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「Google Site Search」に新機能追加--24時間以内にインデックス化

【Google】

「Google Site Search」に新機能追加--24時間以内にインデックス化

米Googleは2008年11月13日、サイト内検索サービス「Googleカスタム検索」(Google Custom Search Engine, CSE)と「Googleサイトサーチ」(Google Site Search)に、サイト管理者のリクエストに応じて24時間以内にページのインデックスを完了させる「On-Demand Indexing」(オンデマンド・インデクシング)機能を追加したことを公式ブログで明らかにした。

Googleは、Google Site Searchを通じて、顧客の公開しているウェブサイトをインデックス化し、その顧客のウェブサイトに検索技術を提供している。
今回のOn-Demand Indexingは新たに公開したり更新したばかりのページを迅速にサイト内検索結果に反映させるための機能。サイト管理者は任意のタイミングで Googleにクロールを指示することができる。クロールさせたいページを指定し、カスタム検索(CSE)管理画面のインデックスタブ内にある "Index Now"ボタンを押すと、数時間以内にクロールが開始され、24時間以内にインデックスを完了する。


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情報源:CNET

iPhone/iPod touch用「Google Mobile App」リリース

【Google】

iPhone/iPod touch用「Google Mobile App」リリース

グーグルは19日、iPhoneおよびiPod touch向けの検索アプリケーション「Google Mobile App」の提供を開始した。利用は無料で、App Storeからダウンロードできる。

「Google Mobile App」では、iPhone環境で音声によるキーワード入力に対応。同機能は現時点で、米国発音の英語のみをサポートする。


その他の特徴は以下のとおりである。

●サジェスト機能:
検索ボックスにはサジェスト機能がついているので、キーワードの一部を入力した段階でキーワードの候補が表示され、より簡単に検索したいキーワードを入力することが可能。

●場所に連動した検索:
ユーザが今いる場所を検知し、それに応じた検索をすることが可能。

●Google Apps 対応:
Google Apps ユーザには、利用している Google Apps のドメイン名を登録することで、各種 Google Apps のサービス(メール・ドキュメントなど)へのアクセスが非常に簡単になる。

●音声によるキーワード入力(iPhone のみ、英語のみ対応)

スタートアップのベンチャー企業を支援する「Microsoft BizSpark」提供

【マイクロソフト】

スタートアップのベンチャー企業を支援する「Microsoft BizSpark」提供

マイクロソフトは11月19日、スタートアップ期のITベンチャーを支援するためのプログラム「Microsoft BizSpark」(BizSpark)の提供を開始した。

マイクロソフトは、これまで地方のITベンチャー育成に向けたプログラム「ITベンチャー支援プログラム」を12の自治体と連携して提供するほか、ソフトウェアビジネスを展開するITベンチャーの表彰を行う「Microsoft Innovation Award」などでITベンチャーの支援活動を進めている。

今回提供するBizSparkはスタートアップ期のベンチャーに特化した全世界展開の支援プログラム。起業して3年未満の起業に対し、開発環境やサーバソフトなどを提供していく。

また、スタートアップ期の企業を支援する企業や団体とは「ネットワークパートナー」という名称で連携。ベンチャーキャピタルやインフラ事業者らが、それぞれの得意分野で支援を行っていく。


参照URL:
BizSpark http://www.microsoft.com/japan/mscorp/mic/bizspark/

コンシューマー向けセキュリティ対策スイートを無償提供へ

【米マイクロソフト】

コンシューマー向けセキュリティ対策スイートを無償提供へ

米Microsoftは18日、コンシューマー向けのセキュリティ対策として、有料登録ベースのスイート製品「Windows Live OneCare」の提供を打ち切り(2009年6月30日終了)、マルウェアから個人のコンピュータを守る無料ソフトウェアを提供すると発表した。

新しいソリューション(コードネーム「Morro」)は、2009年下半期に利用可能になる予定。
「Morro」では、核となるマルウェア対策機能のみが提供され、Windows Live OneCareで提供していたパフォーマンス向上ツールやデフラグ、バックアップ復元ツールなどの機能は含まれない。
機能としては、ウイルス、スパイウェア、ルートキット、トロイの木馬からシステムを保護することを目的とする。

Morroは、ダウンロード版でリリースされ、Windows XP、Windows Vista、「Windows 7」に対応する予定。


情報源:CNET

オンライン版「Exchange」「SharePoint」を正式ローンチ

【米マイクロソフト】

オンライン版「Exchange」「SharePoint」を正式ローンチ

Microsoftは米国時間11月17日、サービスで運用、運用するソフトウェアの種類を「Exchange」と「SharePoint」の2種に絞り、企業はソフトウェアの運用を自ら行わず、Microsoftに委託すべきだと主張した。

Microsoftのビジネス部門プレジデントを務めるStephen Elop氏によると、運用業務をMicrosoftに委託した場合、その企業は少なくとも10%のコスト削減が可能だという。

初期の顧客のおよそ3分の2はNotesからExchangeへの移行組とのこと。しかし、最近ではMicrosoftがLotus Notesから移行しようとしている企業をターゲットにし続ける一方で、Exchangeの顧客がGoogle Appsなどの他のホステッドサービスに乗り換えているという脅威にさらされている。

Microsoft Onlineで提供されるソフトウェアはExchangeとSharePointの2種類のみだが、Microsoftの最終目標は、同社のすべてのサーバソフトウェアを対象としたホステッドサービスの提供だという。


