Officeの相互運用性向上へ--企業向け製品と連携するアプリケーション開発が容易に
【米マイクロソフト】
Officeの相互運用性向上へ--企業向け製品と連携するアプリケーション開発が容易に
マイクロソフトは、米国時間6月30日(月)、2月に明示していた自社製品と他社ソフトウェアとの相互運用性向上方針に沿う、一連の新たな取り組みを発表した。
データの可搬性を促進するという相互運用性の原則の実現をはかるため、Microsoft Office製品に使われているバイナリ ファイルフォーマット（.doc、.xls、.xlsb、そして.ppt）やマイクロソフトのプロトコルについての技術文書をMSDNサイト上に公開した。
ほかには、ITコミュニティとの連携を今まで以上にオープンにするための取り組みを前進させる数々の施策を行ってきた。
その代表的なものとして本年のはじめにスタートしたDocument Interoperability Initiative(以下、DII)を中心に、Open XMLをHTMLに変換するためのトランスレータを提供するプロジェクトやPowerShellコマンドを使ってOpen XMLを扱えるようにするためのツールであるPowerToolsを開発するプロジェクトをスタートさせていく。
参照：CNET記事
Officeの相互運用性向上へ--企業向け製品と連携するアプリケーション開発が容易に
マイクロソフトは、米国時間6月30日(月)、2月に明示していた自社製品と他社ソフトウェアとの相互運用性向上方針に沿う、一連の新たな取り組みを発表した。
データの可搬性を促進するという相互運用性の原則の実現をはかるため、Microsoft Office製品に使われているバイナリ ファイルフォーマット（.doc、.xls、.xlsb、そして.ppt）やマイクロソフトのプロトコルについての技術文書をMSDNサイト上に公開した。
ほかには、ITコミュニティとの連携を今まで以上にオープンにするための取り組みを前進させる数々の施策を行ってきた。
その代表的なものとして本年のはじめにスタートしたDocument Interoperability Initiative(以下、DII)を中心に、Open XMLをHTMLに変換するためのトランスレータを提供するプロジェクトやPowerShellコマンドを使ってOpen XMLを扱えるようにするためのツールであるPowerToolsを開発するプロジェクトをスタートさせていく。
参照：CNET記事
マイクロソフトとグーグル、オンライン医療記録基準を支持
【米マイクロソフト】【米Google】
マイクロソフトとグーグル、オンライン医療記録基準を支持
米マイクロソフトとGoogleが、オンラインに保存されている医療記録の保護を目的としたプライバシー基準を支持する保険会社、医療サービス提供者の仲間に加わった。
合意の枠組みをまとめたMarkle Foundationの発表によれば、医療記録のオンライン保存が安全であるという安心感を与えることを意図する、新しい「Connecting For Health」の指針は、「医療サービスの典型的な行き詰まり」を打破することを目的としている。
この動きは、GoogleとMicrosoftが、消費者が個人情報をアップロード、保存、閲覧し、医療専門家、保険会社と情報を共有できるポータルを作成する取り組みを強化したことを受けている。
情報源：CNET
マイクロソフトとグーグル、オンライン医療記録基準を支持
米マイクロソフトとGoogleが、オンラインに保存されている医療記録の保護を目的としたプライバシー基準を支持する保険会社、医療サービス提供者の仲間に加わった。
合意の枠組みをまとめたMarkle Foundationの発表によれば、医療記録のオンライン保存が安全であるという安心感を与えることを意図する、新しい「Connecting For Health」の指針は、「医療サービスの典型的な行き詰まり」を打破することを目的としている。
この動きは、GoogleとMicrosoftが、消費者が個人情報をアップロード、保存、閲覧し、医療専門家、保険会社と情報を共有できるポータルを作成する取り組みを強化したことを受けている。
情報源：CNET
企業内の IT 資産・構成管理ソリューションを提供するサービスの日本語版提供開始
【マイクロソフト】
企業内の IT 資産・構成管理ソリューションを提供するサービスの日本語版提供開始
マイクロソフト株式会社は、企業内の IT 資産・構成管理ソリューションを提供する Microsoft System Center Configuration Manager 2007 Service Pack1 日本語版（以下SCCM SP1）の提供を開始した。
