━━━━【2012.06.06～06.08に随想したこと（始まり）】━━━━
西友はウォール・マート傘下である、であるからして、安くても、その利益は、外資のものとなってしまうことを憂慮すべきである、しかし、それによって日本旅行者がある程度確実に増えることも考えられる、日本に価値があれば。ウォール・マートの資本家は関係者に日本旅行を奢ってやってくれないか？
森本のオスプレイ配備は断固認められない。ここでは民主党は何を意図して森本を防衛大臣に据えたのかが問われる。その人事は米軍に気に入られることを目的としてなされた。しかし、米軍が尖閣問題に対応するために、オスプレイを配備する、ということを知って、それならばいいであろう、とも思った。
私は旧体制から猛反発を受ける。しかし旧体制と対峙しなければならないときが来たならば、それを厭わない。しかし確実に言えることは、旧体制は人々から、もっと良い社会の実現を求められ始めている、ということである。旧体制はこの包囲網からは逃れられない。旧体制とは欧米から与えられた価値観の上だけで世の中を適当にやりくりしている奴等のことである。多くの日本人は、欧米から輸入したことと、日本の文化を両立している、それらの人々は、欧米から与えられた価値観の上だけで世の中を適当にやりくりしている奴等では無い。しかし私は旧体制との対立はできるだけ避けている。私はただブログを書いている市民の一人でしか無い、今のところは。そして旧体制の弊害は子供にまで及んでいる。私が旧体制と対峙するときは、旧体制が私に実際に手を出したときである、今私に対して行われている圧力などは、どうでもいい。
（○）森永卓郎氏：国家売却論において。
マルクスの主張は、気持ち的には理解できる、しかし社会を実際に改革するには、弊害が多い。気持ちの理解と、評価は絶対に踏み外してはならない一線である。国会は日本国民にとってはお飾りでしか無い、そしてその実力しか持ち備えていない、消費税だけに執着する野田首相を見れば明らかである。しかし国会は無いよりかは、あった方がいいであろう。そして悲しいかな、消費税の有効な代替案を提出する国会議員は一人も存在しなかった。そして次の総選挙では、オリジナルの有益な政策を持ち合わせる多くの人々が、衆議院議員として立候補してもらいたい。
人は大体において、物事の理由については一つだけを上げがちだが、現実の事象というものは、複数の理由の要素が複雑に絡み合っている、複数の理由の要素は見出せる限りを見出す作業を最低限は行うべきである。まずは人類は、物事の理由を一つだけ上げるということを卒業しなければならない。それが形而上学がそれを使えるものとするためには必要なことである。
厚生労働省の‘小宮山洋子’が合成麻薬を薬事法違反として一くくりにして違法薬物としたことに私は基本的には反対である。だいたいこの女はなんなんだ？合成麻薬をやって、幻覚・幻聴を見る性質になる人間は、もともと合成麻薬をやらないべきである、そこにおいて研究されるべきことは、合成麻薬をやった場合、幻聴・幻覚を見てしまう人間は、もともとどのような徴候があるかである、そして１００％事前にその可能性がある人間にはそれは当人に伝えられ、その者は合成麻薬を避けるように予防されるべきである。欧米は、イスラム教の‘モハマンド’を括る場合は、‘統合失調症’という重い病気である、それはある意味酷だ。ここに欧米とイスラム教の回避できない問題の一つが明らかとなった。
私は石原慎太郎の意見を前までは、‘ああ、いいこと言ってるなあ’、と思っていたが、‘国軍の復活’ということを主張し始めた時点で、私とは対立することとなった。
１９７１年に中国は尖閣諸島の領有を主張し始めたが、その理由は何なのかは、中国は最低限それは語らなければならないことである。それが、その近海に石油が埋蔵されているから、ということが直接的理由であれば、日本はそれを断固として受け入れられない。問題は、尖閣諸島を東京都が買い上げたならば、中国は何を行ってくるかだ、何も起きなければそれはそれでいいであろう、しかし、不測の事態が生じたならば、その責任は少なくとも石原慎太郎にはあるであろう。中国は国家としては、その括りは形骸化しつつある。中国人民にとっては、実質的に中国国家そのものが重荷になりつつある。