拙訳：
＜COVIDワクチンが導入された後に145カ国で死亡者数が増加したという新しい研究結果が発表される＞
ある画期的な科学的研究によると、ワクチン接種前の2020年にCOVID-19による死亡者数が最も少なかった国では、COVID-19のワクチン接種が導入された後、総死亡者数が「数百から数千パーセント増加」したことがわかりました。
アルバータ大学のK.ビーティー氏が行った調査によると、145カ国のうち89.84％がCOVID-19の予防接種が可能になった後、マイナスの影響を受けたことがわかりました。
これにより、「100万人あたりの総死亡者数と総症例数に対するワクチン配備後の因果関係が、統計的に有意で圧倒的にプラスであることは、政策立案者にとって非常に憂慮すべきことである」という結論に至っています。
興味深いことに、この研究は、米国労働安全衛生局によるワクチンやテストの義務化を阻止した米国最高裁の審理の前に公開されたもので、米国ではCOVID-19ワクチンの接種により感染率が38％増加し、死亡率が31％増加するという研究結果が出ていたため、義務化ルールに反対評決を下していなければ、犯罪になっていたと言われています。
▼研究内容
今回の研究『COVID-19に関連する死亡者および症例に対するワクチン投与の世界的なベイズ因果関係分析：145カ国のビッグデータを用いた分析』では、「政策立案者や主流のニュースキャスターは、COVID19ワクチンを世界中に展開することで、症状が軽減され、それによってCOVID-19に関連する症例や死亡が減少すると国民に約束している」と述べられています。
ワクチンの導入がまだ進行中であったため、大量の公開データが利用可能であり、公共政策による治療が望ましい効果をもたらしたかどうかを判断するための分析を行うことができました。 この分析を行うために、研究者たちはベイズ因果分析を実施し、治療前と治療後の両方の期間を比較しました。
▼調査結果
ビーティー氏によると、今回の結果は、治療（ワクチン投与）によって、y1（百万人当たりの死亡数を表す変数）またはy2（百万人当たりの発症数を表す変数）の値が、治療を行わなかった場合よりも因果的に増加する傾向が強く、統計的にも有意であることが示されたということです。
y1の増減比は(+115/-13)となっていますが、これは、統計的に有意な国の89.84%が、治療開始時のワクチン接種という因果関係に直接起因して、COVID-19に関連する100万人当たりの総死亡数の増加を示したことを意味しています。
また、y2の増減率は（+105/-16）でしたが、これは、統計的に有意な国の86.78%が、治療開始の因果関係に直接起因して、COVID-19の100万人当たりの総症例数の増加を示したことを意味します。
▼2020年にCOVIDによる死亡者数が少ない国は、より悪い結果となる
また、2020年にCOVID-19による死亡者数が少なかったタイ、ベトナム、モンゴル、台湾などの国が、ワクチン投与後にすべての国の中で最も悪い結果になったと思われる、ということも分かりました。
研究者らは、「これらの国で見られたワクチン投与による因果関係の結果は、100万人あたりの総死亡者数および総症例数が、数百から数千パーセント増加している」とし、次のように述べています。
「これは、ワクチン投与前にはほとんどなかったCOVID-19関連の死亡例や症例が、ワクチン投与後に直接増加したことによるもので、統計的に最も自信を持てると思います」
▼COVIDに関連する死亡者数が多い国
研究者は、2020年から2021年初頭にかけてCOVID-19に関連した高い症例数と死亡数を報告した多くの国が、北半球の2021年晩春には自然免疫をほぼ達成したように見えると推測しており、そのため多くのトレンドラインが一時的に横ばいになっていることを確認しました。
残念ながら、一般市民へのワクチン投与が始まると、多くの国でこれらのトレンドラインは再び上昇し始め、北半球では夏の半ばから終わりにかけて、あるいはそれまで患者や死亡者がほとんどいなかった国では不自然に上昇しました。
通常、肺炎やインフルエンザ、COVID-19による季節的な死亡は冬に起こるので、ワクチン投与後のこの時期に多くの国で現れたこのスパイクは、自然な傾向ではなく、ワクチンによって誘発されたものであることが大いに疑われます。
研究者は、COVID-19ワクチンの予防効果が薄れてきたことと、「ブレイクスルー」する症例が増えてきたことが原因だとしながらも、ワクチン有害事象報告制度（VAERS）で報告されている「圧倒的」で「歴史的にも前例のない」量のワクチン有害事象（本稿執筆時点で16,000人以上の死亡が報告されている）と合わせて、「極めて未検証なワクチン」であることを示唆していると主張しています。
▼政策立案者への警告
またこの研究者は、ワクチン接種と「死亡率の大幅な増加」との相関関係を検証していることから、政策を立案したり、義務化したりする人々に対して、特に具体的な警告を発しています。
ワクチンの義務化は予想通り批判されましたが、ビーティー氏は次のように述べています。「仮に彼らが倫理的であったとしても、ニュルンベルク綱領（コード1998）や生命倫理に関する人権宣言で繰り返し合意されている、治療や実験に対するインフォームドコンセントや、反復して合意された治療や実験に対する偏見のない拒否を行うという点において、彼らが、不可分で本質的、かつ譲れないものとみなす科学、医学、研究倫理に基づいていることに、筆者は強く同意しません」
▼「それらは明らかに差別的であり、犯罪である可能性が高く、最終的には裁判所と弁護士が判断することになる」
この研究に含まれるすべての結果、データ、プロット、Rコードを、他の人が簡単に再現できるよう、著者は寛大にもそれらを共有しています。
すべてのファイルにアクセスするには、以下の Google Drive のリンクを参照してください： https://drive.google.com/.../1xOphw78-BhsMly09lpxCVPZ...
すべてのCausal Impactの数値は、複数のPDFページにまとめられており、こちらからダウンロードできます：
https://drive.google.com/.../1lX3NVqY.../view...
select by Rael Maitreya
<ブログ主のコメント
ワクチン接種を受けて不安な人たちは、素早く集団化し、グループを形成することをお勧めします。そうすることのメリットは計り知れない。
それは集団訴訟に対する準備にもなるし、何よりも、みんなが集まるということで、様々な情報の入手も容易になっていくでしょう。mRNAワクチンに対する治療方法の情報の入手も、ひとりで頑張っているよりも、ずっと楽になるでしょう。
またさらに、重要なことですが、ＷＨＯに従って、なかなか、コロナ騒動を終わらせようとしない政府への圧力へとつながるでしょう。
英国、スウェ－デン、ＥＵの保健当局が、mRNAワクチンは免疫を低下させると発表したのは、ＷＨＯや、それを操る黒幕たちへの「反抗」のひとつでしょう。彼らもまた戦っています。
その声を無駄にしないためにも、世論の盛り上がりが不可欠です。世界がひとつになって、立ち上がらなければならないんです>
<誰かが、自分を救ってくれるのを待つのでしょうか？
いいえ、自分自身を救えるのは、自分以外にいないことを知らなければなりません>
関連記事
日本の死亡者数が増加し続けています。
