反ワイヤレス運動の歴史
2022年1月27日、Arthur Firstenbergによって書かれた。カテゴリー: 最新ニュース
1996年、携帯電話を持っている人がほとんどおらず、WiFiもまだ発明されていなかった頃、前例のない攻撃から世界を守るため、ワイヤレス技術に反対する団体が結成された。
電気通信業界は、地球上のどの地点からでも他のどの地点からでも瞬時に通信できるよう、すべての男女や子供の手に携帯電話を持たせようと計画していた。そのために、地球の歴史上初めて、地球上のあらゆる場所にマイクロ波が照射されることになった。
また、人類70億人全員がマイクロ波放射源となる。これも前例のないことだった。人類は他のすべての生物と同様、自然の一部であり、敵ではなかった。しかし、地球の歴史上初めて、その種のすべてのメンバーが、どこに行っても放射線を放出することになったのだ。
ほとんどすべての人が携帯電話やWiFi、その他平均23台のワイヤレス機器を所有するようになった2021年の今日、組織もその目標も変わってしまった。健康と自然はすでに破壊され、闘いはもはやワイヤレス技術との闘いではなく、しばしば互いとの闘いとなっている。
手遅れになる前に放射線を止め、私たちの健康と環境を回復するために、すべてのワイヤレス技術に反対することです。この記事では、私が最もよく知っている米国の反対運動に焦点を当てるが、同様の動きは他の国々でも起こっている。
1996年2月8日、電気通信法が成立し、アメリカ全土にワイヤレス技術の普及が義務づけられ、地方自治体がワイヤレス技術が生み出す放射線から市民の健康と環境を守ることを禁止した。全米の既存団体と新団体の両方が、ワイヤレス技術に反対し、民主主義を回復しようと団結した。
それまで送電線やコンピューターからの放射線に焦点をあてていたEMRアライアンスは、今やセルタワーとの闘いにエネルギーを注いでいる。電気通信施設の適切な配置を求める市民の会」が組織された。私はセルラーフォン・タスクフォースの設立に協力し、セルタワーだけでなく、セルタワーの存在理由である携帯電話にも反対した。
その他にも、「アンテナに反対するノエ・バレー・ファミリーズ」、「ヘルシー・ホーム・アライアンス」、「適切な電波塔設置を求めるファミリーズ」、「責任ある技術を求めるユリシーズ・シチズンズ」、「ハードウィック行動委員会」、「シスル・ヒル・ネイバーフッド・アライアンス」、「責任ある技術を求める憂慮する市民連合」、「賢明な通信計画を求めるマリン市民」、「責任ある電波塔設置を求めるノースボロ住民」、「サンフランシスコ通信マスタープラン連合」、「安全なワイヤレス技術を求めるレイニア・バレー協会」などが結成されました。
これらのグループやその他の団体、個人、公務員、アメリカ通信労組は、健康、自然、民主主義を守るために、連邦通信委員会を提訴するために協力した。
2000年、第2巡回控訴裁判所は私たちに不利な判決を下し、最高裁判所は私たちの訴えを審理することを拒否した。
私たちの失敗の余波を受け、EMRネットワークと呼ばれる全国的な連合が結成され、放射線から私たち全員を守るための統一的な取り組みが試みられた。しかし、電気通信法の成立から5年の間に、国民の大多数が携帯電話を手に入れ、最近発明されたばかりのWiFiも多くの人が手に入れた。連合には亀裂が入り、派閥に分裂し始めていた。
ある派閥は依然としてワイヤレス技術のすべてに反対していた。もう1つの派閥は、電波塔には反対するが携帯電話には反対せず、まるで一方がなくても他方が存在できるかのように、また両方から放射線が発生しないかのように反対した。もうひとつは、電気に敏感だと自称する人々の利益を代表するものだった。私たちの間に意見の相違があるだけでなく、外部の利害関係者が私たちの運動に入り込み、私たちを分裂させる手助けをしていたのだ。
それまで全国的な連合体として機能していたEMRアライアンスは消滅した。その顧問弁護士であったマイケル・ウィティは、EMRCET（Electromagnetic Radiation Case Evaluation Team）と呼ばれる、百万ドル訴訟を狙う人身傷害弁護士の全国ネットワークの長であった。その弁護士たちが、電磁放射線に関する訴訟で儲けることはできない、われわれの訴訟は負けであると結論づけたとき、EMRCETは解散し、EMRアライアンスも消滅した。
もう一人の弁護士、ジェームズ・ホブソンは、第2巡回控訴裁判所でほとんどの当事者の代理人を務め、EMRネットワークの顧問弁護士となったが、彼は電気通信関係の弁護士であり、FCCに対する当事者の代理人と同時に、多くの電気通信会社や電気通信産業協会の代理人も務めていた。また、以前はFCCの社内弁護士でもあった。
ジョージ・カルロは弁護士であると同時に科学者でもあり、携帯電話の安全性を証明するために電気通信業界の先頭に立っていた。タイトルは『携帯電話』： ワイヤレス時代の目に見えない危険』である。彼はワイヤレス技術に反対する全国連合に参加しようとしたが、ホブソンと同様、誰もが彼を信用したわけではなかった。
彼はそのキャリアのほとんどを、大手公害企業のために働く雇われ科学者として過ごしてきた。携帯電話の安全性を証明するために携帯電話産業協会に雇われただけでなく、タバコ研究所、ダウ・ケミカル、ダウ・コーニング、塩素研究所、その他の汚染物質のコンサルタントを務め、タバコの煙、乳房インプラント、ダイオキシン、除草剤、その他の化学物質が危険ではないことを示すと称する論文を20年間発表していた。
やがてEMRネットワークは内部抗争に悩まされ解散し、EMR政策研究所という別の連合が結成された。そして次第に、ワイヤレス産業の敵が顧客であることが多くなるにつれ、彼らは人間の健康や自然、民主主義を守るための闘いをほとんど放棄するようになった。今日、携帯電話塔に反対する人々の多くは、携帯電話に反対していないだけでなく、携帯電話中毒であり、何年も放射線を浴び続けて健康を害している。