マルクスの『共産党宣言』をここまで読んでわかったことであるが、マルクスの共産主義は修正が不可欠なものである。日本と中国は現実的に両国に暮らす人々が、国家の括りを超えて親善を深めるべきである、と私は考える。‘国家’とはプラトンが創り出した概念でしかない。‘国家’におけるプラトンの過ちについては、後々時間があれば指摘する。そしてアフリカにも、元々は国境は存在しなかったはずである。人々は無益な常識を捨て去るときは捨て去らなければならない。私はまずは、東アジア地域の真の親善を本気で考えている。それとして相応しいものは、日本と中国は、その国家関係を、１８６７年以前の関係に復活することである。そこにおいて、日本と中国は昔から元来存在していた平和で安泰していた、東アジア地域の関係を取り戻す。そこにおいては国家の軍隊をもってして、両国家が対峙するという不幸そのものが存在していなかった。１８６７年以前に東アジアの平和があった、とは主張したいが、それは日中間においてのみである。朝鮮は中国の属国であった。
私は東アジアの尊重するべき道徳としては、親孝行がある、と思っている。母親孝行を絶対視する私に愛はその気持ち抱くこと自体が許されぬものである。そして私は、親孝行を愛よりも重要なこととして位置付けている。そこにおいては、男女間の‘口づけ’という行為は、軽薄な行為でしか無い。女との口づけなど、基本的に私にとってはうざいものでしか無い。そして人生を掛けて、世の中で一番すごいことやってやるぞ、と思ったときから、私には、子孫繁栄など、軽視すべき幸せの一形態でしか無い。世の中では、親子関係を重視しているようであるが、ＧＤＰを最大限に評価するところからであろうか、世の中の親の子供の可愛がりと、そこで築かれる、子供の親の尊重など、最大限に重要視すべきことでもなく、実はどうでもいい。最近の子供はろくな子供がいない、と私は見ている。私が子供の頃は、親の子供に対するいらぬ可愛がりもなければ、親を必要以上に尊重することも存在しなかった、その関係は実にあっさりしたものだった。親子関係は、比較的に２０１２年よりも１９７０年代の方がましであった、と私は考える。
日韓併合は最低限当事国間での人々の対等な関係を維持したものであり、植民地化とは少しわけが違う。しかし私は日韓併合など無ければ良かったのにと思っている。そして、韓国人は、伊藤博文を暗殺した重大性をまずは最低限は考えてもらいたい。しかし統監府を置いた時点でそれは日本の過ちであったとは考えられる。しかし、韓国の中国の属国の状態を解放した、ということは事実としてはある。そして総括すれば、当事の日本には、帝国主義を乗り越える考えを持ち合わせていた日本人がいなかったことも事実である。韓国の人々は、それが、その当事の日本人の実力であった、と捉えるのが妥当であろう。
今後、韓国では、国内での人々の関係が不安定になることが考えられる。それは、実は韓国国内には、幸薄い人間関係しか存在しなかった、ということが事実であったとするならばそのような経過を辿る、それは実質的には、反日一本やりでは乗り越えられない国内の解決されるべき不幸である。
韓国はＴＰＰを行う。その場合は、私は、韓国の農民側の味方である。それは工業の利益を優先し、韓国農民の利益を切り捨てた結果もたらされることである。そして日本国内でも、私は農業を行っている人々の味方である。そしてＴＰＰには基本的には反対である。
マルクスは労働者達をその著書で煽った。
明治維新は大きな改革であったが、それとともにもたらされた不幸もあった。それは藩閥政治である、そして帝国主義と軍国主義である。そして、明治・大正・昭和は、多くのことにおいて日本にとっては困難な道のりであった。
‘総合子ども園’などどうでもいい。今時の子どもで価値があると思える子どもなどほとんどいない。今の子どもは道徳が基本的になってない。そして今のところそれらの子どもによって作り出される将来など、たかが知れている。私は、現状の日本の幸せの追従的容認以上のことを行える可能性がある子供を最近見た験しが無い、出現することを希望する。