SCCM SP1 は、新たに Windows Server(R) 2008 および Windows Vista(R) SP1 のプラットフォームをサポートすると同時に、インテル アクティブ・マネジメント・テクノロジー（以下、インテル AMT）をサポートしていく。
SSCMは、サーバー、クライアントPC、モバイルデバイスなどのハードウェアおよびソフトウェア資産の把握、セキュリティ管理と監査、更新プログラム管理、オペレーティングシステムとアプリケーションの配布など、IT基盤の構成の更新や変更に関わるすべての情報を一元的に管理するものである。
参照： SCCM 日本語版のService Pack 1は下記Webサイトはhref="http://www.microsoft.com/downloads/details.aspx?displaylang=ja&FamilyID=5aae62e8-4b7f-4af7-be01-aefaa4bf059a" target="_blank">コチラから
System Center Configuration Manger 2007に関する詳細はコチラから
企業内の IT 資産・構成管理ソリューションを提供するサービスの日本語版提供開始
マイクロソフト株式会社は、企業内の IT 資産・構成管理ソリューションを提供する Microsoft System Center Configuration Manager 2007 Service Pack1 日本語版（以下SCCM SP1）の提供を開始した。
SCCM SP1 は、新たに Windows Server(R) 2008 および Windows Vista(R) SP1 のプラットフォームをサポートすると同時に、インテル アクティブ・マネジメント・テクノロジー（以下、インテル AMT）をサポートしていく。
SSCMは、サーバー、クライアントPC、モバイルデバイスなどのハードウェアおよびソフトウェア資産の把握、セキュリティ管理と監査、更新プログラム管理、オペレーティングシステムとアプリケーションの配布など、IT基盤の構成の更新や変更に関わるすべての情報を一元的に管理するものである。
参照： SCCM 日本語版のService Pack 1は下記Webサイトはhref="http://www.microsoft.com/downloads/details.aspx?displaylang=ja&FamilyID=5aae62e8-4b7f-4af7-be01-aefaa4bf059a" target="_blank">コチラから
System Center Configuration Manger 2007に関する詳細はコチラから
オンライン広告事業を強化した「マイクロソフト アドバタイジング」を始動
【マイクロソフト】
オンライン広告事業を強化した「マイクロソフト アドバタイジング」を始動
マイクロソフト株式会社（以下マイクロソフト）は、7月1日より、広告主とパブリッシャー(媒体社)向けにオンライン広告販売、広告ソリューション提案、そして広告配信プラットフォームを提供するオンライン広告事業を「マイクロソフト アドバタイジング (Microsoft Advertising)」ブランドのもとで展開開始することを発表した。
マイクロソフトは、これまでにゲーム内広告、モバイル広告、広告配信テクノロジー、広告ネットワーク、インタラクティブエージェンシーなど各業種の会社を買収してきた。また、Facebook、Diggなど（他4社）のデジタルメディアとも提携し、オンライン広告事業拡大・強化を図ってきた。
今回、マイクロソフトアドバタイジングでは、これら戦略的な取り組みをいかし、マイクロソフトの「ソフトウエア＋サービス」戦略の下、「メディア×テクノロジー」をキーワードに、MSN(R)、Windows Live(TM)、Microsoft(R) Office Online、Windows Media.comに加え、Facebookなどのデジタルメディアと、aQuantiveやマイクロソフトの技術であるSilverlightや Virtual Earth 3D、ソフトウエアとしてのWindows Liveのテクノロジーなどを融合して、広告主に対してだけでなく、パブリッシャー向けもさらに強化したソリューション提案を実現していく。
オンライン広告事業を強化した「マイクロソフト アドバタイジング」を始動
マイクロソフト株式会社（以下マイクロソフト）は、7月1日より、広告主とパブリッシャー(媒体社)向けにオンライン広告販売、広告ソリューション提案、そして広告配信プラットフォームを提供するオンライン広告事業を「マイクロソフト アドバタイジング (Microsoft Advertising)」ブランドのもとで展開開始することを発表した。
