経営者同士で、政治・経済・教育・宗教を語るべき理由




はい、陰キャに誇りしかない

ぼっち起業家の杉本幸雄です。

20年ほど前に、経営コンサルタント業で起業いたしました。


わたくしが生きている目的と、仕事をする目的は、一致しております。それは、強くて優しい人を日本に増やしていることです。


そのために、先ず、わたくしのコンサル指導によって【お金持ち】になってもらっています。なぜなら、お金の余裕があれば、何でも許す強さ、優しさも出現するからです。


これまで、1万人の起業家、経営者、起業家予備軍の人たちを見てきて、2万回のコンサル指導をして、110億円売りました。本は、商業出版で6冊目を出したところです。


わたくしは、起業家の人たちと、

政治・思想・歴史・宗教・教育、そして、もちろん経済や経営の話しも、奇譚なくして、

その結果、相手の考えの賢明さや知識の豊富さ、解釈力の柔軟さに、敬意を抱き合って、仲良くなっています。


サラリーマンの世界には、

昔、「政治と宗教、ひいきのプロ野球チームの話しをするな」あったと思います。関係が崩れて、取引に影響すると言われていたからです(また、そう思い込んでいるからです)。



しかしながら、

わたくしは、労働者時代から、こういう話題をしてまいりました。一言で言うと、愉しいからです。


もし、相手から「政治は、わからなくて、、、」と言われたら、ホントにつまらなく想います。



経営者同士で、政治・経済・教育・宗教を語るべき理由


結論

経営者は、

政治、経済、教育、宗教といった「社会の大きな文脈」を意図的に議論すべきです。 それは単なる教養や雑談ではなく、事業戦略や人材戦略、組織文化の設計に直結する話題です。

逆に、こうした話題を避ける経営者は評価を恐れる弱腰で、つまらない。  



理由

先ず、

政治や経済政策は、企業の経営環境を直接変える外部環境の代表格。

税制、規制、補助金、貿易政策、金融政策などは収益構造や投資判断、サプライチェーンの設計に影響を及ぼす。


次に、

教育は、将来の人材の質と量を決めるため、中長期の採用・育成戦略に直結すること。


最後に、

宗教や価値観は、人々の行動様式や意思決定の背景を形作るため、顧客理解や組織の価値浸透、リスク管理に役立ちます。


これらの話題を避けることは、変化に対する感度を自ら下げる行為であり、経営者としての職務放棄に近い。


政治や経済、教育や宗教、価値観などを話すことで、自分の評価や評判を恐れて安全圏に留まる姿勢は、つまらないし、基礎教養の無さが露呈する。



事例


政治と経済の具体例

憲法改正や、労働規制が緩和されたり、輸入関税が引き上げられたりすれば、国のあり方に影響したり、人件費構造や物価や給与にも当然影響を及ぼすことになる。金融緩和や引き締めの転換は資金調達コストに直結し、新規投資の採算性を変える。


経営者同士で、政策の方向性や影響を議論しておけば、早期に代替案を検討するアンテナが鋭敏になら、競合より先に対応策を打てる可能性を産み出します。


教育の具体例

教育制度の変化や学習内容の変更は、出来上がる人材のスキルに変化を示します。

デジタルリテラシーやデータサイエンス教育の普及は、将来の採用市場での競争条件を変えるばかりでなく、自分たちの市場での闘い方も変わってくることが判る。


経営者が、教育の現状や課題を共有すれば、社内研修や産学連携、採用基準、市場の変化の見通しを戦略的に検討できる。


宗教と価値観の具体例

宗教や歴史的背景は、人々の価値観や行動規範に影響を与えます。

宗教的慣習や祝祭日、倫理観はマーケティングや人事施策に影響するもの。宗教や思想の把握は、人々との距離感の適切性に関与し、異文化間の摩擦を減らせる。また、多様な顧客層への対応力を高められる。

こうした深い理解がないまま表面的な対応に終始する経営は、顧客や従業員と長続きしない。




まとめ


経営者同士は政治・経済・教育・宗教から逃げずに議論すべきでしょう。 それは単に情報交換を超え、事業モデルの堅牢化、人材戦略や市場戦略の先取り、顧客理解の深化、組織の価値設計に直結する実務的な行為である。


評判や評価を恐れて、

重要なテーマから目を背ける経営者は、成長・飛躍にとってのリスクであり、議論を楽しめない、つまらない存在になってしまいます。




実践的な提案

- 定期的なテーマ設定の場を作る:

カフェやファーストフードなどで、ノンアルコールの状態で、「政策」「教育」「価値観」「宗教」「思想」などをテーマに設定する。  


- 外部知見を取り込む:

政治家や宗教関係者、経営者などを招いた対話セッションを行う。  


- シナリオ思考を導入する:

政策転換や教育改革、価値観の変化を想定した複数シナリオで事業の耐性を検証する。  


- 議論の心理的安全を作る:

評価や失敗を恐れず率直に意見を出せる場を設け、弱腰でつまらない空気を排する。  


- 社内への落とし込みを設計する:

議論の成果を採用基準、研修プログラム、マーケティング戦略に具体的に反映する。



経営は、

「数字」と「人」、さらに「社会全体」の交差点にある。

政治・経済・教育・宗教を語ることは、経営者がその交差点を広く深く見るための必須行為です。


議論を避けることは視界を狭め、変化に対する脆弱性を高める。


評価を恐れて重要なテーマを避ける経営者は、組織の未来を縮めるだけでなく、周囲からも魅力を失う。


逆に、勇気を持って社会の大きな文脈を議論に取り込めば、組織は不確実性の中でこそ強さを発揮できるだろう。