‘１００年後私はいません’‘いやそれは１００年後になってみなければわからない、そしてそれは深く追求すれば、現世唯存在主義の表明でしか無い。まずは人間である以上は、死後のことは今のところは人間にはわからない、というのが正しい可能性が高いことであろう、はっきり言って私にはそれはわからない、今のところは、そして世界の既存の宗教は、基本的には、信じる、ということを最終的解決策として、どれも提示するということは共通している、ということは、アルカイダには提示したい、しかし、アルカイダがそれは絶対に受け入れられない、と主張するならば、その主張は止めておく’
国家主義でやる奴はそれをやるべきだ、それは野田だ。野田は‘原発再稼動が唯一絶対の方法である’と主張したが、それは無い、考え出す努力を惜しまない人間はそのような短絡的な発言はまずは行わない、あらゆることはまずは考え出せる以上は、唯一絶対の、ということは無い、その考えを野田首相は覚えるべきである。電力の自由化が行われ、他の電力会社が参入可能であり、他の電力会社が参入できれば、原発の再稼動は必要ない可能性はまあある。しかし原発再稼動は妥当なことではあろう。まずは地震・台風・津波・火事・雷・テロに対する安全は最低限満たされていなければならない。そして非常時の電源確保もできなければならない。しかし実際にはもっとクリアすべき項目はあるであろう。しかしこの考えは、４万人の日本国民の原発反対のデモを見ることによって改める、私も原発再稼動反対だ。私は日本の真の民主主義を尊重する。
私はどの人々にも、大口を叩く、ということにおいて、ある意味公明正大だ。
‘極東アジア日本分派における正義の哲学’を主張する私は、まずは“論語”を尊重はしてみる、しかし、その私の論語に対する態度は、やはり辛口であることには変わりは無い。そして論語を尊重する以上は、その伏線として“荘子”を尊重してみる、しかし、その私の“荘子”に対する態度は、やはり辛口であることには変わりは無い。
ケンブリッジ大学が陥っている欠陥の可能性として考えられることが、‘科学万能主義’である。そうとは決まってはいない。そして、ケンブリッジ大学は文献主義であり、経験を重視しない、という傾向は否めない。それが極東文明日本分派における正義の哲学を主張する早稲田大学出身の私が主張すべきことだ。早稲田大学は高校時代に自由に遊ぶ経験を許す大学である、そこにおいては、高校時代にクリアすべき、友達との深い関係が築かれる。そのために入試科目は３科目しかない、という独自性がある。そして早稲田大学が一応は主張すべき考えは‘在野精神’と‘バンカラ’である、悲しいかなその主張はケンブリッジ大学の人々には届かない。そしてケンブリッジ大学出身の者が、世界の諸問題を充分に解決出来ていない、という事実も見逃すことはできないことである。そしてケンブリッジ大学在学中のある学生が主張していることも、どの程度のものかを知ることができて良かった。‘男は女に～’という主張は、その道徳性の高さは評価できるが１００％充分な主張では無かったことが伺えた。しかしケンブリッジ大学の学生の表情は良い人が多かった。しかし、‘どや顔’の学生の、プライドの高さを誇る表情は、一転すれば欠点となってしまうことである。東アジアには、誇るべき謙虚がある。謙虚は利己主義的にも評価可能である、それは多くの人々に‘まあいい奴だよな’と思わせる、そしてあらゆる可能性を蔑ろにせずに、多くのことはわからないという、人間がとるべき相応しい態度の一つでもある。
私は、史上一番スゲエことやってやるぞ、と本気で思ってやってきた。そこで結婚は諦めた。
私は自分が愛を持つことを自分に認めない、しかし他人の愛は尊重する、それは人々の自由である。そして私が愛を認めないのは、それが東アジア発の概念ではないからである、私は東アジアの道徳復権を目指すために、自分が愛を持つことは自分には認めない。しかし恋はまあ認める。そして私は愛は持たないが、あらゆることを解決することと、寛大さにおいて、女性を満足させる可能性はまあある、しかしその道のりは果てしなく遠い。
私はある女性が結婚したから、当面結婚に相応しい女性は見つけることはできない、その女性は局アナであった。
そして私は西洋の科学万能主義・現世唯存在主義・現金勘定主義に対極するものとして、東洋の存在意義を主張する。それは、西洋から科学他多くの有益な事を習った事に対する、恩返しの一つでもある、大きなお世話かもしれないが。
