日本全体で「登録 No.」の一元的な管理が無理だとすると、都道府県連などで発行した「登録 No.」について発行者を超えて名寄せする必要が出てきます。これができないと、A 県で実績が大きい人が B 県の大会に行ったら棋力詐称できてしまいます。
ただ、この名寄せはどうやっても完璧にできないように感じています。悪意を持って棋力詐称をする人を完全に見抜くことはできなそうです。
そういう状況であっても、できる範囲で名寄せは実現したいところです。
思いつく方法は、各大会参加時に「他の場所で発行された『登録 No.』を全て書きだし、『これら以外に登録 No. は存在しない』と宣言 (署名) してください」という感じの手続きを含める方法です。この手続きをかいくぐった場合、明確な悪意があることになります。すごく大雑把な言い方になりますが、名寄せの責任を運営側から参加者側に移す手続きであると言えます。
運営側でもできる範囲で名寄せしたいところです。
で、そういう場合に参加者の氏名などの data が電子化されていないと、作業が膨大になります。だから当然、参加者の氏名などは電子化しておかなければなりません。
ここで、大会・例会の当日申込制と事前申込制の差異が出てきます。
事前申込制の場合、葉書や FAX などで申し込む特殊な事例を除けば、氏名などを電子的に入力する作業は参加者が担当し、その責任も参加者が負います。
当日申込制の場合、参加者にその場で電子端末を操作させるととても時間がかかるので、参加申し込み用紙などを用意して参加者に書かせる方式が多いでしょう。その場合、間違わずに電子化する作業 (及び責任) は誰が背負いますか? 恐らく、運営側になるでしょう。
これが、当日申込制を採用したら将棋界の未来が暗くなる大きな要因の1つです。この違いの大きさが分からない人が将棋界の多数派のままだと、将棋が今の普及度を保持することはとても困難だと思います。
15年後とか50年後とかに2026年時点の将棋界を振り返って、「あの時にああしておけばよかった」と嘆いても遅いです。…というか、上記の違いの大きさが理解できない人は、最後まで理解できないと思います。
すみません、少し詭弁を使っています。
今回の話の主眼は情報の電子化とその責任の所在であり、事前申込制と当日申込制の話とは別の話です。ただ現状では、殆どの事前申込制では電子化の責任が参加者にあり、殆どの当日申込制では電子化の責任が運営側にあるので、このような記述とさせてもらいました。
理論的には、当日申込制でありながら電子化の責任を参加者が持つ形式も可能です。