彼らの庭からはすでに鳥や昆虫や動物が姿を消し、携帯電話のない生活に慣れてしまっている。以前は、ワイヤレス技術と闘うにはどうしたらいいかという問い合わせがもっと多かった。今では、携帯電話から電話やメールをかけてきて、最も安全な携帯電話の種類は何か、体からどのくらい離して持つべきか、放射線を中和するのに最適な機器は何か、5Gの電波塔と4Gの電波塔の見分け方などを尋ねてくることが多くなった。
放射線は放射線であり、それを「中和」する方法はないこと、距離は関係ないこと、そして放射線がどのように呼ばれようと地球を破壊していることを伝えても、彼らは私の言っていることを理解しない。彼らはますます苛立ち、"代替案は何ですか？"と尋ねる。そして私が、携帯電話を持たないという選択肢は、彼ら自身を含む地球上の全生命の差し迫った、進行中の破壊であると答えると、彼らは私が何を言っているのか理解できないようだ。
彼らは単に、携帯電話のない生活など想像できないのだ。私が2020年5月に設立に関わったECHOEarth（End Cellphones Here On Earth）は、ワイヤレス技術を放棄するムーブメントを構築するために設立された団体だが、30万人の人々や団体が「地球と宇宙での5Gを止めるための国際アピール」に署名しているにもかかわらず、会員数はまだ2,000人に満たない。
一方、EMR政策研究所も姿を消し、多くの新しい組織がその代わりを務めている。多くの団体の焦点は、もはやワイヤレス技術やセルタワーを止めることではなく、「5G」と呼ばれるそれらの最新バージョンを止めることである。ストップ5Gインターナショナルという国際連合がある。
アメリカには、Stop 5G Chicago、Stop 5G San Diego、Stop 5G Hawaii、Stop 5G Georgia、5G Free California、5G Free Vermont、5G Awareness Now、5G Colorado Action、Citizens Against 5G Cell Towers、その他似たような名前の団体が何十とある。その多くは、放射線が有害だと思わなくなったからではなく、放射線を止めようとすることをあきらめたからであり、メンバーのほとんどが携帯電話を所有しているからである。
また、私たちの運動の指導的立場にある外部の利害関係者や、法廷で私たちの代理を務める電気通信弁護士も依然として存在する。ロバート・F・ケネディ・ジュニアが率いるChildren's Health Defenseは、素晴らしいアドボカシー活動を行っている。しかし、5Gに反対する法的活動では、電気通信弁護士のスコット・マッコローが代表を務めている。ジョージ・カルロやジェームス・ホブソンと同様、彼は転向したと主張しているが、彼のウェブサイトにはそのようなことは書かれておらず、彼はRF放射がすべての人に害を及ぼすとは考えておらず、電磁波過敏症の人たちだけだと私に語っている。
そして、EMR政策研究所が残した空白を埋めている新しい全国連合がある。隔週金曜日にズーム・ミーティングを開催し、優れた講演者を招聘している。しかし、彼らは聖歌隊に向かって話しているに過ぎない。その連合の主催者であるオデット・ウィルケンズは、IBMの代理人を生業とするテクノロジー弁護士である。IBMは、2008年に "Smarter Planet "キャンペーンを、2010年には "Smarter Cities Challenge "を立ち上げた企業だ。
今日、IBMが行っていることはすべて、携帯電話とワイヤレス技術に依存している。オデットに利益相反があるかどうか尋ねたことがあるが、回答はなかった。彼女は動物愛護活動家でもあり、私は彼女を尊敬している。
オデットは、連邦最高裁判所への私たちの現在の申し立てを支持するために提出されたアミカスブリーフを妨害しようとした。彼女は、多くの団体がすでに署名し、人々がすでに寄付をしていたにもかかわらず、アミカス準備書面を提出しないよう、コーディネーターを説得した。彼女は多くの人々に、なぜアミカスブリーフに署名しないのか、なぜ寄付をしないのかを伝えた。
彼女がこのようなことをした後、私は彼女を調査し、彼女が誰のために働いているのかを突き止めた。彼女の新しいウェブサイト、wiredbroadband.orgには、彼女の名前すらどこにもない。彼女はインタビューの中で（37:55から）、電気通信法の先取り条項は5Gには適用されず、人々は心配する必要はないと虚偽の発言をした。彼女は、地方自治体が私たちの健康と環境を守るために5Gの電波塔を禁止するのは自由であり、それは5Gが「ブロードバンド」サービスを提供するのであって、「携帯電話」サービスを提供するのではないからだと言った。
しかし、それは誤りだ。今日、「携帯電話」と「ブロードバンド」は統合され、違いはない。5Gは音声とインターネットの両方のサービスを提供する。そして、先取り条項には「セルタワー」とは書かれておらず、「個人向け無線サービス施設」と書かれている。私たちは20年ぶりに最高裁に戻り、私たちの健康と環境を保護する権利を地方政府に回復させ、人々を傷つけたり殺したりする電気通信会社に責任を課すため、再びこの条項を破棄するよう求めている。
2000年、第2巡回区は州の権利の問題のみを取り上げた。今日、私たちは生命、自由、財産に対する個人の権利を求めている。そして最高裁への請願において、私たちは電気通信の弁護士ではなく、環境法と公民権に精通した弁護士を代理人としている。