自民党の保守に価値は見出せない。そして自民党は、消費税導入において、民主党よりも厳しい条件を立てているから、選挙では大敗するであろう。自民党の存在価値がまずは不明である。
私が支持するのは、民主党の小沢氏のグループである。小沢氏は、順当に行けば国民から支持されるのが自然と考えられることだが、なぜか支持されない。小沢氏の著書“剛腕維新”に書かれている政治の主張によって、民主党に対抗する新党を立ち上げる実力を小沢氏は持っていると私は評価している。そして民主党の多数派は消費税しか考え付くことができない、という点において、悲しい実力しか持ち合わせていないのが現状である。国民はその烏合の衆に対しては厳しい態度を取るべきである。小沢氏の‘消費税導入前にやるべきことがある’、という主張は正論である。そして小沢氏は消費税導入に反対する他党と連立を組むことも考えるべきことの一つであろう。そして国民は、旧態依然の自民党・民主党野田派にＮＯを突きつけるべきである、そして日本国内から、自分こそは政治家として活躍すべきだ、という人々が多く発生してもらいたい。そして、消費税１０％が導入されたならば、民主党小沢グループは消費税５％への引き戻しを選挙公約としてかかげ、旧態依然の自民党・民主党野田派に対抗すべきである。小沢氏は、次の選挙では、選挙で大勝することを見込んで、民主党の野田派勢力に対抗して、民主党に対抗して多くの独自候補を擁立すべきではないか？そして民主党と自民党の小沢切りの合意は何を根拠として行われるかは、自民党には問わねばならない。
ソニーとシャープはサムソンに対抗するためには、独自の商品開発を行うべきである。それとして考えられることの一つとしては、私としては‘自動体システム’を挙げたい。他に立体ディスプレイを行うテレビ・パソコンの開発なども考えられる。そして、サムスンと同じ値段で商品を製造しなければならない、ということもあるであろう。物価が下がり給料が下がると基本的に実現できる生活レベルは一緒の状態が保たれる、そして物価が下がり給料が下がると他の物価が安い国との産業における競争力は増す。
競争原理の元で価格競争を行っている企業は、できれば、それぞれの企業が独自色を打ち出して、共存を図るべきである、という考えもあるであろう、それはある程度国際的に行われるべきである。
どこの企業も製品開発などで、血のにじむ努力を行っても、結果としてもたらされる利益は少ない、いっそのこと、どの企業も適当に仕事をやっていれば、とりあえずは食っていける状況に経済構造を変えることも考えられる。大体において、人々はとりあえずは満足が行くだけの量の商品は生産して商品は満ち足りている、そこにおいては、必ず利益が与えられるように経済構造そのものを変えることも考えられる。はっきり言って、日本人の誰もが働き詰めなのに、誰もが楽して食っていけない、という経済の構造は、ここまで来れば、おかしい、とまで言えるのではないか？そこでは経済における、その要因となる欠陥を見つけ出し、それを解決して誰もが楽して食べて行ける方法を編み出すべきではないのか？そこで単純にまず考えられることが、これは今のところはあまりにも非常識極まりなく否定されるべき話だが、カルテルとトラストの容認である、それとともに、企業が善意で消費者にとって適切な値段を設定しなければならない、ということが考えられる、そこにおいては競争原理そのものが、諸悪の根源という究極の可能性が浮き彫りとなる、だいたい競争原理を軽々しく叫ぶ経済学そのものが、企業努力の重みを理解していないということも考えられる、そこで既存の経済学が飲み込むべき実情は製品開発はうまく行くときもあれば、うまく行かないこともある、ということである。製品開発は決して自動的にもたらされるものではないが、あたかも経済学は、製品開発は所与のものであるかのようだ、しかしこれについては可能性として考えられると言えるまでで、これらはもっと研究されなければならない、そして世界中の不景気な国にこの理屈は応用可能なのではないか？しかし今のところはこの仮説は否定されるべきものである。
人間は必ず死ぬが、死後に何があるかは、わからない。
でも子どもでもかわいい子がいた、その子は加藤清史郎君であった。
━━━━【2012.06.06～06.08に随想したこと（終了）】━━━━
━━━━2012.06.06～06.08著述終了━━━━