「ニコニコ動画」と「Yahoo! JAPAN」で各種コンテンツ、サービスを協業
【Yahoo！】
「ニコニコ動画」と「Yahoo! JAPAN」で各種コンテンツ、サービスを協業
ヤフー株式会社は株式会社ニワンゴと、ヤフーが運営するポータルサイト「Yahoo! JAPAN」のさまざまなサービスとニワンゴの運営する動画コミュニティサイト「ニコニコ動画（SP1）」の事業で協業することを発表した。それに基づいた各種コンテンツ、サービスの提供は5月9日（金）から開始する。
この協業により、特に「動画」や「ID連携」を軸とした新しいサービスの開発に取り組んでいく。ヤフーの「Yahoo!オークション」「Yahoo! ショッピング」などのサービスと「ニコニコ動画」を組み合わせ、双方の強みを効果的に生かして最適化し、よりユーザビリティーの高いサービスを提供。
今回、日本最大級のポータルサイト「Yahoo! JAPAN」と、1人あたりの利用時間で国内トップのサービスである「ニコニコ動画」とが連携することで、広まる動画コンテンツへのユーザーニーズに応える、両社にとって有意義な協業関係を築いていく。
「ニコニコ動画」と「Yahoo! JAPAN」で各種コンテンツ、サービスを協業
ヤフー株式会社は株式会社ニワンゴと、ヤフーが運営するポータルサイト「Yahoo! JAPAN」のさまざまなサービスとニワンゴの運営する動画コミュニティサイト「ニコニコ動画（SP1）」の事業で協業することを発表した。それに基づいた各種コンテンツ、サービスの提供は5月9日（金）から開始する。
この協業により、特に「動画」や「ID連携」を軸とした新しいサービスの開発に取り組んでいく。ヤフーの「Yahoo!オークション」「Yahoo! ショッピング」などのサービスと「ニコニコ動画」を組み合わせ、双方の強みを効果的に生かして最適化し、よりユーザビリティーの高いサービスを提供。
今回、日本最大級のポータルサイト「Yahoo! JAPAN」と、1人あたりの利用時間で国内トップのサービスである「ニコニコ動画」とが連携することで、広まる動画コンテンツへのユーザーニーズに応える、両社にとって有意義な協業関係を築いていく。
オムニチュアと“オンラインビジネス最適化”サービスで販売提携
【フルスピード】
オムニチュアと“オンラインビジネス最適化”サービスで販売提携
株式会社フルスピードとオムニチュア株式会社は、オムニチュアの「オンラインビジネス最適化」サービスについて販売提携することを発表した。これにより、フルスピードでは、オムニチュアのパートナーとして、顧客向けにウェブ解析サービス「Omniture SiteCatalyst」とリスティング広告入札管理サービス「Omniture SearchCenter」の提供を開始する。
今回の販売提携でフルスピードは、200社以上の導入実績を誇るオムニチュアのウェブ解析とリスティング広告入札管理のサービスを全面的に導入することで、フルスピードの専門ノウハウとオムニチュアの先進的なツールを融合させた質の高いWebマーケティングサービスの提供が実現。
オムニチュアと“オンラインビジネス最適化”サービスで販売提携
株式会社フルスピードとオムニチュア株式会社は、オムニチュアの「オンラインビジネス最適化」サービスについて販売提携することを発表した。これにより、フルスピードでは、オムニチュアのパートナーとして、顧客向けにウェブ解析サービス「Omniture SiteCatalyst」とリスティング広告入札管理サービス「Omniture SearchCenter」の提供を開始する。
今回の販売提携でフルスピードは、200社以上の導入実績を誇るオムニチュアのウェブ解析とリスティング広告入札管理のサービスを全面的に導入することで、フルスピードの専門ノウハウとオムニチュアの先進的なツールを融合させた質の高いWebマーケティングサービスの提供が実現。
今夏「mixi」内で開始の音楽サービスの広告戦略で協業
【博報堂】
今夏「mixi」内で開始の音楽サービスの広告戦略で協業
株式会社ミクシィが同社の運営するSNS「mixi」において、今夏より音楽が聴ける新サービス「mixiミュージックプラス（仮称）」を開始することを発表した。
同サービスの広告戦略において、株式会社博報堂DYメディアパートナーズが協業する。音楽サービスを通じた新広告メニューを開発・販売していくとしている。
