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モバイルショッピングサイトのTOPページがユーザーに与える影響とは?

【IMJ】

モバイルショッピングサイトのTOPページがユーザーに与える影響とは?

株式会社アイ・エム・ジェイのグループ会社である株式会社IMJモバイルは、モバイルユーザビリティ研究所が実施した「モバイルショッピングサイトのTOPページに関するユーザビリティ調査」の結果を発表した。

【調査結果概要】
今回の調査結果によると、モバイルショッピングサイトのTOPページにおいて、画像や情報量、デザインの作り込みの多寡が、ユーザーへの商品訴求・印象に大きな影響があることがわかった。
また、サイトを利用するにあたってスムーズな動作・データの軽さを重視するユーザーにおいても、ある程度であれば、情報量(ページ容量)の多さが利用意向に悪影響を及ぼさないと考えられる結果となった。


【TOPページにおけるキーポイント】
1.画像を多く配したページの利用意向が強いユーザーは7割超。
2.デザインを作り込み、画像を多用したTOPページは、特に印象・商品訴求等で有利。
3.シンプルなTOPページは、操作性やスムーズさで有利だが、利用意向への好影響は少ない。

東京大学「知の構造化センター」に「ソーシャルイノベーション部会」を開設

【博報堂】

「ソーシャルイノベーション部会」を開設、活動を開始

博報堂は、東京大学と共同で、東京大学「知の構造化センター」に「ソーシャルイノベーション部会」を開設し、この6月から本格的な活動を開始した。

「ソーシャルイノベーション部会」は、東京大学「知の構造化センター」に東京大学と博報堂の共同で開設されたもので、様々な分野の企業の参加を募りながら、これからの社会課題とその解決策としてのイノベーションの方向を提示していこうとするものである。

昨今、資源・エネルギー、地球温暖化、食料、少子高齢化、労働力、地域活性化、など様々な社会課題が、単なる個別課題から相互に密接に関係しあう状況下、こうした諸課題と社会や企業の成長との関係も切り離せなくなってきている。
今回博報堂と東京大学で開設された「ソーシャルイノベーション部会」では、こうした未来の社会のシナリオとそれに基づく社会課題を洞察した上で、それぞれが自立・分散している個別の先端知の構造化(連携)を図り、課題解決のイノベーションの方向性を導き出すことを目的としている。

「環境戦略会議」を社内に設置

【電通】

「環境戦略会議」を社内に設置

株式会社電通は、電通グループ全体の環境問題への取り組みをより一層推進していくため、7月1日より社内に「環境戦略会議」を設置する。

昨今、地球環境問題は企業にとって重要なテーマとなっている。
電通グループでもこれまでに、広告業界をリードしていく会社として、環境問題に対して自社の取り組みはもちろんこと、クライアント企業やメディアに対して様々な環境コミュニケーションに時間する企画・提案を行ってきた。
今回は、より一層スピードを上げて環境テーマに取り組んでいくために、高嶋社長を議長とする「環境戦略会議」 を新たに設置した。

「環境戦略会議」は電通および電通グループ各社の各組織において行われている様々な環境問題への取り組みやビジネスを統括し、電通グループが環境戦略を積極的に推進していくための具体策を検討していく。

イスラエルKenshoo社のリスティング広告自動運用管理ツールを活用、10社限定無料

【アイレップ】

イスラエルKenshoo社のリスティング広告自動運用管理ツールを活用、10社限定無料


株式会社アイレップは、イスラエルのKenshoo社(以下ケンショー社)が提供するリスティング広告自動運用管理ツール「KENSHOO SEARCH(ケンショー・サーチ)」を活用したサービスの提供を開始したことを発表した。
アイレップは、「KENSHOO SEARCH™」の日本語ローカライズを全面的にサポートし、日本初の「KENSHOO SEARCH™」の代理店パートナーに認定された。

「KENSHOO SEARCH™」とは、リスティング広告の運用自動化とキャンペーン最適化を効率的に実現するためにケンショー社が提供する管理プラットフォーム・ツールのことである。
Quality Management™アプローチをベースに、広告主の予算や目的に合わせて、目標のCPCやCPA(顧客獲得単価)を改善し、キャンペーンにおけるROI(費用対効果)の最大化を図る。

■「KENSHOO SEARCH™」の主な機能■
1.ビジネス目標に基づいた自動入札機能
2.キーワード作成・追加支援機能
3.クロール技術によるリスティング広告自動設定
4.高度なレポート表示機能
5.間接的に成果につながるキーワードの分析


今回アイレップでは、このリスティング広告自動運用管理ツール「KENSHOO SEARCH™」を限定10社に無料で導入するキャンペーンを実施する。

■キャンペーン概要■
今回のキャンペーンは、初期導入費用無料、月額費用を6ヶ月間無料にて提供する。

応募期間:2008年7月2日(水)~7月22日(月) 17:00

対象企業:
オーバーチュアスポンサードサーチ、
Googleアドワーズ広告の運用を月額100万円以上でアイレップと新規契約予定の企業

お申込はコチラ

「2008年後半を勝ち抜くSEM戦略セミナー」を開催

【アイレップ】

「2008年後半を勝ち抜くSEM戦略セミナー」を開催

株式会社アイレップは、広告・マーケティング・SEOご担当者を対象に、今年下半期の検索エンジンマーケティングの展開を解説する「2008年後半を勝ち抜くSEM戦略セミナー」を開催する。


■セミナー概要■

講演内容(一例)