マイクロソフトは、これまでにゲーム内広告、モバイル広告、広告配信テクノロジー、広告ネットワーク、インタラクティブエージェンシーなど各業種の会社を買収してきた。また、Facebook、Diggなど（他4社）のデジタルメディアとも提携し、オンライン広告事業拡大・強化を図ってきた。
今回、マイクロソフトアドバタイジングでは、これら戦略的な取り組みをいかし、マイクロソフトの「ソフトウエア＋サービス」戦略の下、「メディア×テクノロジー」をキーワードに、MSN(R)、Windows Live(TM)、Microsoft(R) Office Online、Windows Media.comに加え、Facebookなどのデジタルメディアと、aQuantiveやマイクロソフトの技術であるSilverlightや Virtual Earth 3D、ソフトウエアとしてのWindows Liveのテクノロジーなどを融合して、広告主に対してだけでなく、パブリッシャー向けもさらに強化したソリューション提案を実現していく。
仮想化技術「Hyper-V」日本語版の開発完了、ダウンロード提供開始
【マイクロソフト】
仮想化技術「Hyper-V」日本語版の開発完了、ダウンロード提供開始
マイクロソフト株式会社は、Microsoft(R) Windows Server(R) 2008（以下Windows Server 2008）日本語版製品において、サーバーの仮想化機能を提供する Microsoft Windows Server 2008 Hyper-V(TM) 日本語版（以下Hyper-V）の開発を完了し、Windows Server 2008 の購入者を対象としたダウンロードによる提供を6月30日から開始した。また、7月9日（水）より Microsoft Update および Windows(R) Update を通しての提供を開始する。
Hyper-V は、ハードウェアの利用率の向上、プラットフォームの最適化およびサーバーの可用性の改善を実現し、企業ユーザーに対して作業効率性とコスト効果が高いサーバー仮想化機能を提供する。Hyper-V は、Windows Server 2008 の機能とも統合されているため、特に Windows Server ユーザーは、使いなれた操作で容易にサーバー仮想化を導入することが可能となる。
参照：Hyper-V のダウンロード及び詳細http://www.microsoft.com/japan/windowsserver2008/virtualization/default.mspx
仮想化技術「Hyper-V」日本語版の開発完了、ダウンロード提供開始
マイクロソフト株式会社は、Microsoft(R) Windows Server(R) 2008（以下Windows Server 2008）日本語版製品において、サーバーの仮想化機能を提供する Microsoft Windows Server 2008 Hyper-V(TM) 日本語版（以下Hyper-V）の開発を完了し、Windows Server 2008 の購入者を対象としたダウンロードによる提供を6月30日から開始した。また、7月9日（水）より Microsoft Update および Windows(R) Update を通しての提供を開始する。
Hyper-V は、ハードウェアの利用率の向上、プラットフォームの最適化およびサーバーの可用性の改善を実現し、企業ユーザーに対して作業効率性とコスト効果が高いサーバー仮想化機能を提供する。Hyper-V は、Windows Server 2008 の機能とも統合されているため、特に Windows Server ユーザーは、使いなれた操作で容易にサーバー仮想化を導入することが可能となる。
参照：Hyper-V のダウンロード及び詳細http://www.microsoft.com/japan/windowsserver2008/virtualization/default.mspx
法人向け会員制サイト MSBCをリニューアル、サービスを強化
【マイクロソフト】
法人向け会員制サイト MSBCをリニューアル、サービスを強化
マイクロソフト株式会社は、これまでの情報システム部門へのITソリューション情報の提供に加えて、営業部門や管理部門などの幅広いユーザーへの情報提供の拡充を目的に、6月30日より、法人向け会員制サイト MSBC (Microsoft(R) Business Connection) の業務部門ユーザー向け限定情報の拡充やユーザー毎のカスタマイズ機能を大幅に改定し、ユーザー向けサービスを強化していく。