この「mixiミュージック プラス（仮称）」は、「みんなで音楽を楽しもう」をコンセプトに、複数のレコード会社やコンテンツパートナーととも取り組む、新しい音楽サービス。詳細なサービス内容は検討中であるが、今夏にはサービスが開始される予定。
今夏「mixi」内で開始の音楽サービスの広告戦略で協業
株式会社ミクシィが同社の運営するSNS「mixi」において、今夏より音楽が聴ける新サービス「mixiミュージックプラス（仮称）」を開始することを発表した。
同サービスの広告戦略において、株式会社博報堂DYメディアパートナーズが協業する。音楽サービスを通じた新広告メニューを開発・販売していくとしている。
この「mixiミュージック プラス（仮称）」は、「みんなで音楽を楽しもう」をコンセプトに、複数のレコード会社やコンテンツパートナーととも取り組む、新しい音楽サービス。詳細なサービス内容は検討中であるが、今夏にはサービスが開始される予定。
世界8都市・環境生活調査結果発表
【博報堂】
世界8都市・環境生活調査結果発表
博報堂生活総合研究所は、世界各国の環境問題への意識・行動実態を探ることを目的に、2008年3月、世界8都市(東京、ニューヨーク、トロント、ロンドン、フランクフルト、パリ、ミラノ、モスクワ)の生活者2,600 人に対して実施した環境意識のアンケート調査の結果を報告した。
[調査結果トピック]
世界8都市の生活者の環境意識
■｢地球温暖化への危機感｣を抱いている人は世界8都市で8割以上。地球環境に配慮した行動も日常化。
■地球環境の保護活動は他人任せではなく、自分自身が積極的に関わりたい。
■“経済発展"より“環境保護"、“便利な生活"より“不便でもエコな生活"優先が、地球市民のスタンダード。
■日常のエコ行動の実行率は、世界8都市の平均で8割超。もはや世界の常識に。
東京の生活者の環境意識
■｢地球温暖化への危機感｣(88.4％)、｢経済発展より環境保護を優先｣(90.2％)は世界8都市中トップ。
■｢自分には地球を守る責任がある｣(87.4％)、｢手間やコストをかけても貢献したい｣(93.0％)が約9 割。地球環境保護への高いモチベーション。
■強い危機感・責任感とは裏腹に、便利な生活は犠牲にしたくない…環境問題と利便性の“エコジレンマ"に悩む。
世界8都市・環境生活調査結果発表
博報堂生活総合研究所は、世界各国の環境問題への意識・行動実態を探ることを目的に、2008年3月、世界8都市(東京、ニューヨーク、トロント、ロンドン、フランクフルト、パリ、ミラノ、モスクワ)の生活者2,600 人に対して実施した環境意識のアンケート調査の結果を報告した。
[調査結果トピック]
世界8都市の生活者の環境意識
■｢地球温暖化への危機感｣を抱いている人は世界8都市で8割以上。地球環境に配慮した行動も日常化。
■地球環境の保護活動は他人任せではなく、自分自身が積極的に関わりたい。
■“経済発展"より“環境保護"、“便利な生活"より“不便でもエコな生活"優先が、地球市民のスタンダード。
■日常のエコ行動の実行率は、世界8都市の平均で8割超。もはや世界の常識に。
東京の生活者の環境意識
■｢地球温暖化への危機感｣(88.4％)、｢経済発展より環境保護を優先｣(90.2％)は世界8都市中トップ。
■｢自分には地球を守る責任がある｣(87.4％)、｢手間やコストをかけても貢献したい｣(93.0％)が約9 割。地球環境保護への高いモチベーション。
■強い危機感・責任感とは裏腹に、便利な生活は犠牲にしたくない…環境問題と利便性の“エコジレンマ"に悩む。
博報堂、ロシアに新会社設立
【博報堂】
博報堂、ロシアに新会社設立
株式会社博報堂は、ロシアに新会社「Hakuhodo Rus Limited Liability Company」（博報堂ロシア）を設立したことを発表した。
BRICs の一員であるロシアには、既に多くの日本企業が進出しているが、広告市場も順調な成長をたどり、広告費は2007年で約89億US ドル（約1兆円）、2008年見込みでは約116億USドル（約1兆2千億円）に達すると予測されている。
従来は現地広告代理店を通じて日系企業の広告宣伝業務を行なってきたが、今後は新会社を通じてロシアでのビジネスを拡大する日系企業を中心に、様々なサービスを提供していく予定。
【新会社概要】
■英文社名：Hakuhodo Rus Limited Liability Company
