地方出身者が、東京でぼっち起業する場合
はい、陰キャに誇りしかない
ぼっち起業家の杉本幸雄です。
20年ほど前に、コンサルタント起業いたしました。
これまで1万人の起業家・経営者・起業予備軍の人たちを見てきてのべ２万回コンサル指導いたし、110億円売り、本は６冊目の商業出版を果たしました。
わたくしは、
地方出身で、大学から東京、そして起業の地も東京を選びました。
今日は、
地方出身者が、東京でぼっち起業する方への提案です。
東京は本当に魅力的です。
市場規模も大きいです。
しかしながら、
30代までに年収が650万円を超えないなら、田舎（地方）に帰る選択を真剣に検討すべきだと、わたくしは伝えたいです。
理由は単純、かつ現実的。
お金の余裕がないまま都会の高コスト生活を続けることは、自由と健康、将来設計を蝕むからです。
余裕がない暮らしは、心身に悪影響を及ぼします。
現状の問題点
東京でお金の自由がないと、
選択肢が極端に狭まります。
家賃、光熱費、移動費、そもそもの会社経営のための運転資金、販路拡大費用、みらいのための投資も。
これらの支出が重なりれば、精神的な余裕は消えてしまいます。
東京での暮らしは、
常に時間とお金のトレードオフになるもの。
ストレスフルな日々が続くと、そもそもの起業の原動力そのものが削がれてしまいます。
また、もし子どもを育てる想定があるなら、教育費や保育費、食費、住居費などの負担はさらに重くのしかかる。
なぜ田舎（地方）が合理的か
生活コストが下がることで、
選択肢が増えます。
家賃や土地代が安く、広い住まいや庭を持てる可能性が高い。地域コミュニティや行政の支援、子育て支援制度が充実している自治体も多い。
配偶者やパートナーと暮らす場合でも、生活費の負担が軽くなれば「割り勘」感が薄れ、家計に余裕が生まれる。治安や子どもの遊び場、自然環境といった非金銭的価値も大きい。
さらに、
実家暮らしが可能なら、金銭的精神的なアドバンテージを得られる人も多くなります。
具体的な判断基準
- 収入ライン：
年収650万円を一つの目安にする。これを下回る状態が続くなら、都会でのコストに見合うリターンが得られていない可能性が高い。
- 貯蓄とキャッシュフロー：
生活防衛資金が十分か、月次の黒字化が見込めるかを確認する。
- 成長の見込み：
事業がスケールする具体的な計画と市場があるか。都内でしか成立しないビジネスモデルでない限り、地方移転は現実的。
- 家族計画：
子どもを持つ予定があるなら、教育・保育コストを含めた長期試算を行う。
帰る前にやるべき準備
- コスト比較表を作る：
家賃、通勤費、保育費、税金、事業経費を東京と候補地で比較する。
- 仕事の継続性を確保する：
リモート化、顧客との契約見直し、地方での販路開拓を計画する。
- ネットワークの再構築：
地元の自治体、商工会、同業者との接点を作る。補助金や移住支援を調べる。
- 心理的な整理：
都会のステータスや仲間との距離感をどう扱うか、自分の価値観を言語化する。
結論
ぼっち起業は、東京の地が相性は良く見えますが、総論の相性の良さだけで個別の人生設計を続けることはできません。
年収650万円を超えないまま、
40代を迎えるなら、田舎（地方）に帰ることは後退ではなく、自由と余裕を取り戻すための合理的な選択になり得ます。
大切なのは
「どこの場所で起業するか」ではなく「何を得たいか、何を与えたいか」の目的、言い換えれば行動基準を決めること。
起業や会社経営は、現実問題です。また人生も現実問題です。