今回のリニューアルは、情報システム部門に加えて営業部門や管理部門なども含めた幅広いユーザーを対象に、より高い品質の情報提供を図るためにシステムを刷新するものである。
また、2008年1月に実施したMSBCユーザー向け満足度調査で寄せられた、「必要な情報をより簡単に入手したい」および「ページ表示をより快適にしてほしい」という要望に応えるよう改善していく。
MSBCの利用に際しては、Windows Live(TM) IDが必要となる（登録費・年会費は無料）。
参照：MSBCサイトhttp://www.microsoft.com/japan/msbc/
法人向け会員制サイト MSBCをリニューアル、サービスを強化
マイクロソフト株式会社は、これまでの情報システム部門へのITソリューション情報の提供に加えて、営業部門や管理部門などの幅広いユーザーへの情報提供の拡充を目的に、6月30日より、法人向け会員制サイト MSBC (Microsoft(R) Business Connection) の業務部門ユーザー向け限定情報の拡充やユーザー毎のカスタマイズ機能を大幅に改定し、ユーザー向けサービスを強化していく。
今回のリニューアルは、情報システム部門に加えて営業部門や管理部門なども含めた幅広いユーザーを対象に、より高い品質の情報提供を図るためにシステムを刷新するものである。
また、2008年1月に実施したMSBCユーザー向け満足度調査で寄せられた、「必要な情報をより簡単に入手したい」および「ページ表示をより快適にしてほしい」という要望に応えるよう改善していく。
MSBCの利用に際しては、Windows Live(TM) IDが必要となる（登録費・年会費は無料）。
参照：MSBCサイトhttp://www.microsoft.com/japan/msbc/
米ヤフー、上級管理職を再編－－新グループを設置
【米Yahoo!】
米ヤフー、上級管理職を再編
米Yahooは米国時間6月26日、製品群、基盤技術、業務遂行の改善を目的とした計画にしたがって、上級管理職の再編成を実施したことを発表した。
新体制では、最高経営責任者（CEO）のJerry Yang氏と社長のSusan Decker氏が組織の頂点として留任する。予測されていたとおり、Ash Patel氏とHilary Schneider氏がDecker氏の直属となり、Patel氏はオーディエンスプロダクト部門を統括し、Schneider氏は米国地区における市場投入業務を担当する。
また同社は、技術組織内に複数の新しいグループを配置する。
その中で、クラウドコンピューティング＆データインフラストラクチャグループを立ち上げた。
プレスリリースによると、スケーラビリティと費用対効果を両立させるコンピューティングインフラの開発を担当するという。利用時払いのクラウドコンピューティングインフラを開発者や企業に販売する事業に、Yahooが参入することになるかもしれない。
参照：米ヤフー、クラウドコンピューティングに向け新グループを設置
情報源：CNET
米ヤフー、上級管理職を再編
米Yahooは米国時間6月26日、製品群、基盤技術、業務遂行の改善を目的とした計画にしたがって、上級管理職の再編成を実施したことを発表した。
新体制では、最高経営責任者（CEO）のJerry Yang氏と社長のSusan Decker氏が組織の頂点として留任する。予測されていたとおり、Ash Patel氏とHilary Schneider氏がDecker氏の直属となり、Patel氏はオーディエンスプロダクト部門を統括し、Schneider氏は米国地区における市場投入業務を担当する。
また同社は、技術組織内に複数の新しいグループを配置する。
その中で、クラウドコンピューティング＆データインフラストラクチャグループを立ち上げた。
プレスリリースによると、スケーラビリティと費用対効果を両立させるコンピューティングインフラの開発を担当するという。利用時払いのクラウドコンピューティングインフラを開発者や企業に販売する事業に、Yahooが参入することになるかもしれない。
参照：米ヤフー、クラウドコンピューティングに向け新グループを設置
情報源：CNET
全国の「道の駅」がYahoo!オークションに出店
【Yahoo!】
全国の「道の駅」がYahoo!オークションに出店
ヤフー株式会社（以下、Yahoo! JAPAN)は、伊藤忠食品株式会社（以下、伊藤忠食品）、伊藤忠商事株式会社（以下、伊藤忠商事）と共同で、6月30日に、「Yahoo!オークション」上に、日本各地の「道の駅」のストアが集合した特設サイト「Yahoo!オークション 日本全国道の駅特産品巡り」を公開し、日本初となる「道の駅」のモールを本格オープンした。スタート時には31店舗が出店、今後は一年以内に150店舗の出店を目指す。