■所在地：Smolenskaya Square 3, 121099 Moscow, Russia
■設立月日：2008年4月30日
■人員：7名（予定）
■資本金：48百万ルーブル（約2億円）
■出資比率：博報堂100％
博報堂、ロシアに新会社設立
株式会社博報堂は、ロシアに新会社「Hakuhodo Rus Limited Liability Company」（博報堂ロシア）を設立したことを発表した。
BRICs の一員であるロシアには、既に多くの日本企業が進出しているが、広告市場も順調な成長をたどり、広告費は2007年で約89億US ドル（約1兆円）、2008年見込みでは約116億USドル（約1兆2千億円）に達すると予測されている。
従来は現地広告代理店を通じて日系企業の広告宣伝業務を行なってきたが、今後は新会社を通じてロシアでのビジネスを拡大する日系企業を中心に、様々なサービスを提供していく予定。
【新会社概要】
■英文社名：Hakuhodo Rus Limited Liability Company
■所在地：Smolenskaya Square 3, 121099 Moscow, Russia
■設立月日：2008年4月30日
■人員：7名（予定）
■資本金：48百万ルーブル（約2億円）
■出資比率：博報堂100％
トレードセーフ、ロックオンと事業提携
【オプト】
トレードセーフ、ロックオンと事業提携
オプトグループの株式会社TradeSafe（以下トレードセーフ）は、株式会社ロックオン（以下ロックオン）と2008年5月12日から事業提携することを発表した。
今回、ロックオンのオープンソースECサイト構築ソフト「EC-CUBE2.0」の従来機能に加えて、新たにトレードセーフが提供しているEC補償サービス「トラストマークサービス」に対応した機能を追加して提供する。
これにより、「EC-CUBE2.0」を導入したECショップは、同ソフトの管理画面を通じてトラストマークサービスへの申請が可能となり、その後の審査に通過するとサービスの利用が可能となる。
■トラストマークサービス機能付「EC-CUBE2.0」の具体的な導入・運用方法
1. EC-CUBE2.0のオーナーズストア（既存）からTradeSafeのモジュール（機能拡張）をダウンロード。
2. 予備審査フォームから申込む。
3. 予備審査に通過されたと認証メールが届いたら、書類を送付し、登録料を振込む。
4. 会員認証を付与される。
5. 注文者は、ショップから購入時にＴradeSafeへ注文情報の送付について同意後、トレードセーフからのあんしん補償メールを受信することが可能。
6. ショップと問題が発生した場合、ADRサービスやお見舞金を受取る権利（補償メール受信者のみ）が発生。
参考：E C－C U B E 2 . 0ダウンロードサイト（新規ショップ向け）はこちら
トレードセーフ、ロックオンと事業提携
オプトグループの株式会社TradeSafe（以下トレードセーフ）は、株式会社ロックオン（以下ロックオン）と2008年5月12日から事業提携することを発表した。
今回、ロックオンのオープンソースECサイト構築ソフト「EC-CUBE2.0」の従来機能に加えて、新たにトレードセーフが提供しているEC補償サービス「トラストマークサービス」に対応した機能を追加して提供する。
これにより、「EC-CUBE2.0」を導入したECショップは、同ソフトの管理画面を通じてトラストマークサービスへの申請が可能となり、その後の審査に通過するとサービスの利用が可能となる。
■トラストマークサービス機能付「EC-CUBE2.0」の具体的な導入・運用方法
1. EC-CUBE2.0のオーナーズストア（既存）からTradeSafeのモジュール（機能拡張）をダウンロード。
2. 予備審査フォームから申込む。
3. 予備審査に通過されたと認証メールが届いたら、書類を送付し、登録料を振込む。
4. 会員認証を付与される。
5. 注文者は、ショップから購入時にＴradeSafeへ注文情報の送付について同意後、トレードセーフからのあんしん補償メールを受信することが可能。
6. ショップと問題が発生した場合、ADRサービスやお見舞金を受取る権利（補償メール受信者のみ）が発生。
参考：E C－C U B E 2 . 0ダウンロードサイト（新規ショップ向け）はこちら
中国市場における商品のテスト販売支援サービスを開始