携帯電話から放出される放射線は、セルタワーから放出される放射線よりも有害である。世界には150億台の携帯端末があり、電波塔はわずか700万台しかない。そして、携帯電話はすべての人の体のすぐそばにある。大きな違いは、人々が携帯電話に慣れてしまっていることだ。人々は蝶やスズメがいないことに慣れてしまった。人々は太り、糖尿病になり、心臓発作や脳卒中の危険にさらされることに慣れてしまった。
このニュースレターを通して、私はこの地球を愛するすべての組織と人々に手を差し伸べたい。自分たちが何のために戦っているのかを思い出し、この地球を救うために、ワイヤレス技術を放棄し、この地球から携帯電話をなくすキャンペーンで団結してほしい。地球上の生命に対する脅威は携帯電話だけではない。
携帯電話は事実上、放射性物質で汚染されている。携帯電話が放射能を帯びていないという考えは、100年前に医学界が行った間違った区別から来ており、その区別が幻想に過ぎないことが100年にわたる研究で明らかになっているにもかかわらず、ほとんどの人はそれを信じ続けている。それは、(a)ある周波数以上の放射線だけが、分子から電子を除去してイオンを形成するのに十分なエネルギーを持ち、(b)これががんの原因である遺伝子の突然変異を引き起こし、(c)がんの原因にならなければ放射線は無害である、という幻想である。
これらの虚構の中で最も明らかなのは、放射線はガン以外に何の影響も及ぼさないということである。しかし実際には、放射線はミトコンドリアの電子に直接作用し、代謝を遅らせ、低酸素状態にし、糖尿病や心臓病、そしてガンを引き起こす。放射線はまた、神経や血管、心臓のペースメーカー、そして西洋医学ではその存在を認められていない経絡（けいらく）など、体内のあらゆる電気伝導線にも直接作用する。
このような事態は生命に大混乱をもたらし、わずか26年の間に地球上の昆虫の大部分と小鳥の大部分を絶滅させ、もし私たちがこの事態に終止符を打たなければ、私たちを含め、残されたものすべてに終止符が打たれる危険が迫っている。
どうか私と一緒に携帯電話廃止キャンペーンに取り組んでください。それが必要であり、現実的であり、代替案は考えられない。過去数年間、何千人もの人々が私に手紙を書き、どのように協力できるかを尋ねてきました。皆さんも携帯電話を捨て、ECHOEarthに参加することで、この運動を始めることができます。十分な数の人々がECHOEarthに参加し、数の力を得られるようになり次第、私はこの活動に本格的に取り組みたいと考えている人々に連絡を取り、次のステップについて話し合うつもりだ。
ヘッダー画像 エリック・デカストロ
History of the Anti-Wireless Movement
Written by Arthur Firstenberg on January 27, 2022. Posted in Current News
In 1996, when almost no one owned a cell phone,and WiFi had not yet been invented, organizations formed to oppose wireless technology in order to protect our world from an unprecedented assault.
The telecommunications industry planned to put a cell phone in the hands of every man, woman and child so they could communicate instantaneously from any point on Earth to any other point on Earth. In order to accomplish this, and for the first time in the history of the planet, every square inch of the Earth was going to be bathed in microwave radiation at all times.
Also every human being — all seven billion of us — were going to become sources of such radiation. This was also unprecedented. Human beings, like all other creatures, were part of nature, not its enemy. But for the first time in the history of the Earth, every member of one of its species was going to be emitting radiation wherever they went.
Today, in 2021, when almost everyone owns a cell phone, WiFi, and an average of 23 other wireless devices, both the organizations and their goals have changed. Health and nature have already been destroyed, and the fight is no longer against wireless technology but, often, against each other.