情報源:CNET

「マイクロソフト ITベンチャー支援プログラム」を青森県、高知県etcにて実施

【マイクロソフト】

「マイクロソフト ITベンチャー支援プログラム」を青森県、高知県etcにて実施

マイクロソフトは、地域における情報産業の振興と地域経済の活性化を担うITベンチャーや中小企業の育成促進を目的に、下記4県と協働で「マイクロソフト ITベンチャー支援プログラム」を実施することを発表した。

「マイクロソフト ITベンチャー支援プログラム」は、2003年より5自治体(岐阜県、北海道、千葉県、神奈川県、埼玉県)と連携して実施している「マイクロソフトインキュベーションプログラム」の拡張版。自治体、公的機関、大学などと連携して地域のIT産業の振興と経済の活性化を目的に展開している。

2007年に開始した同プログラムは、これまでに7自治体(秋田県、北九州市、仙台市、福井県、愛知県、広島市、香川県)と実施。各地域より選出されたITベンチャーおよび中小IT企業に対し、マイクロソフトは一年間の技術やマーケティングの支援を実施している。

今回は、「マイクロソフト ITベンチャー支援プログラム」の新たな対象地域として青森県、高知県、徳島県、および鳥取県の4県において、11月18日(火)より、同プログラムへの応募受付を開始する。各地域のベンチャー企業支援にあたり、以下の団体と連携していく。(五十音順)

* 青森県 社団法人青森県情報サービス産業協会
* 高知県 社団法人高知県情報産業協会、財団法人高知県産業振興センター
* 徳島県 財団法人とくしま産業振興機構、財団法人e -とくしま推進財団、社団法人徳島県情報産業協会
* 鳥取県 社団法人鳥取県情報産業協会

日本でも販売サイト「Microsoft Store」を開設

【マイクロソフト】

日本でも販売サイト「Microsoft Store」を開設

マイクロソフトは17日、Microsoft製品専門のECサイト「Microsoft Store」の日本語版を開設した。購入にはWindows Live ID(無料)が必要。

「Microsoft Store」は、WindowsやOfficeなどの主要製品をはじめ、PC周辺機器、XBox本体・ソフトを販売する。一部ソフトはダウンロード販売も行う。

「Microsoft Store」では、Windows Live IDによるアカウント管理機能を利用できる。購入履歴の閲覧などか可能だ。決済方法としては、クレジットカードをはじめ、コンビニ決済、Pay-easy決済、ネットバンク決済を用意。


参照URL:
「Microsoft(R) Store」 http://www.microsoftstore.jp

「BrowserPlus」をオープンソースに

【米Yahoo!】

「BrowserPlus」をオープンソースに

Yahooは米国時間11月18日、「BrowerPlus」をオープンソースとして公開することを発表した。

「BrowerPlus」はGoogleの「Gears」とともに、ウェブブラウザに機能を追加するプラグインである。
ウェブアプリケーションが、ユーザーのPCのOS上でネイティブに動くアプリケーションに対抗できるようにするもの。

Yahooでチームリーダーを務めるLloyd Hilaiel氏によると、「オープンソースにすることで、開発者は分散型のアプローチでプラットフォームを迅速に拡張できる。コミュニティーからの貢献とレビューにより、BrowerPlusが人気のあるOSとブラウザ上で動く安全かつ堅牢なプラットフォームとなることを望んでいる。BrowerPlusがインターネットインフラの重要な技術となるよう願っている」という。

ブログ内関連記事:
「BrowserPlus」を更新、ヤフー以外のサイトでも利用可能に

情報源:CNET

大阪に支社を開設--生活密着コンテンツを地域ごとに提供

【Yahoo!】

大阪に支社を開設--生活密着コンテンツを地域ごとに提供

ヤフーは17日、同社初の支社となる「大阪支社」を開設したことを発表した。
西日本エリアの広告営業のほか、「Yahoo!ショッピング」「Yahoo!オークショ ン」の新規店舗獲得および出店店舗のサポートなどの業務を担当する。

これまでは各地域で広告営業および「Yahoo!ショッピング」「Yahoo!オークション」出店ストアなどへの営業活動を行ってきた。
2008年10月にこれらの地域営業を管轄する「エリア統括本部」を設置したことを期に、支社を構え本格的に地方展開を進めていく。

今後は、地域単位での営業を強化することで法人顧客との接点を密にするほか、地図、グルメ情報、物販、医療情報などといった生活に密着したコンテンツを地域ごとに提供していくという。


情報源:CNET

検索行動データと融合したネットリサーチ「Search Insight」を提供開始

【Yahoo!】

検索行動データと融合したネットリサーチ「Search Insight」を提供開始

ヤフーはヤフーバリューインサイトと11月18日、「Yahoo!リサーチ」の新サービス「Search Insight(サーチインサイト)」の提供を開始した。

「Search Insight」は、インターネット上の広告接触や検索行動などの解明をテーマに両社で共同研究する、新世代のインターネットリサーチシリーズ「Data Insight(データインサイト)」のサービス第1弾となるもの。
「インターネットリサーチ」に「Yahoo! JAPANでの検索行動データ」を組み合わせた独自の調査手法で、おもに広告・宣伝やサイト制作、SEMに従事される企業様への提供を予定。

今後も両社は、Yahoo! JAPANのアクセスログや購買履歴などの膨大なデータとヤフー・バリュー・インサイトのリサーチノウハウを融合させたサービス開発への共同研究を行い、「Data Insight」をはじめとする高付加価値なマーケティングリサーチサービスの拡充していくという。


参照URL:
「Yahoo!リサーチ」 http://research.yahoo.co.jp/