障がい者採用情報:DCMホールディングス | tootsie-123のブログ

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DCMホールディングス


わたし、うつなんです。

症状重いのです。

その、しつこいですが、障がい者雇用で

働いている、こ汚い老人ですから

年中、お金に困っています。

お金が多くても不幸な人はいるでしょうが

やはり、お金が少ない方が、

不幸の確率、高いのではないでしょうか。



数少ない友人、自称、物知りの友人が

このお会社

「ホームセンター国内大手」

と教えてくれました。



「ホームセンター」は、有名な「ウィキペディア」さんに

「ホームセンター(和製英語:home center) とは、

主として日用雑貨や住宅設備に関する商品を

販売する小売店の業態である。

主な取扱い分野

DIY (Do It Yourself):
 
家庭の設備機器などの小修理や改造などを

使用者自身が行うこと。

BIY (Buy It Yourself):

家庭の設備機器などを使用者が購入し、

専門業者に取り付けを頼むこと。

SIY (Supervise It Yourself):

家庭の設備機器の選び方・専門業者の選定方法などの

助言を得ること。

さらに、近年では家のリフォームの窓口としての

機能が注目されている」

とのご説明でした。



現在のお会長、久田 宗弘(ひさだ としひろ)様、

「ウィキペディア」さんによりますと

「1969年3月 - 横浜市立大学 商学部をご卒業、

卒業後、商社や小売業など複数の会社を経る。

1980年3月 - くろがねや入社

1992年8月 - くろがねや代表取締役社長

2020年4月 - DCMホールディングス

代表取締役会長兼CEO(現職)」

とご経歴の一部が書かれていました。



現在のお社長、石黒 靖規(いしぐろ やすのり)様、

「ウィキペディア」さんによりますと

「1986年(昭和61年)

 - 東洋大学 経営学部商学科をご卒業、]

同年

- 武蔵ホルト入社

1991年(平成3年)9月

- 石黒ホーマ(後のDCMホーマック)入社」

とご経歴の一部が紹介されていました。



会社四季報に

「ホームセンター(HC)業界2位。

傘下に北海道のホーマック、

中京のカーマ、四国のダイキなど」

と記されています。



四季報に

「2021年2月期は小型店プロ業態に中心に出店10、

退転5程度(前期各9、7)。100均一などのテナント誘致や

店舗改装改装進め、既存店は若干減まで持ち直す。PB比率増やし

粗利益改善。店舗店舗運営や物流効率化進め営業益上向く。

総額90億円投じ山梨に物流センター建設、11月に稼働予定。

ケーヨーの千葉の物流拠点も共同活用進めて効率化」

との記述も過去にはありました。



「PB」は、「Private Brand(プライベート

ブランド)」の略称で、従来、商品の開発や製造を

行わない業態の小売店や流通業者、卸売業者などが、

自ら開発・製造を手がけ、独自に展開している商品のこと

かと思います。



「ウィキペディア」さんから引用します。

「2006年9月1日に、カーマ、ダイキ、ホーマックの

経営統合により設立された。元は、カーマとダイキの

業務提携が嚆矢となって、それにホーマックが

加わる形で、現在のDCMグループの原型が形成された。

これには3社の事業エリアが全く重複していなかったこと

も影響している。社名は、2社と三井物産による

共同物流会社として設立された、DCMジャパン

(DCMJ、現在は吸収合併)に由来する。

2007年12月に、オージョイフルを買収し

完全子会社化した。これによって、同社の展開地域の

一部がカーマ・ダイキそれぞれの展開地域の一部と

重複したが、2009年(平成21年)3月に

ダイキがオージョイフルを吸収合併した。

また2010年3月1日付でプライベートブランド

(PB)商品の開発を担っていたDCMジャパンを

吸収合併している。

2017年4月を目処に、ホームセンター(HC)

業界第6位のケーヨー(本社千葉市)と経営統合を

予定していたが、資本・業務提携でも経営統合を

するのと同等の効果が得られる(事業規模の拡大や

商品調達力等の強化は可能)として統合は見送り、

同年1月20日付けで持分法適用関連会社化

することとなった。

2020年4月には、傘下のホームセンター事業を行う

5社統合の受け皿企業として、DCM分割準備株式会社

を設立。また、2021年3月1日、

受け皿企業にホームセンター事業子会社5社を吸収合併、

同時にHD本体が手掛ける一部事業を吸収分割方式で

継承させた上で、社名をDCM株式会社に改称した」

とのご解説でした。



わたしの愛読紙、日経新聞には、

「(前略)

