衆国行政管理予算局長官だった、ミッチ・ダニエルズは、イーライリリー社の副社長。
・国土安全保障顧問委員会のメンバーである、シドニータウレルは、イーライリリー社の名誉会長。
・ブッシュ大統領選挙の参謀、ブッシュの政策顧問団・上級顧問を勤めた、ジョージ・シュルツは、ギリアド社の役員。
・さらにビッグファーマは、政権内部に入り込むだけでなく、政府に対して、多額の献金をしていた。つまり、自分たちの利益になるような政策を施工するように、働きかけていた。
・例えば、ブッシュが当選することと成った大統領選挙では、8500万ドル（約110億円）もの献金を行っていた。
・さらに、製薬業界は、1997年から2002年までの5年間で、ロビー活動費に4億7千800万ドル（約621億円）の金を注ぎ込んだ。
・巨大製薬会社は、このようにして、政府や連邦議会とのコネクションを構築していた。
・巨大製薬会社は、様々な手法を使って政権内部に入り込み、副作用が危ぶまれるタミフルを大量備蓄したり、安全性が検証されていないインフルエンザ・ワクチンを大量に導入して、国民の命を危険にさらしたにもかかわらず、自分たちは全くのノーリスクで、膨大な利益を得ることに成功した。
※不都合な真実② なぜ副作用の強いワクチンが承認されるのか？
・かつてメディアではタミフルの副作用について報道されていたように。タミフルを飲むと幻覚を見て、飛び降り自殺をするという事件が頻発している。
・また、インフルエンザ・ワクチンを打ったことによって、ギランバレー症候群になるケースもあり、この病気は重症化すると、全身の神経が麻痺し、声も出せず、両手に力を入れても動かない、まさに植物人間のような状態になる例もある。
・治療薬やワクチンを投与することは、大変な副作用のリスクがあることは、誰の目にも明らか。
・薬やワクチンには副作用が少なからず存在するため、安全性をおろそかにすることは許されない。
・そにため、新薬を承認する際は、FDAという政府から独立した役所が、厳しい検査基準を儲けて行っている。
・なので、いくらビッグファーマと政府が、副作用の強いワクチンを無理矢理打たそうとしても、一筋縄ではいかないハズだが、
・９９％の国民にとって不幸なことに、FDAの予算の半分以上は、製薬会社からの資金が占めている。
・FDAと製薬会社の間にも、癒着関係ができてしまっている。
・1992年、FDAが新薬を承認する際にかかる費用（いわゆる「審査料」）は、製薬会社が支払うという法律（処方薬審査料法）が施行されたが、この年以降、FDAの収入源は、製薬会社から、FDAに支払われる「新薬の審査料」に依存するようになってしまった。
・この法律が施行されて以降、慎重に新薬の承認を行っていたFDAは、安全基準を下げて、新薬を次々とスピード承認するようになった。
・そにため、重大な副作用を引き起こすものであっても、次々と新薬が市場に出回るようになり、国民の命と引換えに、製薬会社は巨額の利益を得ている。
（実際、処方薬審査料法の施行から10年で、13品目の薬が、重大な副作用により、販売停止になるなど、副作用の強い薬が市場に出回っている）
・FDA長官は、製薬業界と癒着関係のある、米国政府が任命することになっている。
・FDA長官候補になったことがある、臨床薬理学者・レイモンド・ウィーズリー博士は、「製薬業界の意に背く意見を持つ人物が、FDA長官になれないのははっきりしている」と述べている。
・製薬業界にとって都合の良い人物が、FDA長官の座に座っている。
※不都合な真実③ なぜタミフルは有効だとされたのか
・ビッグファーマが癒着関係を持っているのは、米国政府やFDAだけではない。
・WHOは「タミフルは入院を６０％減じる」という、臨床試験論文を基に、世界各国にタミフルをはじめとする抗ウイルス薬を備蓄するように提言していた。
・そして、このWHOの勧告こそがブッシュ政権が「タミフル」を指定して備蓄する根拠となっていた。
・しかし、この臨床試験は、タミフルを販売しているロシュ社が、スポンサーとなって行った臨床試験だった。
・つまり、この臨床試験はタミフルを販売するロシュ社の金で行われた試験であった。
・果たして、この臨床試験結果は本当に正当なものだろうか？
・実際、医学論文をレビューする世界的な非営利団体である「コクラン共同研究」はこの論文を認めていない
・もちろん、この構造は今日まで続いている。
・2020年、FDAは、十分な治験を行っておらず、副作用もわからない「コロナワクチン」を緊急承認したが、果たしてFDAと製薬会社の間には、癒着関係はなかっただろうか？
・ワクチンを一度も製品化したこともないモデルナ社や、副作用による訴訟だらけのファイザー社が、未知のウイルスだと言われる「新型コロナウイルス」を、わずか半年ほどで開発し、商品化したが、とてつもないスピードで、ワクチンを開発できるようになったことを、「人類の技術の進歩」だと、手放しで褒めるだけで良いのだろうか。
※パンデミック・ショック・ドクトリンとワクチン・ビジネス
・ブッシュ政権が、全く流行っていないインフルエンザの恐怖を煽った理由。それは、緊急事態と称して、莫大な予算をかけて、安全性が検証されていないワクチンや治療薬を、大量に導入することが、目的であったと考えられる。まさに、計画されたパンデミック騒ぎだったと言える。
・ブッシュ政権はパンデミックを煽りに煽ったが、結局パンデミックは起きなかった。
