数式はむずかしい雰囲気があるので今まで、極力使いませんでしたが、
非常に簡単なので、整理する意味で、こちらの書籍から紹介します。
はじめての経済学/岩波書店
￥2,700
Amazon.co.jp
--------引用ここから--------
５．景気調整政策
ハンセン＝サミュエルソンモデルは国民所得の定義式、（民間）消費関数、（民間）投資関数のわずか３本の式で、ケインズの』有効需要の原理ならびに政府の景気調整政策の効果を象徴的に示すことに成功している。
①所得の定義式 Yt = Ct + It + Gt （国民所得＝民間消費＋民間投資＋政府支出）
②消費関数 Ct = αYt-1 （今期の消費＝消費性向×前期の所得）
③投資関数 It = β(Ct - Ct-1) （今期の投資＝投資誘因×前期から今期への消費増加）
すなわち、①´Yt = α(1+β)Yt-1 - αβYt-2 + G1
のようになって、消費性向αと投資誘因βとが与えられていれば、前々期と前期の国民所得がどうだったかという事と、今期の政府支出のGtのいかんとによって今期の国民所得は決まることが示される。(p227-228)
--------引用ここまで--------
要するに、国民全体の所得を上げるためには、消費性向を上げるか、投資誘因を上げるか、政府支出を上げるか、この３つの手段があるということです。
消費性向とは、手にしたお金を多く使う割合、同じく投資誘因とは投資に使う割合のことです。
アベノミクスは、第１の矢で金融政策・リフレ政策を行い、実質金利を下げ、消費性向および、投資誘因を上げることを狙ったものでしょう。事前に値上がりするとわかっていれば、お金を使うという、至極簡単なものです。そして、第二の矢で政府支出を増やす。この２つで国民所得（その合計がＧＤＰ）を増やすことを狙ったものです。
しかし、なぜここに来て失速したのか。そう、皆さんお分かりのとおり、消費税です。
増税は②の「前期の所得」を減らしますし、消費性向も減らすので、消費の面から見て、最悪の政策です。
というわけで、しつこいようですが、消費税には大反対です！！
↓↓↓拡散のためクリックorツイートお願いします
社会・経済ニュース ブログランキングへ
読者登録もお願いします