東山氏はこのインタビューで、被害者に対する「誹謗中傷」は、「表現の自由」の内側だと見解を示した。被害者側の多くの虚偽申告に対する不信感も募り、東山氏の「毅然たる態度」の主張には一定の合理性は存在する。問題はこの国のマスコミメディアやジャーナリズムの機能しない「表現の自由」である。性加害事件を起こした相手が「表現の自由」を主張しているにも関わらず、ジャーナリズムの側に「表現の自由」が起動しない。これは松本人志問題においても全く同じ構図だ。裁判の判決を隠れ蓑に、松本人志の度重なる女性に対する「人権侵害」に対して、誰一人、正面から追求する人間が現れないというのは異常としか言いようがない。弁護士、識者コメンテーターたちは、「コタツ記事」で、この裁判の分析や判決の予想を繰り返すだけ。松本人志やジャニーズ問題は、ジャーナリズムが「人権」の幾何の議論の場を展開するのが使命、決して司法の理路を追いかける位相の問題ではない。