「政治が下手くそすぎる」「無能の人気者」は神輿は軽いほうが良いという慣例に従わない、自分の足で歩こうとする総理大臣からこぼれ落ちる「手落ち」に目を凝らして針小棒大に評価したもの

 

 

私が32に書いたように、衆目を集めるためを目的に他人を悪魔化にする、眼中に入れる必要のない無能が書いた記事と言えるでしょう。私がそのように考える理由は33に書きました。

 

そこまで言い切るのですから、私の評価の仕方も披露しなければなりません。私には人を評価するときにそれなりの基準というか指標というものがありまして、政治家の評価と言いましても人それぞれ状況とかまるで違うわけですから何かしら一つの基準を設けないといけない、就任年数とか支持率というのも一つの基準でしょうが、ホームラン級の馬鹿の私は「真似をすることが難しいと感じた時に凄いと私は考える」と32に書いたように、私が特別と感じるのは特定の状況が必要で、政治家の場合は有事に対する態度であり、いくら長く総理を務めることができても、有事に関連していないと大きな評価には値しない。

 

 

戦後の歴代で私が有事と考えるのは6回ありまして、一つ目が田中角栄時代の石油ショック

 

パレスチナをめぐりエジプトとシリアがイスラエルを奇襲攻撃、第4次中東戦争が1973年10月に勃発(もちろん背景にはアメリカとソ連がいて代理戦争)した、優位(ソ連武器と奇襲とイスラエルの油断)に進めたエジプトだったがイスラエルの反撃に、中東諸国はイスラエル側に付く国には石油を停止、もしくは制限するとして、OPECも価格を4倍にすると表明、第一次オイルショックにつながる、(田中角栄)は石油乞い外交 石油確保を国民のためにと三木武夫を送り込み中東諸国との外交を繰り広げ、中東からは歓迎されたものの、アメリカからは遺憾とされ支持率激減(背景に、1972年ニクソン訪中、同年、田中も訪中、1973年オイルショック、24.9%のインフレ)74年田中金脈問題が重なり辞任

 

 

2つ目が2度目の石油ショック

 

1979年1月イラン革命、第二次オイルショック(大平 正芳)やはり物価高(7%ぐらいのインフレ)で支持率激減 対策は賢いはずの大平さんがふざけているのかと受け取られない「省エネルック」を考案など節約の要請、財政健全、金融引き締めと、最近のホルムズ海峡の対策と真逆の対策をするも大反発を食らう。

 

 

3度目が阪神大震災

 

阪神淡路大震災(村山)初動の特に自衛隊の遅れに対する批判があり支持率激減

 

 

4度目が東日本大震災と原発事故

 

東日本大震災(菅直人)大震災前から低迷(政治と金とか)していた支持率が震災対応でさらに激減した

 

 

5度目がコロナ禍

 

コロナ禍(安倍)パンデミックをめぐる対応に後手という批判があり支持率激減

 

 

この中、最大となるのは原発事故とコロナ禍になるだろう。

 

有事から見る民主党政権は、とにかく連帯意識がなくとてもじゃないけど有事を任せられる能力はなかった。イラ菅と呼ばれる菅元首相が原発事故の恐怖のあまり周囲に当たり散らして近づく人が減り孤独とになり、対策本部が乱立し、菅は独自行動をとった。しかしは私は、あの時の菅の行動は問題があったとしても、国を護るという姿勢は評価している。立憲となって政治家の質はこの時代よりももっとひどいようになったと私は見ているけど、有事の際に組織として連携ができないのは致命的である。

 

安倍も有事に苦悩し、病気を再発することになり辞任。村山もその責任の大きさに夜も眠れなくなったという話が残っており、その後、政局に巻き込まれて少しして辞任した。大平さんは死んでしまい、死んだと言えば有事ではないが、自由党との連立解消によって厳しい政権運営となった、当時、小渕総理62歳が脳梗塞で死亡、私が思うにこういう時に強いというか?無責任というか?黙って神輿になり人に任せるタイプの田中はこれにあたると思う。いずれにしても有事の総理大臣は必要以上に追い詰められ疲弊するということがわかる。

 

 

