「自由」は、自然権であり、法律がどうの、憲法がどうの言っても、あれこれ制限をつけると、それはもう「自由」とは呼べない。そういう意味では東山社長の人間のクズの誹謗中傷も「表現の自由」というのは一周回って正論だと言える。
この国の最大のパラドクスは、暴走するその「自由」を戒めるジャーナリズムが起動しないことだ。何でもかんでも、法や裁判を持ち出しては、自らに安全地帯を設けては、まるで他人事のコタツ記事で大はしゃぎしている。自由に対峙するのは、法ではなくライツである。特にテレビは絶望的である。ジャニーズや松本人志に対しては、誰一人正面切ってヒューマンライツを起動するジャーナリストが登場しない。人権問題を法的マターにすり替え、裁判の判決の行方の分析や予想をうれしそうに語っているが、自分で取材したものは何一つない。全てがコタツ記事や書物の豆知識によるものである。
東山氏がジャニオタの誹謗中傷を「表現の自由」と言ってくれているのであれば、こちらも遠慮なくジャニオタに対しては勇敢な差別や排外を展開すべきである。つまり、言論の戦争だよ。この戦争を乗り越えないと、この国にはジェンダー平等やダイバーシティなど夢のまた夢物語である。本来であれば政治やジャーナリズムが議論の場を展開することが望ましいが、この国には政治やジャーナリズムは、全く機能していない。個人や企業が自分で判断して勇敢で正しいことを主張することが重要になってくる。一人一人が「礫」を握りしめ、ジャニーズという抽象ではなく、東山社長をはじめ、キムタクや櫻井翔など、事実を隠蔽し何も語らない現役の古参アイドルに対して、その礫をぶつけることが人権行為であるという理解が必要になってくる。
もちろん、自分たちも行動する。ジャニオタや松ちゃんファンたちに対しては、入店を断り、購入も断っている。もちろん、面接では徹底的に「問診」を行い、入社採用することはありえない。世界人権意識はが高まり、様々な企業や反ジャニーズの具体的な一歩を踏み出さない限り、この国はヒューマンライツという概念を手にすることはできないし、ジェンダー平等やダイバーシティなど概念行為として成立しない。特に教育分野においては、反松本人志、反ジャニーズの立場を鮮明にした学校が登場してほしい。完全とは言わないまでも、松本人志のいじめ芸ドクトリンが存在しなければ、陰湿ないじめのそのほとんどはなくなる。
現在の時間性は松本人志やジャニーズと正面から闘う個人、ジャーナリズム、そして企業が登場するかどうか、まさに歴史の転換点だと言える。決して勝ち負けじゃない。信念を持って立ち上がり、勇敢に闘ったものが、今後日本が人権国家に生まれ変わるためのリーダーとなる。エシカルな人間がそれを全力で支えるこの国の新しい民主主義のカタチである。