太田光代

 

私は戦争に反対です。 エンタメ業界は、戦争に反対という認識をしています。 戦争に賛成したらクリエイター達はどうなるか。 意に沿わない作品を作成させられたり、戦争を煽るようなことを言わされるのは、先の戦争で理解していること。

 

どうして、#戦争反対 と至極、当たり前のことを言うことが駄目になったの?それって誰が扇動してるの?最近まで普通だった言葉よ。#戦争反対

 

 

藤井セイラ

 

普通に考えて戦争反対に反対する人のほうがヤバくないですか。

 

 

ものすごい数の「戦争反対に反対するやつなんていない」「お前のやり方が悪い」「敵対してるのはお前」的なリプがきてますが、わたしはこんな穏やかなイラストさえ削除に追い込まれる現在の状況について話しています。思ってる以上に多いんですよ。ネトウヨ的な枠を超えて、その空気は広がっています。

 


これはイラストレーターが「考え抜いて」反戦デモに参加したという漫画に、全然考えていないもっと考えたら、戦争をしている国に言えと、多くの標準的な批判が寄せられ、また、絵師がNOWARと連帯して世界中から戦争が無くなりますようにとしたイラストを描いたのにも、薄っぺらいと指摘されて、イラストを削除したことに対する反応だと考えられますが、この反戦いうて何が悪いの両者にも、この投稿をいいねとする万単位の反応もあれば、同じように、専守防衛の国に反対しても仕方がない、戦争をしている国に言え、抑止という考えもなくただただ戦争反対の言葉を並べていると、これまた標準的な返しをリプライされており、こうした過敏ともいえる反応は、反戦運動が純粋な動機による運動ではなく与党に対する討幕運動に利用されてきて、その結果、改善しなければならない所を遅延させてきた経緯があり、自身だけが被害を受けるならまだしも、同じ船に乗っている人たちを巻き添えにしようとしているという想像力が足りないことが、批判される背景の一つだと考えられる。

 

 

シールズらによる安保法制=戦争法案反対と反対していた人は絶叫しながら徴兵を懸念していたけど、あれから11年経ちますが徴兵されたのでしょうか?それすら総括する能力もなく、向き合うことすら逃げているのに、再び与党討幕運動の為に反戦運動を利用する勢力もいて、何一つ成長していないどころか、ネット上にはシールズらによる反対運動の結果、改憲を止められたというような怪解釈まであり、私はそれを見てチベットスナギツネのような顔になっていますが、確かにその反対運動とやらは、野党、極左自民党議員の党内野党の連帯と拡声器マスコミのネガティブ報道が巡り巡って改憲発議を見送った一つの要因ではあるのでしょうけど、加計森友と、執拗に責任追及されたワイドショー政治のあとに、改憲を掲げて国難突破解散と銘打った2017年の衆議院選で3分の2の改憲勢力を確保した後でも発議しなかったのは、↓ 私と同じ理由だと思う。

 

この人らはいつまでこのような低次元な議論を続けているつもりなのか、何度も言うが、憲法を考えると自衛隊は違憲状態にあり、それでは違憲だから自衛隊は解散するのかという議論をしているならまだ意義はあるかもしれないが、あれは軍隊ではないけど、自衛権はあるから自衛隊は違憲ではないというのは、般若湯だから酒ではない、うさぎは一羽だから鳥なのよと同様の牽強付会、それを正そうとすると戦争が~軍靴の足音が~と焚きつける人たちがいて真顔になる人も多くいて理解が得られにくいというのがある、公明党の存在も厄介だろう。改憲は自民党の結党目的らしいが、改憲したところで実体として防衛能力が向上するわけでもなく、ウサギは哺乳類でしたと今更言われても、そうですねぐらいにしか反応できないから関心がない。

 

そもそも侵略戦争は日本には意味はなく、懸念は上に位置する権威主義国からの防衛になるのだから、パワーバランスの変化もあり、いかに米国を東アジアにつなぎとめておけるか、それには思いやり予算を増やしたり、限定的な集団的自衛権の行使が必要、それには手続きとしての改憲があるも、改憲は「戦争が~軍靴の足音が~と焚きつける人たちがいて真顔になる人」最初から理解しようとしない人らを説得(育ちの良い安倍もチベットスナギツネのような顔で見ていたと思う)する必要があり、拡声器マスメディア主導で理不尽に騒がれて国民投票で否決されるリスクを考えると、より確実な方法は、解釈改変、2015年の安保法制で集団的自衛権の限定的な行使に変更と、改憲して得たいとしていたものは実はその前の選挙で手に入れている。今回のホルムズ海峡の警護は法律上難しく参加できないに使えた「限定的な行使」という明記も活きていて、安倍の方が一枚も二枚も上手だったということに早く気が付いたほうが良い。安倍は改憲だけではなく、民主党の残した、原発、コンクリートから人へのNPOも何一つ手を付けることはなく、一方で保守の100%の要求に苦言していたように、メディア(事実ではなくイデオロギーを優先する時点で活動家に過ぎない)のような焚きつける人たちと、それに反応する真顔になる国民のことに神経を尖らせていて、それは第一安倍政権での挫折が尾を引いている安倍の性質によるもの。そういうことから安倍の改憲は国の代表の総理大臣としては国民投票により国民自身に理解してもらいたいという願望があったのかもしれないけれども、「育ちの良い安倍がチベットスナギツネのような顔をしながら」リスクとなる懸念もあるので発議しなかったということだと私は見ている。