The purpose of this article is to review this history in order to remind people of the purpose of our movement and to unify and redirect global action once again to where it needs to be: against all of wireless technology in order to stop the radiation and recover our health and environment before it is too late. I will focus this article on the opposition in the United States because I am most familiar with it, but similar dynamics have been operating in other countries.
On February 8, 1996, the Telecommunications Act was signed into law, mandating the rollout of wireless technology across America, and prohibiting local governments from protecting their citizens’ health and environment from the radiation that it produces. Both existing and new organizations all over the United States united to oppose wireless technology and to try to restore democracy.
The EMR Alliance, which until that time had focused on radiation from power lines and computers, now directed its energies to fight cell towers. Citizens for the Appropriate Placement of Telecommunications Facilities was organized. I helped found the Cellular Phone Task Force to oppose not just cell towers but cell towers’ reason for being, which is cell phones.
Other organizations that formed included Noe Valley Families Against the Antennas; Healthy Home Alliance; Families for Appropriate Cellular Tower Siting; Ulysses Citizens for Responsible Technology; Hardwick Action Committee; Thistle Hill Neighborhood Alliance; Coalition of Concerned Citizens for Responsible Technologies; Citizens of Marin for Sensible Communications Planning; Northboro Residents for Responsible Tower Siting; Telecommunications Master Plan Coalition of San Francisco; and Rainier Valley Association for Safe Wireless Technology.
These and other groups, individuals, public officials, and the Communications Workers of America, joined together to sue the Federal Communications Commission in order to protect health, nature and democracy.
In 2000, the Second Circuit Court of Appeals ruled against us, and the Supreme Court refused to hear our case.
In the aftermath of our failure, a national coalition called the EMR Network was formed to try to unify efforts to protect us all against radiation. But in the five years since the passage of the Telecommunications Act, a majority of the population had acquired cell phones, and many had also acquired WiFi, which had recently been invented. Cracks formed in the coalition, which was beginning to split into factions.
