先日書いたブログからの関連の話題です。
この記事自体はiDeCoの運用終了まで残り少なくなってきたら、よりリスクの低い投資信託＝この記事ではバランス型投資信託に振り替えていけば良いのかなということで、（iDeCoを開設している）楽天証券の取り扱いの中から、これが候補かなぁということを書いたんですが、この中で以下のようなことも書きました。
(取り上げた投資信託について）「信託報酬0.495％（税込）で、解約時の信託財産留保額が0.1％」「信託財産留保額については、仮に資産500万円だとしても負担するのは5千円ほどですから解約時に１度だけ負担する手切れ金として考えればそんなに負担感は無いです」
まあ、金額自体はそれほど大きくならないであろうし、保有している間ずっとかかり続ける信託報酬とは違って解約時に一度だけ支払うものなので、この程度なら許容できるかなという結論ではあるんですが、この信託財産留保額について改めて調べてみると「あら、知らなかったな」という話がありました。
そもそも信託財産留保額って、目論見書を見てもその他の手数料と一緒に書かれているので、何となく信託報酬同様に運用サイド（投信会社、販売会社、受託銀行）が受け取るものくらいのイメージだったんですが、そうじゃないんですね。
上記記事で投資信託用語集での解説内容を引用しています。
「信託期間の途中で換金する場合に、ファンド運用の安定性を高めるのと同時に長期に保有する受益者との公平性を確保するためのものです。一種のペナルティ的な位置付けとして、中途解約のために発生する組入銘柄の売却手数料等、諸費用をまかなうためにあてられます。なお、基準価額から控除された信託財産留保額は、信託財産内に留保され、基準価額に反映されます（販売会社、運用会社の収益にはなりません）。」（文字の着色・下線は私が付しました）
ということで、信託財産留保額は信託財産に組み入れられるので、基準価額に反映されることで引き続き保有する投資家に還元されるということなんですね。
とはいえ、例えばセゾン・グローバルバランスファンドについて言えば、純資産額5000億円に対して0.1％程度のことですから、数百万円程度の保有者が1人解約したとして目に見えて動くわけではないでしょうけれど、継続して保有していく中で解約するたびに少しづつ積み重なっていけばそれなりにプラスに働いてくるということはありそうです。
上記みんかぶの記事では（記事中「少々、強引ですが」とただし書き付きではありますが）信託財産留保額の基準価額への影響を試算しています。
この試算では、いくつかの投資信託を取り上げてていますが、投資信託によって違いがありますが、計算上はそれぞれ基準価額を引き上げているという結果です。
そのうえで、「10年以上の保有期間を想定するなら、解約時に負担する信託財産留保額よりも、ファンドを換金する人が負担した信託財産留保額による基準価額の上昇が大きくなる可能性が高いのではないでしょうか？」と結んでいます。
ということで、長期保有を前提としたときには解約時に負担する費用よりも、信託財産留保額の積み上げ分＝基準価格の上乗せ分が上回ることが多そうな感じではあるので、損得勘定的にはあまりネガティブに捉える必要はない（むしろ得をする場合もある）と考えてよさそうです。
まあ、長期保有を前提とするなら、やはり気にすべきは信託報酬ということなのかもしれません。
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