安倍が存立危機の対象にしたホルムズ海峡の閉鎖は日本の死活問題になることから、これが6つ目の有事、田中の第一次石油ショックの時は経験も準備もないことから24・9%のインフレとなり大混乱、政府はイスラエルと戦争になっている石油供給国側に付くことで事態の回復(優先して石油を得ようと)を狙ったが、イスラエルの後ろ盾になっているアメリカの不興を買うことになった。大平は第一次でのインフレの経験を生かそうと、緊縮に走りインフレを第一次よりは抑えたものの国民の理解は得られなかったと、ホルムズ海峡の件で手に負えない日本にいる厄介者が口にするようなことはすでに先人が先にして大いに顰蹙を買い、失敗しているところもある。それでは高市はどうかというと、海峡の閉鎖ですから当然のように、石油関連の輸入が止まり経済が圧迫する事態が出てきて、超の付くインフレになる可能性が出てきたが、早々に備蓄石油の放出を表明、しかしいつもの日本の足を引っ張る厄介者が出てきた、2026年度の熊本地震において体育館での雑魚寝に、国によっては暴動に発展すると言った媒体がいたそうですが、暴動と言えば有事にハイパーインフレになるようなことを煽って物不足になることで起きる場合が海外では多く、2度の石油ショックは言うまでもなく、コロナ禍のマスク、令和の米騒動と国民を煽り部分的なハイパーインフレを引き起こした犯人は間違いなくマスメディアである。この有事にもさらに国内の混乱を引き起こそうとするマスメディアというテロリストのような組織がナフサ不足などと必死に煽り社会の混乱を狙う、それに対抗するために高市政権は各大臣が疾走して広報等、対応に当たり初動で、備蓄放出に、厄介者のイランと交渉しろを無視し代替えに切り替え、ガソリン補助(私は過剰だと考えているけど、そうでもしないとパニックを引き起こそうとする組織から守れない)をしなければ間違いなくマスク不足、米騒動の二の舞になっただろうそれも死活問題的に、もちろんマスメディアはその責任を今も一つも果たそうとはしていない。それは厄介な国民が後ろで支えているからだ。このように民主党政権の有事時に組織として連帯すらできずに責任の押し付け合いとは大きく違い赤沢の石破派とか関係なく国民のために連帯して疾走というのは一つの参考材料になるだろう。なぜ有事に国内から全力で妨害されながら対応しなければならないのかと、国民は不思議に思わないところに平和ボケというかいかにマスコミに操り人形よりも簡単に操られているかということを感じられずにはいられない。それからほかの人ならもっと頭の良い方ならもっといい手がと思うのは単なる妄想でしかなく、答弁内容に知的が現れているされた大平の石油ショック対策の一つが省エネで半そでスーツを着て、皆さんも省エネと、知的な人も有事では、お前ふざけとんのかと、見られる行動をとります。高市の場合は有事の対応と同時に、イランを攻撃したトランプ政権は関与要請に対し米軍基地がある国に背を向けられた事で逆上、NATO関連でも欧州はアメリカから厳しい目が向けられたり、ゼレンスキーが武器支援に関することから吊し上げられたりしている中での日米首脳会談、私はこれはかなり厳しいなどうなるのか予想もつかなかったし、他の有力政治家も自分が当たらなくて安堵していたんじゃないの、それも乗り切った。首脳会談の後、NATOの30か国の大使が来日したことからもその厳しい環境ということが想像できることでしょう。他にも菅、岸田、石破で進めたことで選挙で連敗した理由の一つ外国人に対する制度の変更は排外主義など参政党に向けられていた攻撃と自民党の中の推進派の反発、両方の荒波を受けながらできることからやろうとしている、政治家で党首の玉木とか神谷とか、どう考えても対応できるとは想像すらできない、それも一年間、マスメディアから難癖をつけられ続けながらの対応、厄介者の無能は自分は簡単にできると考えているのでしょうけど。

 

 

コロナ時でのマスク(700%の上昇率)、米騒動でのコメ(100%の上昇率)、ホルムズ海峡でのナフサ騒動(シンナーの流通上は80%ぐらいですが末端では275%上昇も)

 

このように有事を経験していないや外交や社会が背負っている問題もそれぞれ違い、今は厳しいかじ取り必要な時代、有事への対応は優秀な方々も不安定になる方々のほうが多く、心身ともに疲弊して、病気になり死ぬ人までいる。それを無事にこなしても無能扱いされる日本、本人は応援してくれる人がいる限り頑張ろうとするのでしょうけど、私はもう十分にしてもらったのでお体のことを考えるともう十分なのではと、そして馬鹿に煽られ日本は何も得ることがなく後になってから、なんでこうなったんだと他責に走る、何度も見た光景、こんなことばかりして永遠に来ない星の王子様を待っていても、最後に来るのは青白い馬にのった第4の騎士