・ブッシュの予言は外れたが、当たろうが、ハズれようが関係ない。結果だけ言えば、ビッグファーマは、ワクチン製造責任を追求されず、ノーリスクで、膨大な利益をむさぼることに成功した、
・これは、日本にとっても関係のない話ではない。
・日本政府は、1050万人分のタミフルを備蓄したが、そのうち1000万人分がその後使用期限切れになり、廃棄されている。
・使用されずに、廃棄されたワクチンの購入学は50億円に相当すると言われている。
・この50億円は無駄になっただけでなく、ビッグファーマに手渡されたと同じ。
・さらに日本は被害を被っている。例えば、2007年2月、タミフルなどを飲んでいた仙台市に住む少年が、「トイレに行く」と言い残して玄関から出ていき、不審に思った母親があとを追ったところ、その少年が地上の駐車場に飛び降りるという事件が発生した。
・副反応に対する損害賠償は、全て政府が負担しており、薬をつくり販売した製薬会社は何のリスクも負わない。
・このように、日本人の為に使われるべきお金と尊い命と引換えに、ビッグファーマは、ノーリスクで膨大な利益をあげることとなっている。
・コロナ禍の現状だけを見ていても、情報が錯綜していて、その全体像が見えてきませんが、歴史を遡って、金の流れ、人の流れを丁寧に見ていくと、製薬業界と政府は癒着関係にあり、ビッグファーマは、米国政府に働きかけ、ありもしないパンデミックを煽り、私達の人体を”ネタ”にして、膨大な利益を上げていたとうことが理解できます。
・このような事があったのは、2005年だけではない。
・歴史を振り返ると、1976年、2009年にもパンデミックを煽り、副作用の有るワクチンや、治療薬を大量に販売するというケースが存在している。まさにこれは、「医療ショック・ドクトリン」と言える。
・そして、コロナ禍の世界でも当時と同じ構造で動いている。
・メディアや政府はひたすらコロナウイルスの驚異を煽り、ワクチンこそ救世主のように報道し、その副作用については、ほとんど報道しません。
・そのため、メディアや政治家によって、ビッグファーマにとって、都合の良い情報を繰り返し刷り込まれた人達は、ワクチンを盲信し、ワクチンに関して疑問を唱える意見を陰謀論だと言って一蹴してしまう。
・ですが、日本は過去にもビッグファーマたちの「ワクチンビジネス」で、大きな代償を払っています。
・例えば、日本人は世界で販売されている「タミフル」の７５％を使用していると言われています。
・日本は「肺がん治療薬イレッサ」を世界に先駆けて、申請から5ヶ月という短期間で、超スピード承認。しかし、イレッサによって、数多くの副作用による死者が出ており、日本最大規模の死亡被害をだした薬害事件とも言われています。
・その他にも、2013年には、子宮頸がんワクチンが日本に導入されましたが、副作用の被害が相次ぎ、わずか2ヶ月で厚生労働省は、積極的な勧奨を中止した。
・副作用で苦しむ被害者は訴訟を起こしたが、なんと被害者は敗訴した。
・このことからも分かるように、ワクチンビジネスの裏側を知らない日本は、知らず知らずのうちに”人体実験場”となっているとも言えるかもしれない。
・あなたが子供や孫、友人などにワクチンを勧めたとして、仮にその人が亡くなってしまったら、このような裏の構造が有ることを知っても、仕方ないと割り切れるのか。
・もし、そのような事が起きても、政府は因果関係がないと言い取り合ってくれないし、副作用による死亡が認められたとしても、製薬会社は何も責任を取らない。
・安全性が担保されていないワクチンや治療薬を大量に導入し、副作用で苦しみ、死んでしまった多くの人の屍と引き換えに、ビッグファーマは莫大な利益を得てきたという事実があります。
・この事実を知っているか、知らないかということは、周りの人を守るためにも重要な事。
・まさに現在進行中のコロナパンデミックは、ブッシュ政権が行った「パンデミック・ビジネス」と同じカラクリが使われています。
・しかし、今回のパンデミック騒ぎは、過去のパンデミック騒ぎと唯一異なる点があります。
・それは、過去のいずれのケースも本当の意味でパンデミックは起きなかった。ということ。
・しかし、今回は本当にパンデミックになってしまった。
・パンデミックになり、世界中で多くの人が命を落としてしまった。
・しかし、ビックファーマの立場からすると、コロナパンデミックによって、過去とは比べ物にならないほど、儲けることが出来た。
・何度も同じカラクリを使って、膨大な利益を上げてきたビッグファーマが、過去最高に儲けた「新型コロナ・パンデミック」においてだけ、何も関わりがなかったと本当に言えるのか。
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再三書いてきていますが、新型コロナは曖昧なところが多過ぎます。ウイルスの存在証明すら有りません。政府が公表する数値を見ても、現状がまるで分からない。TV、新聞などの報道に関しては、まさに恐怖を煽るだけで、核心には絶対に触れない。余りにも不自然であり、違和感しか感じて居なかったわけですが、この動画で語られる陰謀論のような話は、現状と辻褄が合うように感じますし、世界の構造を知った上では、ほぼ確実にコレだと思えます。
動画の続きは有料番組となってしまうので、過去との一番の、唯一の違い。実際にパンデミックになっていることに付いては、ここでは触れませんが、リンクしたロックフェラーのレポートを見ると、分かるかも知れません。
過去記事もご覧ください