【トランスコスモス】
中国市場における商品のテスト販売支援サービスを開始
トランスコスモス株式会社（以下トランスコスモス）は、コクヨインターナショナル株式会社（以下コクヨ）と、株式会社野村総合研究所、伊藤忠（中国）集団有限公司の3社で急拡大する中国市場に向けて商品販売を検討している日本企業に対し、4社のサービスメニューを組み合わせたテスト販売のサービスを5月13日よりサービスを開始する。
新サービスの名称は、「中国テスト販売パッケージ」で、自社の商品に対する中国市場の反応を確認したい日本企業に向けに実際に中国市場でテスト販売できることが大きな特徴である。
当サービスは、コクヨの子会社である国誉商業（上海）有限公司が提供する通販サービス「易優百（Easybuy）*」をインフラとして活用する。トランスコスモスはグループ企業である上海微創大宇宙商務咨詢有限公司（Wecosmos）を通じてコールセンター運営や顧客データ分析を提供する。
4社は、日本および中国での営業活動を行い、2008年度100件のテスト販売を行う計画である。
中国市場における商品のテスト販売支援サービスを開始
トランスコスモス株式会社（以下トランスコスモス）は、コクヨインターナショナル株式会社（以下コクヨ）と、株式会社野村総合研究所、伊藤忠（中国）集団有限公司の3社で急拡大する中国市場に向けて商品販売を検討している日本企業に対し、4社のサービスメニューを組み合わせたテスト販売のサービスを5月13日よりサービスを開始する。
新サービスの名称は、「中国テスト販売パッケージ」で、自社の商品に対する中国市場の反応を確認したい日本企業に向けに実際に中国市場でテスト販売できることが大きな特徴である。
当サービスは、コクヨの子会社である国誉商業（上海）有限公司が提供する通販サービス「易優百（Easybuy）*」をインフラとして活用する。トランスコスモスはグループ企業である上海微創大宇宙商務咨詢有限公司（Wecosmos）を通じてコールセンター運営や顧客データ分析を提供する。
4社は、日本および中国での営業活動を行い、2008年度100件のテスト販売を行う計画である。
大企業向けWebセキュリティサービス分野に参入(英語)
【米Google】
大企業向けWebセキュリティサービス分野に参入(英語)
米Googleは8日、大企業向け有料Webセキュリティサービス「Google Web Security for Enterprise」を北米と欧州地域で開始すると発表した。
このサービスは、ScanSafe社と、Googleが買収したPostiniの技術に基づいて「Google Apps」の1サービスとして提供される。
コンテンツフィルタリング機能も充実しており、Googleが公開したスクリーンショットを見ると、従業員に対して閲覧を許可するサイトと禁止するサイトの分類を管理者が決定できる。例えば、ポルノや非合法的サイト、出会い系サイトを遮断する一方、ニュースやWebメールサービスなどへの閲覧を許可するといったポリシーを定めることが可能。
また、セキュリティとコンテンツフィルタリングの管理をGoogle Appsのダッシュボードを通して行なうことができる。
Googleはこれまでにも同社の脆弱性に対処するためのセキュリティチームやスパム対策チームを運用し、サーチエンジンにおけるセキュリティ対策に従事してきた。
Webアプリケーションの利用が広がるにつれて、セキュリティ対策も重要になり、今後Googleがコンシューマやエンタープライズを含め、どのようなサービスを提供するのか、また、どの程度セキュリティ分野に進出するかにも注目が集まりそうである。
参照：Google Apps
大企業向けWebセキュリティサービス分野に参入(英語)
米Googleは8日、大企業向け有料Webセキュリティサービス「Google Web Security for Enterprise」を北米と欧州地域で開始すると発表した。
このサービスは、ScanSafe社と、Googleが買収したPostiniの技術に基づいて「Google Apps」の1サービスとして提供される。
コンテンツフィルタリング機能も充実しており、Googleが公開したスクリーンショットを見ると、従業員に対して閲覧を許可するサイトと禁止するサイトの分類を管理者が決定できる。例えば、ポルノや非合法的サイト、出会い系サイトを遮断する一方、ニュースやWebメールサービスなどへの閲覧を許可するといったポリシーを定めることが可能。