One faction still opposed all of wireless technology. Another opposed cell towers but not cell phones, as if one could exist without the other, and as if the radiation did not come from both. A third represented the interests of people who called themselves electrically sensitive. And not only were there differences of opinion among us, but outside interests had infiltrated our movement and helped to divide us.
The EMR Alliance, which had previously functioned as a national coalition, vanished. Its corporate counsel, Michael Withey, was the head of a national network of personal injury lawyers hunting for million dollar lawsuits, called the Electromagnetic Radiation Case Evaluation Team (EMRCET). When those lawyers concluded that ours was a losing cause and there was no money to be made from lawsuits about electromagnetic radiation, EMRCET disbanded, and the EMR Alliance also disappeared.
Another lawyer, James Hobson, who had represented most of the parties before the Second Circuit, and who became counsel for the EMR Network, was a telecommunications lawyer who, simultaneous to representing the parties against the FCC, represented a number of telecommunications companies, as well as the Telecommunications Industry Association, on other matters. He had also previously been in-house counsel for the FCC.
George Carlo, a lawyer as well as a scientist, who had headed up the telecommunications industry’s effort to prove cell phones safe, made headlines when he switched sides and wrote a book condemning cell phones as dangerous. It was titled Cell Phones: Invisible Hazards in the Wireless Age. He attempted to join the national coalition against wireless technology, but like Hobson, not everyone trusted him.
He had spent most of his career as a scientist-for-hire working for major polluters. In addition to being hired by the Cellular Telecommunications Industry Association to prove cell phones safe, he had been a consultant to the Tobacco Institute, Dow Chemical, Dow Corning, the Chlorine Institute and other polluters and published articles for two decades purporting to show that tobacco smoke, breast implants, dioxins, herbicides, and other chemicals were not dangerous.
Eventually the EMR Network, beset by internal quarreling, broke up and yet another coalition, called the EMR Policy Institute, formed. And gradually, over the years, as the wireless industry’s adversaries came more and more to also be its customers, they abandoned, for the most part, the fight to protect human health, nature, and democracy. Many opponents of cell towers today are not only not opposed to cell phones, but they are heavily addicted to them and have damaged their health from years of exposing themselves to their radiation.
The birds, insects and animals have already disappeared from their yards and they have grown used to living without them. I used to get more calls asking how to help fight wireless technology. Now, more often, people call me or email me from their cell phones asking me what is the safest kind of cell phone to use, how far away from their body to hold it, what kinds of devices will best neutralize the radiation, and how to distinguish a 5G tower from a 4G tower.
When I tell them that radiation is radiation, that there is no way to “neutralize” it, that distance doesn’t matter, and that it is destroying the Earth regardless of what you call it, they don’t understand what I am saying. More and more, they ask, in frustration, “What is the alternative?” And when I answer that the alternative to not having a cell phone is the imminent, well-under-way destruction of all life on Earth, including their own, they don’t seem to register what I am saying.
They simply can’t imagine living without a cell phone. ECHOEarth (End Cellphones Here On Earth), an organization that I helped create in May 2020 in order to build a movement to abandon wireless technology, still has fewer than 2,000 members although 300,000 people and organizations have signed the International Appeal to Stop 5G on Earth and in Space.
Meanwhile the EMR Policy Institute has also disappeared and a lot of new organizations have taken its place. The focus of many is not to stop wireless technology, or even cell towers, any more, but just to stop the newest version of them, which is called “5G”. There is an international coalition called Stop 5G International.
In the United States there are Stop 5G Chicago, Stop 5G San Diego, Stop 5G Hawaii, Stop 5G Georgia, 5G Free California, 5G Free Vermont, 5G Awareness Now, 5G Colorado Action, Citizens Against 5G Cell Towers, and dozens of other organizations with similar names. For many it is not because they no longer think radiation is harmful, but because they have given up trying to stop it, and because most of their members own cell phones.
And there are still outside interests assuming positions of leadership in our movement, and telecommunications lawyers representing us in court. Children’s Health Defense, directed by Robert F. Kennedy, Jr., is doing wonderful advocacy work. However, it has been represented in its legal work against 5G by Scott McCollough, a telecommunications lawyer. Like George Carlo and James Hobson, he claims to have switched sides, but his website does not say anything of the sort, and he has told me that he does not believe RF radiation harms everyone, just people with electromagnetic hypersensitivity.