リスティング広告編:
# 2008年夏、検索マーケティング最新動向
# 2008年後半 オーバーチュアスポンサードサーチ、Googleアドワーズ広告注目の新機能とは?
# 米ヤフー、Googleの提携がリスティング広告に与える影響
and more

SEO編:
# これまでのSEOの概念を変える「Googleユニバーサル検索」とは?
# 順位が上位安定しているサイトの共通要件とは?
# 知らないと損する、間違いだらけのSEO会社選び
and more


# 日時 : 2008年7月23日(水)14:00-16:00(13:30受付開始)
# 会場 : 新宿ファーストウエスト 3F 会議室C

お申込はコチラ
締切 : 2008年7月18日(金)17:00

TradeSafe、ショッピングカートASP「Future Shop 2」と事業提携

【オプト】

TradeSafe、ショッピングカートASP「Future Shop 2」と事業提携

オプトグループの株式会社TradeSafe(以下トレードセーフ)は、株式会社フューチャースピリッツ(以下フューチャスピリッツ)と、2008年7月1日から事業提携することを発表した。

今回、フューチャースピリッツが提供するショッピングカートASPサービス「Future Shop 2」の従来機能に、新たにトレードセーフが提供しているEC補償サービス「トラストマークサービス」(※)に対応した機能を追加する。これにより、「Future Shop 2」を導入したネットショップは、トラストマークサービスの審査に通過することで、管理画面にて簡単にサービスを導入することが可能となる。


さらに、トレードセーフが提供しているEC補償サービス「トラストマークサービス」の認定マークを取得、同サービスの導入店としてeコマースのリーディングカンパニー『北国からの贈り物』が7月1日からサイト上での運用を開始する。


(※)「トラストマークサービス」とは・・・
マークを取得したECショップにおいて消費者がトラブルに見舞われた場合、中立的な第三者がトラブル解決に努めたり、代金を支払ったのに正当な理由なく購入商品が送られない場合には、最大10万円の見舞い金を消費者に支払う、といった消費者保護の立場にたった補償サービスのこと。



参照:Future Shop 2 紹介ページhttp://www.future-shop.jp/
→導入事例はコチラ

セプテーニHD、ヤフーを割当先とする第三者割当増資を実施

【セプテーニ】

セプテーニHD、ヤフーを割当先とする第三者割当増資を実施

株式会社セプテーニ・ホールディングスは27日、ヤフー株式会社を割当先とする第三者割当増資を実施することを発表した。

今回の発行新株式数は普通株式7000株で、全てヤフー社に割り当てられ、発行価額は1株14万円、総額9億8000万円。これにより、ヤフーの持ち株比率は5.22%となり、第4位の大株主となる。
調達した資金は、ネット広告事業の競争力強化につながるテクノロジー等の関連分野に関するM&A資金に約5億円、同じくネット広告における人材育成や新商品開発に関連したシステム投資に約2億円、Eコマース事業をはじめとする各種新規事業参入のためのM&A資金に約3億円をそれぞれ充当する。


広告主向けツール「Ad Planner」を発表

【米Google】

広告主向けツール「Ad Planner」を発表

Googleは米国時間6月24日、「Ad Planner」というツールを発表した。
広告主はこのツールを使うと、さまざまな人口統計学的属性から訴求対象を指定し、そうした属性のネットユーザーが訪問するウェブサイトを見つけることができる。

すでにうわさのあったAd Plannerは、特定のサイトを訪問するビジターの人数についても詳細に表示できる。このツールは、comScoreやNielsen Onlineなどが提供するサービスと競合する。

Ad Plannerは、6月20日に一般公開された新ツール「Google Trends for Websites」よりも、広告主向けに特化したツールである。
Google Trends for Websitesでは、さまざまなウェブサイトについて、ユニークビジター数やアクセス元の地域、関連サイトとの比較といったトラフィック情報を入手することが可能。
すでに稼働しているAd Plannerだが、今のところはGoogleに申請して招待されたユーザーのみ利用できる。


情報源:CNET

地図情報作成ツール「Map Maker」を公開

【米Google】

地図情報作成ツール「Map Maker」を公開

Googleは米国時間6月23日、新しいウェブベースのツール「Map Maker」を公開した。
ユーザーはこのツールを使って、「Google Maps」で詳細な地図が提供されていない地域に、道路や湖、会社といった情報を追加できる。

Googleのブログ「Google LatLong」によると、Map Makerでは、トレーシングツールを使って、キプロス、アイスランド、パキスタン、およびベトナムの地図を作成できるという。また、カリブ海に浮かぶいくつかの国や島についても、地図作成の機会を提供している。
地図が作成できるのは、アンティグア・バーブーダ、バハマ、バルバドス、バミューダ諸島、英領バージン諸島、ケイマン諸島、グレナダ、ジャマイカ、オランダ領アンティル、セントクリストファー・ネービス、セントルシア、セントビンセント及びグレナディーン諸島、トリニダード・トバゴ共和国。


情報源:CNET

テキスト広告の評価基準にロード時間を追加

【米Google】

テキスト広告の評価基準にロード時間を追加


Googleは米国時間6月18日、検索結果の横にどのテキスト広告を表示するかという評価基準に、ウェブページを読み込むロード時間の速度という新しい要素を加えた。
テキスト広告からほとんどすべての売り上げを得ているGoogleは、広告の質を改善する広告主向けの取り組みを強化する。Googleは18日、ユーザーが広告をクリックしたときのウェブページ(ランディングページ)のロード時間を品質評価に加えると発表した。



情報源:CNET