同日発表した2022年3~8月期の純利益は

前年同期比10%減だった。買収により今期から

連結対象となった電子商取引の子会社の赤字も

主な要因だ。市場では『子会社の影響を除くと

営業利益は微減にとどまっており底堅い」

(国内証券)との声もあった。

純利益前期比1%増とした2023年2月期の

営業予想は据え置いた。松井証券の 窪田 朋一郎 氏

は『利益率の高いプライベートブランドの売上構成比が

上昇傾向で、今後も利益率改善が見込める』と話す。

予想PER(株価収益率)は9倍台で同業の

ジョイフル本田(13倍台)より低い。今後の株価も

『自社株買いによる需給の引き締め効果などで堅調に

推移する』(窪田 氏)との見方が出ていた」

と記事になっています。



株主リストを見ますと、

日本マスタートラスト信託銀行㈱ 様

 12.92%

㈲日新企興 様

 7.95%

㈱日本カストディ銀行 様

 4.51%

イオン㈱ 様

 3.94%

石黒 靖規 様

 2.81%

DCMホールディングス社員持株会 様

 2.66%

牧 香里 様

 2.49%

㈱多聞 様

 1.73%

㈱かんぽ生命保険 様

 1.41%

SMBC日興証券㈱ 様

 1.36%

とのことです。

配当利回り(会社予想)が、3.41%

とのことですから、優良なご投資先かもしれません。



お会社の経営理念は、

「社是

奉仕 創造 団結

Do Create Mystile

お客さまのために、新しい商品・サービスを

創造し、

変化に柔軟に対応しながら、

地域と団結し、社会に奉仕する

なくてはならない企業のカタチを

実現します。」

を掲げていらっしゃいます。



障がい者雇用は、

パート、アルバイトからの採用方針のようです。

ご興味ありましたら、ハローワークや

支援機関の方とご相談なさるのが

よろしいかと思います。



以下は友人からの情報の引き写しです。

「ホームセンター(HC)の国内大手。

北海道・東北・関東を地盤とする旧ホーマック、

中部・北陸を地盤とする旧カーマ、

四国・近畿・中国・九州を地盤とする

旧ダイキを主な前身とする。

2022年11月末の連結総店舗数は676店

(うちHCが509店、プロ業態のホダカが55店、

小型HCのDCMニコットが112店)。

このほか、関東地盤のケーヨー

(2022年11月末で165店)を

持分法適用関連会社とする」

とのことです。



健常者様のコメントです。

「福利厚生は手厚いと思う。

住宅補助あり、各種保険もある」

「福利厚生は悪くはないけれど、

アパートなら住宅補助が出るが、

持ち家になると出なくなる。

社員持ち株会や財形貯蓄も利用者多し」

「福利厚生は、ホームセンター・トップだけあって

申し分ない。

住宅補助、財形貯蓄、退職金、持ち株会など」

「福利厚生は悪くない。

住宅補助、1万5000円くらい、

確定拠出年金や財形あり。

単身赴任手当はなくなった」

「福利厚生は良い。

住宅補助あり、引っ越し費用の一部、

共済の施設割引など」

「働き方だが、残業はほとんどない。

ただ、小売業なので、日曜出勤は当たり前。

代わりにノー残業デーとされていて

上席者も帰宅する」

「働き方だが、残業は少ない。自分は女性正社員だが、

店長は1日14時間勤務が当たり前になるので

なかには嫌がる者もいる」

「働き方だが、接客業なので人員不足の

店舗に配属されると、休みがかなり取りにくくなる。

連休にするのは難しい」

「働き方だが、自分はバイヤー職。

土日も基本休める。とは言え、自宅への

持ち帰りもある。

年間休日114日。店舗はローテーションもあって

簡単には休めない。本部は融通が効くが

家で仕事する者も多い」

「自分は30歳代の正社員。販売。

年収450万円。

等級と役職をもとに給与が決まる。

業績連動の追加ボーナスがあることも」

「自分は30歳代の正社員。チーフ。

年収400万円。

給与は役職が上がらない限り昇給しない。

賞与は、基本、夏1.5、冬1.5。

業績連動賞与あり」

「自分は40歳代の正社員。バイヤー。

年収800万円。

年度の初めに前年度の実績に応じて

決算賞与あり。

基本、実力主義」

「自分は30歳代の女性正社員。売り場担当。

年収300万円。

給与は穏やかに増えていくイメージ。

昇格試験は、上長の評価があって初めて

受けられる」

「自分は40歳代の正社員。営業系。

年収950万円。

コスト削減が続く中、一番目立つのが

人件費だが、会社が給与削減を言ったことがない」

「自分は20歳代の女性正社員。販売担当。

年収300万円。

新卒としての給与は他社と比べても

劣っていない」

とのことです。