■□━━ 一般社団法人アトポスSP━━━
□ アトポス便り No.43号
(2018年1月11日)
http://www.atoppos.co.jp/ □
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□はじめに
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新年おめでとうございます。といえど、既に中旬となりました。ワンダフルな１年となりますように願っています。
今は金沢に居ますが、先週より厳しい寒波に襲われています。雪だけなら良いのですが、風と雷と北陸の冬特有の気象状況です。風が吹けば体感温度は１０度下がります。
朝の雪掻きに２時間を取られ、スタートは１１時くらいからとなります。今回の寒波は、九州を含め全国にも大きく影響しているようで、熊本や福岡などの地震・豪雨被害地域の皆様も大変だと思います。何か不自由があればお知らせください。
さて、今回の便りは、アトピー性皮膚炎にとっては、さらに厳しいシステムを厚生省は決定させました。医師国家試験合格者の２年間の臨床研修期間に、産婦人科研修を必須と２０２０年からスタートのようです。出産前の検査陽性による膣抗生剤投与システム、安全を期するという理由による帝王切開の奨め、出産後の黄疸数値陽性による光線療法の奨め等々、産婦人科医処置によるアトピー性皮膚炎発症は、これまで多く確認されていますし、発症要因の半分以上と判断しています。２０２０年からのスタートですから、東京オリンピックの年より、さらにアトピー性皮膚炎発症乳児が増えることが予想されるのです。
そして、これまで脱ステ医師たちの問題を記述してきましたが、講演会などでの質疑応答の内容を確認してみました。当方でも推進している脱保湿や脱入浴、、、当然、脱ステの意味などの質問者に対しての応答を、脱ステ医師たちの生のコメントをお知らせし、この質問に対しての小生の回答を比較の為に書き込んでみました。
皆様の不安と思うところと同様の内容となっていますので、コメントの差を確認してください。少し長くなりますが、お子様のために根気強くお読みください。
今回の『アトポス便り43号』は、
①『新人医師の臨床研修に産婦人科必修...２０２０年度から』
②『アトピー性皮膚炎治療で一番有名な脱ステ医師たちの考え方』～講演会での質疑応答内容～
をお送りします。
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┃1．『新人医師の臨床研修に産婦人科必修～２０２０年度から～』
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勤務環境の厳しさなどから産婦人科医が不足するなか、厚生労働省は２０２０年度から、新人医師の臨床研修で産婦人科を必修にすることを決めた。
１０年度に必修科目から外れたが、研修医全員に産婦人科の現場を経験してもらい、志望者を増やすきっかけにしたいと、関係学会が再び必修化するよう求めていた。
国家試験合格後に受ける臨床研修は、医師法で２年以上と定められている。現在、内科、救急、地域医療が必修で、産婦人科は選択可能な科目の一つ。２０年度からの必修は、従来の３科目に、産婦人科、外科、小児科、精神科が加わり計７科目になる。
日本産婦人科医会の調査によると、昨年の産婦人科医の人数は１万１５７３人。１０年以降、微増傾向が続くものの、不足は解消していない。同医会の昨年の推計では、リスクが高い出産に対応する総合周産期母子医療センターの約６割が、労働基準法を守る上で必要な人数を確保できていなかった。
日本産科婦人科学会は「産婦人科医が増えるきっかけになることが期待される。受け入れ体制を整えて産婦人科の魅力を伝えたい」としている。
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【赤嶺コメント】
プロローグにも書き込みましたが、研修時に必ず行われる、診察時のコメントや検査、処置を習得し、産婦人科部門専門となれば、経営の為に確実に行われると予想します。少子化による出産件数の減少、開業が増えることで、１件あたりの出産総費用を７５万円設定としなければ、維持できないことは、病院経営指針となっているようです。その為に手っ取り早い方法は、する必要のない帝王切開です。何かの理由をつけて帝王切開方向へと向けていきます。その理由が見つからなければ、産道菌検査の陽性（多くの方が陽性となる）反応により、もっとも確実に免疫過剰（アトピー性皮膚炎）となる『膣抗生剤』処方を継続させ、約７～１０万円の売り上げを最低でも行おうとします。また、出産後においても、確実に数値の出る『黄疸検査（ピルビリン数値）』で、紫外線部屋に入れて処置することで約１０～１５万円の売り上げとなります。その他売り上げ期待できるいろいろな事を考慮し、出産補助金４２万円をはるかに超える金額を望むことで、可愛いお子様のご両親に大きくダメージを与えるアトピー性皮膚炎が生後間もなくから発症します。
何処かで、産婦人科医の私腹のために起きる厳しい症状の現実を、訴訟する必要があるのかもしれません。当方の顧問弁護士に昔相談していたが、ガイドラインもあるし勝てる可能性は殆どない・・・と、ストップさせられたが、何件か行えばいろいろと話題となり、産婦人科医も裁判に掛けられ、今後の事を思って処置ストップすること、その情報が学会等でも検討されることを目的に、行うことも必要かもしれません。
もし、勇気がある方は、当方弁護士と共に相談をお受けしても構いません。
国も産婦人科医の不足は理解できるが、このアトピー性皮膚炎との関係を理解して、産婦人科医への指導が必要だと思うけど、、、、国への提案が難しいのよね、、強くやれば確実にこの活動はストップとなるのは間違いないでしょう。もう、厚生官僚も目を覚まさないとね。
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