地方には優れた特産品や伝統工芸品などが多数ありますが、品数が限定されており全国的な流通が困難で広く認知されにくい傾向にある。それを今回のYahoo!オークションに開設する特集サイトを通じて、道の駅で取り扱う特産品のみならず、日本の多様な食文化や伝統文化、さらにはそれらの商品を作られた地域の人々の想いを全国のユーザーへ届けたいと考えている。
参照：「Yahoo!オークション 日本全国道の駅特産品巡り」http://topic.auctions.yahoo.co.jp/food_drink/road_station/
全国の「道の駅」がYahoo!オークションに出店
ヤフー株式会社（以下、Yahoo! JAPAN)は、伊藤忠食品株式会社（以下、伊藤忠食品）、伊藤忠商事株式会社（以下、伊藤忠商事）と共同で、6月30日に、「Yahoo!オークション」上に、日本各地の「道の駅」のストアが集合した特設サイト「Yahoo!オークション 日本全国道の駅特産品巡り」を公開し、日本初となる「道の駅」のモールを本格オープンした。スタート時には31店舗が出店、今後は一年以内に150店舗の出店を目指す。
地方には優れた特産品や伝統工芸品などが多数ありますが、品数が限定されており全国的な流通が困難で広く認知されにくい傾向にある。それを今回のYahoo!オークションに開設する特集サイトを通じて、道の駅で取り扱う特産品のみならず、日本の多様な食文化や伝統文化、さらにはそれらの商品を作られた地域の人々の想いを全国のユーザーへ届けたいと考えている。
参照：「Yahoo!オークション 日本全国道の駅特産品巡り」http://topic.auctions.yahoo.co.jp/food_drink/road_station/
IT・ネット業界縮図カレンダー2009年版、参加申込開始
【日広】
IT・ネット業界縮図カレンダー2009年版、参加申込開始
GMOインターネットグループで広告関連サービスを提供する株式会社NIKKOは、IT・ネット業界縮図カレンダー「DogiTokyo Map＆Calendar」2009年版の参加申込み受付を7月1日より開始した。
「DogiTokyo Map＆Calendar」とは・・・
1999年より米国のトレストリア社とNIKKOの共同企画としてスタートし、IT・ネット業界を盛り上げるという趣旨のもと、業界の縮図として発行してきたカレンダーである。
申込締切は、8月15日。
参照：「デジ東京マップ＆カレンダー」
IT・ネット業界縮図カレンダー2009年版、参加申込開始
GMOインターネットグループで広告関連サービスを提供する株式会社NIKKOは、IT・ネット業界縮図カレンダー「DogiTokyo Map＆Calendar」2009年版の参加申込み受付を7月1日より開始した。
「DogiTokyo Map＆Calendar」とは・・・
1999年より米国のトレストリア社とNIKKOの共同企画としてスタートし、IT・ネット業界を盛り上げるという趣旨のもと、業界の縮図として発行してきたカレンダーである。
申込締切は、8月15日。
参照：「デジ東京マップ＆カレンダー」
「WEBサイト運営支援サービス」を提供開始
【IMJ】
「WEBサイト運営支援サービス」を提供開始
株式会社アイ･エム･ジェイ（以下IMJ）は、これまでの大規模ECサイト等の運営を通じて培われたノウハウを活用し、Webサイト運営業務の最適化を支援する新パッケージサービス、「WEBサイト運営支援サービス」を7月1日（火）から提供開始することを発表した。
■サービス概要■
「WEBサイト運営支援サービス」とは、これまでIMJが大規模ECサイトやサービスサイト、企業サイト等の運営を通じて培われたノウハウをもって、Webサイト運営業務の最適化を支援する新しいサービスである。
＜サービスメニュー＞
Support.1 業務改善支援
Support.2 企画推進支援
Support.3 分析支援
Support.4 運用支援
「WEBサイト運営支援サービス」を提供開始
株式会社アイ･エム･ジェイ（以下IMJ）は、これまでの大規模ECサイト等の運営を通じて培われたノウハウを活用し、Webサイト運営業務の最適化を支援する新パッケージサービス、「WEBサイト運営支援サービス」を7月1日（火）から提供開始することを発表した。
■サービス概要■
「WEBサイト運営支援サービス」とは、これまでIMJが大規模ECサイトやサービスサイト、企業サイト等の運営を通じて培われたノウハウをもって、Webサイト運営業務の最適化を支援する新しいサービスである。
＜サービスメニュー＞
Support.1 業務改善支援
Support.2 企画推進支援
Support.3 分析支援
Support.4 運用支援