また、セキュリティとコンテンツフィルタリングの管理をGoogle Appsのダッシュボードを通して行なうことができる。
Googleはこれまでにも同社の脆弱性に対処するためのセキュリティチームやスパム対策チームを運用し、サーチエンジンにおけるセキュリティ対策に従事してきた。
Webアプリケーションの利用が広がるにつれて、セキュリティ対策も重要になり、今後Googleがコンシューマやエンタープライズを含め、どのようなサービスを提供するのか、また、どの程度セキュリティ分野に進出するかにも注目が集まりそうである。
参照：Google Apps
Sprintとモバイルサービスでの提携を強化(英語)
【米Google】
Sprintとモバイルサービスでの提携を強化(英語)
米Sprint Nextelと米Googleは5月7日、モバイルサービスにおける提携関係を強化すると発表した。
GoogleはSprintの優先的なモバイル検索プロバイダーとなり、Google Maps for Mobile、YouTubeなどのサービスをSprintユーザーがより簡単に利用できるようにする。
今回の提携強化により、Google Mobile SearchはSprintのWeb対応携帯のデフォルトの検索エンジンとなる。また年内に発売される一部の機種については、ユーザーがGoogle検索ボックスをホームページ内に設定できるようになる。
またSprint携帯をGoogle Maps for Mobileに対応させ、加入者が地域情報や道順を検索したり、リアルタイムの交通情報を入手できるようにする。一部の新しい端末ではYouTubeの視聴も可能になるという。これらのGoogleアプリケーションがSprintの携帯電話で利用可能になるのは、今年夏ごろになる予定。
Sprintとモバイルサービスでの提携を強化(英語)
米Sprint Nextelと米Googleは5月7日、モバイルサービスにおける提携関係を強化すると発表した。
GoogleはSprintの優先的なモバイル検索プロバイダーとなり、Google Maps for Mobile、YouTubeなどのサービスをSprintユーザーがより簡単に利用できるようにする。
今回の提携強化により、Google Mobile SearchはSprintのWeb対応携帯のデフォルトの検索エンジンとなる。また年内に発売される一部の機種については、ユーザーがGoogle検索ボックスをホームページ内に設定できるようになる。
またSprint携帯をGoogle Maps for Mobileに対応させ、加入者が地域情報や道順を検索したり、リアルタイムの交通情報を入手できるようにする。一部の新しい端末ではYouTubeの視聴も可能になるという。これらのGoogleアプリケーションがSprintの携帯電話で利用可能になるのは、今年夏ごろになる予定。
ダブルクリック、Google AdSenseなどの広告ネットワークに統合(英語)
【米Google】
ダブルクリック、Google AdSenseなどの広告ネットワークに統合(英語)
米Google傘下のダブルクリックは4月30日、携帯端末向け広告配信サービス「DoubleClick Mobile」と、複数のモバイル広告ネットワークとの統合を発表した。
統合するネットワークは、AdMob、Googleのモバイルコンテンツ向け AdSense、Millennial MediaのMBrandネットワーク、Decktradeのパフォーマンスネットワーク。この統合により、パブリッシャーは広告の在庫をより有効に活用し、売り上げを増やせるようになるとしている。
ダブルクリック、Google AdSenseなどの広告ネットワークに統合(英語)
米Google傘下のダブルクリックは4月30日、携帯端末向け広告配信サービス「DoubleClick Mobile」と、複数のモバイル広告ネットワークとの統合を発表した。
統合するネットワークは、AdMob、Googleのモバイルコンテンツ向け AdSense、Millennial MediaのMBrandネットワーク、Decktradeのパフォーマンスネットワーク。この統合により、パブリッシャーは広告の在庫をより有効に活用し、売り上げを増やせるようになるとしている。