And there is a new national coalition that is now filling the void left by the EMR Policy Institute. It holds Zoom meetings every other Friday, and has invited a series of excellent speakers to present at these meetings. But they are only speaking to the choir, and the organizer of that coalition, Odette Wilkens, is a technology lawyer who makes her living representing IBM. IBM is the company that launched a “Smarter Planet” campaign in 2008 and a “Smarter Cities Challenge” in 2010.
Everything IBM does today depends on cell phones and wireless technology. I have asked Odette whether she has a conflict of interest, but she has not responded. She is also an animal rights activist for which I admire her and I would like to be able to trust her, but she has give me no reason to do so.
Odette tried to sabotage the amicus brief that was filed in support of our current petition to the U.S. Supreme Court. She convinced the coordinator of the amicus brief not to file it, after a lot of organizations had already signed on and people had already donated money toward it, so that I had to find another organization on short notice to take over the effort and get it filed. She told a lot of people why not to sign on to the amicus brief and why not to donate money toward it.
It was after she did this that I investigated her and discovered who she works for. Her new website, wiredbroadband.org, doesn’t even have her name anywhere on it. In an interview (at 37:55) she said, falsely, that the preemption clause in the Telecommunications Act, which we are again asking the Supreme Court to strike down, does not apply to 5G and that people should not worry about it. She said that local governments are free to prohibit 5G towers to protect our health and environment because they provide “broadband” services and not “cell phone” services.
But that is false. Today “cellular” and “broadband” have merged and there is no difference. 5G provides both voice and internet services. And the preemption clause does not say “cell towers,” it says “personal wireless service facilities,” which encompasses everything. We are back before the Supreme Court after twenty years asking it, again, to strike down that clause, in order to restore to local governments the right to protect our health and environment, and impose liability on telecommunications companies that injure and kill people.
In 2000, the Second Circuit addressed only the issue of States’ Rights. Today we are asking for our Personal Rights to life, liberty, and property. And in our petition to the Supreme Court we are represented not by telecommunications lawyers, but by lawyers with expertise in environmental law and civil rights.
The radiation emitted by cell phones is more, not less harmful than the radiation emitted by cell towers. There are 15 billion mobile devices in the world, and only seven million towers. And the phones are right next to everyone’s body. The main difference is that people have become used to them. People have become used to the absence of butterflies and sparrows. People have become used to being fat and diabetic, and at risk for heart attacks and strokes.
By this newsletter I am reaching out to all organizations and people who love this Earth. I ask them to remember what they are fighting for and to unite together in a campaign to abandon wireless technology and eliminate cell phones from this planet in order to save it. Cell phones are not the only threat to life on Earth, but they are the most urgent.
Cell phones are effectively radioactive devices. The idea that they are not radioactive comes from a mistaken distinction that the medical community made a century ago, which most people persist in believing despite a century of research showing that distinction to be little more than a fantasy. It is a fantasy that says that (a) only radiation above a certain frequency is energetic enough to remove electrons from molecules to form ions, (b) this causes genetic mutations which are the cause of cancer, and (c) radiation is harmless if it does not cause cancer.
The most obvious of those fictions is that radiation has no effects besides cancer. Whereas in fact radiation acts directly on the electrons in our mitochondria, slowing metabolism, making us hypoxic, and causing diabetes, heart disease and, yes, cancer. Radiation also acts directly on all the electric transmission lines in our bodies, including our nerves, our blood vessels, our heart’s pacemaker, and yes — even though western medicine doesn’t recognize their existence — our acupuncture meridians.
All this plays havoc with life and in just 26 years has wiped out most of the Earth’s insects, a large percentage of the small birds, and is imminently threatening to put an end to what’s left — including us — if we do not put an end to it.
Please work with me on a campaign to abolish cell phones. It is necessary, it is realistic, and the alternative is unthinkable. Thousands of people have written to me over the past few years asking how they can help. You can all help to begin this movement by throwing away your cell phones and joining ECHOEarth. As soon as enough people have joined ECHOEarth so that it has strength in numbers, I will contact the people who want to work on this in earnest and we can discuss the next steps.
Header image: Erik deCastro
